表示期間の途中で会計基準が変わっています（2014年度は日本基準、2015年度以降はIFRS）。
2013〜2014年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社は、持株会社として当社グループの経営管理及びそれに付帯又は関連する業務等を行っております。当社グループは当社と連結子会社９社で構成されております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年9月提出）
2025年度の売上収益は272億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1864番目、サービス業542社のうち152番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.5%です。平均年間給与は971.4万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち29番目。平均年齢は49.4歳、平均勤続年数は5.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
キュービーネットホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるエアトリ・ＳＢＩグローバルアセットマネジメントと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ エアトリ・ＳＢＩグローバルアセットマネジメントと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社は、持株会社として当社グループの経営管理及びそれに付帯又は関連する業務等を行っております。当社グループは当社と連結子会社９社で構成されております。
なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
(1）主なサービス内容
事業区分 ／ 主な事業内容 ／ 当該事業に含まれるブランド
国内事業 ／ ヘアカットサービスを国内において直営及びFCで展開 ／ QB HOUSE、QB PREMIUM、FaSS
海外事業 ／ ヘアカットサービスを海外において直営で展開 ／ QB HOUSE、QB PREMIUM
各ブランドの概要は以下のとおりであります。
① 「QB HOUSE」
1996年に国内初の「ヘアカット専門店」として、神田美土代町に第１号店をオープンいたしました。
余計な手間や無駄を省き世の中の人々に本当に必要とされる「時間のクオリティ」だけに集中した「お手軽で安心なヘアカットサービス」を国内・海外にて展開しております。
② 「QB PREMIUM」
QB HOUSEで培ってきた「お手軽で安心なヘアカットサービス」の経験を活かしつつも、「よりお客さまの 『らしさ』を追求するヘアカットサービス」へと進化すべく、さらなる工夫やデジタル技術を用いながらお客さまと共に「自分らしさ」を生み出していく場として、「QB PREMIUM」を展開しております。
③ 「FaSS」
QB HOUSEのお手軽さを軸に、「Feel a Simple Style」というコンセプトのもと、シンプルで開放的な居心地のよい空間が特徴的なヘアカットスタイリング専門サロンとして展開しております。シンプルなサービス内容でありながらも、その人らしさを見いだすヘアスタイル提案クオリティと、無駄のないサービスクオリティを追求し続けます。
(2）店舗の形態と運営
当社グループの店舗形態は、当社グループが店舗を設置する「直営店」と、当社グループとのフランチャイズ契約に基づき、フランチャイジーが店舗を設置する「ＦＣ店」があります。（フランチャイズ契約の内容については、「第２ 事業の状況 ５ 重要な契約等 (1）フランチャイズ契約」をご参照ください。）
また、当社グループの店舗運営は、当社グループが雇用する従業員が店舗を運営する「直轄運営」と、当社グループとの業務委託契約に基づき、委託取引先が雇用する従業員が店舗を運営する「業務委託」があります。（業務委託契約の内容については、「第２ 事業の状況 ５ 重要な契約等 (2）業務委託契約」をご参照ください。）
上述の店舗形態及び店舗運営を組み合わせた、当社グループの店舗の種類は、以下の４種類であります。
① 直営・直轄店舗…………当社グループが店舗を設置し、当社グループが店舗を運営。
店舗設備の所有者は、当社グループであります。また、当社グループが雇用する従業員が、店舗においてヘアカットサービスの提供等を行い、店舗を運営しております。
② 直営・業務委託店舗……当社グループが店舗設置し、店舗運営を委託取引先に業務委託。
店舗設備の所有者は、当社グループであります。また、当社グループは、委託取引先に業務委託し、委託取引先が雇用する従業員が、店舗においてヘアカットサービスの提供等を行い、店舗を運営しております。
③ ＦＣ・直轄店舗…………フランチャイジーが店舗を設置し、当社グループが店舗を運営。
店舗設備の所有者は、フランチャイジー（主に鉄道事業者の子会社）であります。また、フランチャイジーは、当社グループに業務委託し、当社グループが雇用する従業員が、店舗においてヘアカットサービスの提供等を行い、店舗を運営しております。
④ ＦＣ・業務委託店舗……フランチャイジーが店舗を設置し、店舗運営を委託取引先に業務委託。
店舗設備の所有者は、フランチャイジー（主に鉄道事業者の子会社）であります。また、フランチャイジーは、委託取引先に業務委託し、委託取引先が雇用する従業員が、店舗においてヘアカットサービスの提供等を行い、店舗を運営しております。
また、店舗の形態と運営の関係図は、以下のとおりであります。
直営店 ／ ＦＣ店
直轄運営 ／ ① 直営・直轄店舗 当社グループが店舗を設置し、当社グループが店舗を運営 （国内：495／海外：155） ／ ③ ＦＣ・直轄店舗 当社グループとのフランチャイズ契約に基づき、フランチャイジーが店舗を設置し、当社グループが店舗の運営を業務受託 （国内：18／海外：－）
業務委託 （委託取引先） ／ ② 直営・業務委託店舗 当社グループが店舗を設置し、店舗の運営を業務委託 （国内：84／海外：－） ／ ④ ＦＣ・業務委託店舗 当社グループとのフランチャイズ契約に基づき、フランチャイジーが店舗を設置し、店舗の運営を業務委託 （国内：11／海外：－）
（注）１．表中の括弧内の数値は、当連結会計年度末の該当店舗数であります。
２．上記の他、フランチャイジーが独自に従業員を雇用して店舗の運営を行うＦＣ店が国内に４店舗あります。
３．「QB PREMIUM」及び「FaSS」は、すべて上記①直営・直轄店舗であります。
(3）店舗数
当社グループの当連結会計年度末及び前連結会計年度末の店舗数は、以下のとおりであります。
地域 ／ ブランド ／ 前連結会計年度 （2025年６月30日） ／ 当連結会計年度 （2026年６月30日） ／ 増減数
日本 ／ QB HOUSE ／ 566 ／ 587 ／ 21
QB PREMIUM ／ 8 ／ 12 ／ 4
FaSS ／ 11 ／ 13 ／ 2
シンガポール ／ QB HOUSE ／ 19 ／ 18 ／ △1
その他（注） ／ 11 ／ 12 ／ 1
香港 ／ QB HOUSE ／ 62 ／ 65 ／ 3
台湾 ／ QB HOUSE ／ 38 ／ 42 ／ 4
アメリカ合衆国 ／ QB HOUSE ／ 6 ／ 7 ／ 1
カナダ ／ QB HOUSE ／ 1 ／ 3 ／ 2
ベトナム ／ QB HOUSE ／ 1 ／ 4 ／ 3
マレーシア ／ QB HOUSE ／ 1 ／ 4 ／ 3
合計 ／ 724 ／ 767 ／ 43
（注）「その他」は「QB PREMIUM」等であります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年9月提出・S100Z383）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
持株会社キュービーネットホールディングスは持株会社です（有価証券報告書【事業の内容】の記載）。
キュービーネット株式会社
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 217億円・利益 14億円・従業員 2,159人
売上 55億円・利益 1億円・従業員 566人
連結子会社 9社（有報に社名が載る主な会社は9社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を重要な経営課題と認識し、将来の成長に向けた投資のための内部留保を確保しつつ、配当性向40％を目指して安定的な配当を実施することを基本方針としております。
剰余金の配当を行う場合は、年１回の期末配当を基本としており、期末配当の決定機関は、株主総会であります。また、当社は機動的な配当対応を可能とするため、会社法第454条第５項に規定する中間配当を取締役会の決議により行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年9月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2018 | 19 | 147.3 |
| 2021 | 10 | 63.3 |
| 2022 | 20 | 683.6 |
| 2023 | 27 | 3,244.0 |
| 2024 | 35 | 45.0 |
| 2025 | 40 | 99.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | TVC MATSU FUND | 11.07 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 9.21 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 7.30 |
| 4 | TRIVISTA MASTER FUND | 6.62 |
| 5 | インテグラル株式会社 | 4.37 |
| 6 | 株式会社Kzグループ | 4.07 |
| 7 | 北野 泰男 | 2.48 |
| 8 | BRIDGESTREAM LIMITED | 1.64 |
| 9 | 野村信託銀行株式会社（投信口） | 1.52 |
| 10 | INTERACTIVE BROKERS LLC | 1.26 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は49.55%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | — | — | 12 | 167 | 180 | 193 | 209 | 191 | 189 | 206 | 227 | 248 | 255 | 272 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 14 | 15 | 16 | 20 | 2 | 5 | 14 | 21 | 21 | 17 | 15 |
| 営業利益率% | — | — | — | 8.5 | 8.4 | 8.5 | 9.4 | 1.3 | 2.4 | 6.8 | 9.4 | 8.5 | 6.6 | 5.5 |
| 当期利益億円 | — | — | -7 | 6 | 10 | 10 | 13 | 1 | 2 | 9 | 14 | 13 | 10 | 8 |
| EPS円 | — | — | -75.1 | 47.2 | 85.3 | 86.7 | 102.6 | 8.3 | 19.1 | 66.6 | 111.1 | 99.4 | 77.8 | 60.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年9月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年9月提出・S100Z383）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
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