下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、市販出版物及び電子書籍・アプリの販売、雑誌広告・Web広告の販売、出版物に由来するブランドや商標権の権利許諾等を行う「メディア事業」、当社グループのコアコンピタンスである地図・ガイドデータベースの販売、同データベースを活用したシステム製品やソリューションの販売等を行う「ソリューション事業」、顧客となる官公庁等がデータ制作等の業務委託を行う際に、当社が当該業務委託の契約窓口となり、当該取引の手数料収入を得る「販売代理事業」、当社グループが保有する土地・建物等の有形固定資産について有効活用することを目的とした不動産事業を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は67億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2840番目、情報・通信業591社のうち316番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.3%です。平均年間給与は670.0万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち258番目。平均年齢は49.3歳、平均勤続年数は20.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
昭文社ホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるブロードバンドセキュリティ・ナイルと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ブロードバンドセキュリティ・ナイルと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、市販出版物及び電子書籍・アプリの販売、雑誌広告・Web広告の販売、出版物に由来するブランドや商標権の権利許諾等を行う「メディア事業」、当社グループのコアコンピタンスである地図・ガイドデータベースの販売、同データベースを活用したシステム製品やソリューションの販売等を行う「ソリューション事業」、顧客となる官公庁等がデータ制作等の業務委託を行う際に、当社が当該業務委託の契約窓口となり、当該取引の手数料収入を得る「販売代理事業」、当社グループが保有する土地・建物等の有形固定資産について有効活用することを目的とした不動産事業を行っております。
また当社グループは、当社、連結子会社５社、持分法適用関連会社２社で構成されます。㈱昭文社では市販出版物及び電子書籍・アプリの販売、雑誌広告・Web広告の販売、出版物に由来するブランドや商標権の権利許諾等を行っております。㈱マップルでは地図・ガイドデータベースの販売、同データベースを活用したシステム製品やソリューションの販売等を行っております。㈱マップル・オンではモバイル（情報端末/携帯電話・スマートフォン）向けアプリケーションソフトの企画開発及び販売とWeb広告事業を行っております。㈱昭文社クリエイティブでは当社デジタルデータベースの企画・制作業務を担当しております。
また、2025年10月にBEASTAR株式会社を株式取得により子会社化しSNS（Instagram、X、TikTok等）コンサルティング、運用代行事業、デジタルマーケティング、動画、WEB制作等を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YH2P）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
株式会社昭文社議決権 100.0%
株式会社マップル議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 47億円・利益 3億円・従業員 102人
売上 18億円・利益 -0億円・従業員 106人
売上 1億円・利益 1億円
売上 1億円・利益 1億円・従業員 1人
連結子会社 8社（有報に社名が載る主な会社は8社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
株主に対する利益還元を経営の重要課題の一つとして位置づけておりますが、従来の「株主への安定的な配当方針」から「中長期的な利益成長に伴う増配」への転換を目指しております。
また、内部留保につきましては、将来の持続的な成長に向けて、成長可能性が高いと判断される新規事業分野におけるシステム開発や設備投資などに積極的に活用してまいります。さらに、急速に変化する経営環境に柔軟かつ迅速に対応するため、他企業との提携等も視野に入れながら、長期的視点に基づく投資効率の向上に努めてまいります。
当社は中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うべく定款に定めております。
これらの剰余金の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
また内部留保につきましては、今後の事業展開上、特に発展可能性の高い分野であると判断する新規事業のためのシステム開発や設備投資等へと積極的に有効活用していくとともに、急速な経営環境の変化にもすばやく対応すべく他企業との提携を図る等、長期的な視点で投資効率を考え活用して参ります。
当期の配当金につきましては、当連結会計年度を含め４期連続で本業の成果である営業利益を計上することができましたので、この成果を株主の皆さまに還元したいと考えておりますが、当連結会計年度に減資関連の会計処理を行っておりますので、今後の財務基盤拡充とのバランスを考慮しつつ、普通株式１株につき５円の期末配当を実施すべく、第67期定時株主総会に提案させていただく予定です。
当社は、「取締役会の決議により、会社法第454条第５項に定める剰余金の配当を行うことができる。」旨定款に定めております。
なお、基準日が当事業年度に係る剰余金の配当金は以下のとおりであり、2026年６月26日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2015 | 20 | 78.9 |
| 2016 | 20 | — |
| 2017 | 20 | — |
| 2023 | 5 | 5.2 |
| 2024 | 5 | 18.3 |
| 2025 | 5 | 8.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年３月31日現在の株主（所有株式数100株以上）に対し、当社指定のECサイトで使用できる3,000円分クーポンを贈呈する。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社エムティーアイ | 29.90 |
| 2 | 株式会社ＭＳＥ | 19.02 |
| 3 | 黒田 茂夫 | 10.43 |
| 4 | 光通信ＫＫ投資事業有限責任組合 | 5.11 |
| 5 | 昭文社ホールディングス社員持株会 | 1.16 |
| 6 | 株式会社ファウンダー・マップル | 0.99 |
| 7 | ＵＨＰａｒｔｎｅｒｓ２投資事業有限責任組合 | 0.70 |
| 8 | 株式会社三菱UFJ銀行 | 0.68 |
| 9 | 三菱UFJ信託銀行株式会社 | 0.40 |
| 10 | 河村 政一 | 0.36 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は68.79%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 146 | 139 | 124 | 130 | 103 | 92 | 88 | 81 | 63 | 46 | 56 | 64 | 63 | 67 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 3 | -23 | -11 | -7 | -1 | -14 | -14 | 1 | 4 | 2 | 5 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.4 | -22.1 | -11.6 | -7.5 | -0.8 | -22.9 | -30.5 | 2.4 | 6.8 | 3.0 | 7.1 |
| 当期利益億円 | 4 | 4 | -66 | 5 | -34 | -18 | -18 | 1 | -24 | -16 | 0 | 18 | 5 | 12 |
| EPS円 | 21.5 | 26.1 | -395.9 | 30.9 | -205.5 | -97.3 | -99.9 | 7.2 | -130.6 | -86.8 | 1.7 | 97.4 | 29.8 | 66.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YH2P）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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