下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社の企業集団は、当社(株式会社ＤＴＳ)、連結子会社14社および非連結子会社２社で構成され、情報サービス業を主な事業内容とし、顧客の属する業界や地域、提供するソリューションやサービスの性質などを踏まえ「業務＆ソリューション」「テクノロジー＆ソリューション」「プラットフォーム＆サービス」の報告セグメントに分類し、事業活動を展開しています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,352億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち808番目、情報・通信業591社のうち34番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.4%です。平均年間給与は658.7万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち282番目。平均年齢は39.7歳、平均勤続年数は15.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＤＴＳと同業2社を、ダッシュボードで並べるエイベックス・オービックと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ エイベックス・オービックと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社の企業集団は、当社(株式会社ＤＴＳ)、連結子会社14社および非連結子会社２社で構成され、情報サービス業を主な事業内容とし、顧客の属する業界や地域、提供するソリューションやサービスの性質などを踏まえ「業務＆ソリューション」「テクノロジー＆ソリューション」「プラットフォーム＆サービス」の報告セグメントに分類し、事業活動を展開しています。
事業内容と各グループ会社の関係は、次のとおりです。
〔業務＆ソリューション〕
強みである「PM力」「業界知見」に「デジタル技術」をアドオンすることで、新たな付加価値を生み出し、以下のサービスを提供します。
・ システム導入のためのコンサルティング
・ システムの設計、開発、運用、保守など(基盤およびネットワークなどの設計・構築を含む)
・ 業界特化型のソリューション創出など
〔テクノロジー＆ソリューション〕
顧客の多種多様なニーズに最新技術で対応するため、デジタル技術・ソリューションに特化し、業界・地域横断で以下のサービスを提供します。
・ システム導入のためのコンサルティング
・ システムの設計、開発、運用、保守など(基盤およびネットワークなどの設計・構築、組込みを含む)
・ ソリューション(自社・他社)の導入、運用、保守など〔プラットフォーム＆サービス〕顧客が安心して利用出来るIT環境をサポートするため、業界・地域横断で以下のサービスを提供します。
・ 先端IT機器の導入やITプラットフォームの構築
・ クラウド系サービスや仮想化システムなども含めたトータルな情報システムの運用設計、保守
・ 常駐または遠隔によるシステムの運用、監視サービス
・ ITインフラを中心としたシステムの運用診断や最適化サービス
・ サブスクリプション、リカーリング等利用料型ビジネスなど
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YCT4）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 528億円・利益 75億円・従業員 3,124人
売上 460億円・利益 55億円・従業員 2,001人
売上 364億円・利益 34億円・従業員 1,010人
連結子会社 14社（有報に社名が載る主な会社は14社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…事業収益連結売上高1,600億円営業利益187億円EBITDA200億円EBITDAマージン12.5％フォーカスビジネス（※１）売上高比率57.0％以上生産性（国内一人当たり営業利益）3.2百万円経営効率ROE18％以上投資成長投資(３年間累計)325億円株主還元配当性向50％以上総還元性向70％以上手元資金手元資金総資産比33％」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を経営の最重要課題の一つと認識しており、中長期的な企業価値の増大が利益還元の最大の源泉となると考えています。今後も事業拡大に必要な保有資金を考慮し、業績動向や財務状況などを総合的に勘案したうえで、株主の皆様への中長期的な利益還元を目指して、安定した配当の継続や、自己株式取得など機動的な資本政策などに取り組んでいます。
なお、中期経営計画の期間中においては、配当性向を50％以上、総還元性向を70％以上とする株主還元を実行していきます。
保有資金の使途については、新しい情報技術への開発投資、業務拡大や新規事業開拓のための資本提携、人材育成投資ならびに経営管理機能の強化のための投資など、中長期的な企業価値の増大を図るための先行投資としての活用を考えています。
当期の期末配当については、営業利益で過去最高を更新し、当初の業績予想を上回りましたので、配当予想から２円増配し、１株当たり22円とする予定です。これにより、１株当たりの年間配当金は、既に実施済みの中間配当金15円と合わせて、１株当たり37円となります。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うこととしており、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会です。
なお、当社では、取締役会の決議によって、毎年９月30日を基準日として中間配当を行うことができる旨を定款に定めています。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 60 | 41.7 |
| 2021 | 70 | 48.3 |
| 2022 | 120 | 74.8 |
| 2023 | 103 | 67.0 |
| 2024 | 127 | 54.3 |
| 2025 | 82 | 59.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 14.91 |
| 2 | ＤＴＳグループ社員持株会 | 7.44 |
| 3 | ステート ストリート バンク アンド トラスト クライアント オムニバス アカウント オーエムゼロツー ５０５００２ | 5.75 |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 4.41 |
| 5 | 株式会社ＮＴＣ | 2.94 |
| 6 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー ５０５００１ | 2.84 |
| 7 | ザ バンク オブ ニューヨーク メロン １４００４４ | 2.60 |
| 8 | 小崎 智富 | 2.02 |
| 9 | 株式会社ＮＴＴデータ | 1.94 |
| 10 | ザ チェース マンハッタン バンク エヌエイ ロンドン エスエル オムニバスアカウント | 1.80 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は46.63%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 610 | 642 | 746 | 825 | 799 | 832 | 867 | 946 | 905 | 945 | 1,061 | 1,157 | 1,259 | 1,352 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 76 | 80 | 85 | 98 | 107 | 108 | 112 | 117 | 125 | 145 | 164 |
| 営業利益率% | — | — | — | 9.2 | 10.0 | 10.2 | 11.3 | 11.3 | 12.0 | 11.9 | 11.0 | 10.8 | 11.5 | 12.2 |
| 当期利益億円 | 22 | 27 | 37 | 43 | 51 | 58 | 68 | 73 | 76 | 79 | 80 | 73 | 106 | 116 |
| EPS円 | 91.6 | 111.6 | 156.7 | 93.3 | 111.2 | 124.0 | 146.1 | 158.0 | 165.5 | 43.2 | 45.4 | 42.1 | 63.5 | 72.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YCT4）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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