2012〜2013年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社および連結子会社）は、『健康』をキーワードに事業展開を行っております。『健康』な生活を創造するために「ホリデイスポーツクラブ」という名称で大人専用のスポーツクラブ事業を展開するほか、「ＡＢホテル」という名称でホテル事業を運営しており、「Ａ・Ｃｉｔｙ」という名称で不動産事業を運営しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は276億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1856番目、サービス業542社のうち151番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+9.4%です。平均年間給与は484.0万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち445番目。平均年齢は30.0歳、平均勤続年数は6.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
東 祥と同業2社を、ダッシュボードで並べるエアトリ・ＬＩＦＵＬＬと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ エアトリ・ＬＩＦＵＬＬと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
東 祥 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループ（当社および連結子会社）は、『健康』をキーワードに事業展開を行っております。『健康』な生活を創造するために「ホリデイスポーツクラブ」という名称で大人専用のスポーツクラブ事業を展開するほか、「ＡＢホテル」という名称でホテル事業を運営しており、「Ａ・Ｃｉｔｙ」という名称で不動産事業を運営しております。
なお、セグメント別の概要は次のとおりであります。
① スポーツクラブ事業
当事業は、「ホリデイスポーツクラブ」という名称で、全国で95店舗（2026年３月31日現在）を運営しております。
16歳以上の大人に特化した会員制スポーツクラブとして、「大人の健康」をキーワードに「遊ぶ・楽しむ・フィットネス」を基本コンセプトとして、地域の皆様の健康づくりやリラクゼーションの場所を提供しております。
当社の施設は、ジュニア用スイミングスクールを併設しないことにより、大人専用の広い施設とし、誰でも楽しめるエクササイズを月会費のみ（一部有料プログラムを除く）で利用することができます。また地域の特性、会員のニーズに合わせ23時までの営業（一部店舗を除く）、リラクゼーション施設の充実、グループ会員制の導入を図り、差別化により地域一番店を目指し、会員確保に努めております。
② ホテル事業
当事業は、「ＡＢホテル」の名称で愛知県を中心に38店舗（2026年３月31日現在）を運営しております。『ビジネスホテルより快適に、シティホテルよりリーズナブルに』をキーワードに忙しいビジネスシーンや、アクティブな観光を快適にサポートするくつろぎ空間を提供し、お客様のニーズに着実にお応えする細やかなサービスを行っております。
③ 不動産事業
当事業は、「Ａ・Ｃｉｔｙ」等の名称で愛知県内に賃貸マンションを51棟2,040室、テナントビルを３棟（2026年３月31日現在）所有しており、駐車場の管理も行っております。
「Ａ・Ｃｉｔｙ」シリーズは、当社が土地所有者より土地を購入若しくは賃借し、運営管理を行う賃貸マンションです。高品質でハイセンスな重厚感あふれる設計を賃貸マンションで採用、当社独自のノウハウにより安定した収益性を実現し、土地所有者も土地を貸すだけで長期安定収入が得られる土地活用です。
また、「ホリデイゴルフガーデン」という名称で、愛知県安城市内において２店舗（2026年３月31日現在）のゴルフ練習場を運営しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YI5M）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
連結子会社 1社（有報に社名が載る主な会社は1社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…出店モデルとして単独店舗の経常利益率を35％以上と設定し、駅前や主要インターチェンジを重点地区として開発していく方針であります。不動産事業においては、愛知県内に51棟2,040室の賃貸マンションを所有しており、入居率100％を目標に入居者のニーズに合わせた室内設備の充実、入居者のみなさまが安心して過ごせる住環境の整備に努めております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の利益配分については、株主各位に対し業績に対応した成果配分を行うことを基本とし、株主各位への安定、かつ継続した配当を行うことを経営の最重要課題として位置づけるとともに、将来の事業展開及び企業体質の強化に備えた内部留保の充実等を勘案して決定する方針であります。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
これらの剰余金の配当の決定機関は、取締役会です。
当事業年度につきましては、内部留保の充実、安定・安全性確保を勘案し、中間配当金として１株につき５円、期末配当金につきましては、１株につき５円を実施することを決定しました。内部留保資金は、経営体質の一層の充実並びに将来の事業展開に役立てることといたします。
当社は、会社法第454条第５項の規定により「取締役会の決議によって、毎年９月30日を基準日として中間配当をすることができる。」旨を定款に定めております。これは株主様への機動的な利益還元を可能にするためであります。
また、2023年６月29日開催の第45期株主総会の決議により定款を一部変更しており、剰余金の配当等会社法第459条第１項各号に定める事項については、法令に別段の定めがある場合を除き、取締役会の決議によって定めることができることといたしました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 2 | 24.9 |
| 2021 | 6 | 9.4 |
| 2022 | 3 | 13.4 |
| 2023 | 4 | — |
| 2024 | 5 | 15.6 |
| 2025 | 10 | 18.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 沓 名 俊 裕 | 43.71 |
| 2 | 沓 名 裕一郎（注２） | 11.58 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 6.29 |
| 4 | 沓 名 一 樹（注２） | 3.37 |
| 5 | ラセット合同会社 | 3.17 |
| 6 | 沓 名 眞裕美 | 1.85 |
| 7 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 1.84 |
| 8 | MORGAN STANLEY＆ CO. LLC | 1.19 |
| 9 | NORTHERN TRUST CO．(AVFC) RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT | 1.14 |
| 10 | NORTHERN TRUST CO．(AVFC) RE STATE TEACHERS RETIREMENT SYSTEM OF OHIO | 0.79 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は74.92%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 133 | 152 | 169 | 192 | 214 | 241 | 272 | 345 | 176 | 273 | 225 | 309 | 356 | 276 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 54 | 60 | 66 | 72 | 97 | 11 | 45 | 31 | 40 | 59 | 75 |
| 営業利益率% | — | — | — | 28.3 | 28.0 | 27.2 | 26.3 | 28.1 | 6.1 | 16.4 | 13.9 | 12.8 | 16.5 | 27.1 |
| 当期利益億円 | 16 | 20 | 25 | 32 | 37 | 38 | 40 | 58 | 2 | 24 | 9 | -22 | 12 | 35 |
| EPS円 | 90.3 | 107.3 | 132.4 | 164.8 | 97.3 | 98.3 | 105.0 | 151.5 | 5.7 | 63.3 | 22.4 | -58.2 | 32.1 | 95.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YI5M）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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