下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループでは当連結会計年度より事業区分を見直し、新たに[電子コンポーネント部門][制御デバイス部門][産業用ＰＣ部門][ＦＡソリューション部門]の４部門とし、各部門の取扱製品の販売を主たる業務としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,483億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち762番目、卸売業288社のうち86番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.9%です。平均年間給与は728.1万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち111番目。平均年齢は40.0歳、平均勤続年数は13.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
サンワテクノスと同業2社を、ダッシュボードで並べるカノークス・中央魚類と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ カノークス・中央魚類と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（サンワテクノス株式会社）、子会社19社及び関連会社１社により構成されております。
当社グループでは当連結会計年度より事業区分を見直し、新たに[電子コンポーネント部門][制御デバイス部門][産業用ＰＣ部門][ＦＡソリューション部門]の４部門とし、各部門の取扱製品の販売を主たる業務としております。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは、次のとおりであります。
なお、次の４区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
セグメント 区分 ／ 所在国 ／ 主要な会社 ／ 主要な事業の内容
日本 ／ 日本 ／ 当社 ㈱エムテック ㈱アレックスエンジニアリング ／ ・産業用エレクトロニクス・メカトロニクス関 連の装置・機器・部品の販売 ・各種電子部品・電子機器、各種ＯＡ機器、Ｆ Ａシステム、通信・情報機器等の販売 ・半導体関連製造設備、産業用ロボット、クリ ーンロボット、ＦＡ産業関連設備装置、基板関 連装置、物流搬送装置、車載製品、各種検査装 置等の販売 ・電気設備工事業及び生産現場の効率化のためのトータルエンジニアリングサポート ・ロボットシステムの開発、自動化設備の設計・製造、コーティング技術の開発・製造 ・機械設計、制御盤の設計・製作・販売、機械制御に関するソフトウエアの開発・販売
アジア ／ 中国 シンガポール 台湾 マレーシア タイ インドネシア フィリピン ベトナム インド ／ サンワテクノスホンコン 上海サンワテクノス サンワテクノス深圳 サンワテクノスシンガポール サンワテクノス台湾 サンワテクノスマレーシア サンワテクノスタイランド サンワテクノスインドネシア サンワテクノスフィリピン サンワテクノスベトナム サンワテクノスインド ／ ・電子機器、電気機械、機械器具及び電子部品等、国内製品の海外進出企業及び現地企業への販売 ・海外製品の調達及び組立製作並びに日本国内企業及び現地企業への販売 ・メンテナンスサービスの提供
欧米 ／ ドイツ アメリカ メキシコ イギリス ／ サンワテクノスヨーロッパ サンワテクノスアメリカ サンワテクノスメキシコ サンワテクノスＵＫ ／ ・電子機器、電気機械、機械器具及び電子部品等、国内製品の海外進出企業及び現地企業への販売 ・海外製品の調達及び組立製作並びに日本国内企業及び現地企業への販売 ・コネクタの輸入及び販売、ワイヤーハーネス、制御盤等の製造販売
その他 ／ 日本 ／ サンワトリニティ㈱ サンワロジスティック㈱ ／ ・空調機器等の販売、施工及びサービス業務 ・クリーンエネルギー関連設備の施工 ・商品在庫及び流通管理並びに仕入業務
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJ4F）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
上海サンワテクノス議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,017億円・利益 29億円・従業員 516人
売上 400億円・利益 10億円・従業員 328人
売上 58億円・利益 1億円・従業員 73人
売上 8億円・利益 0億円・従業員 12人
連結子会社 19社（有報に社名が載る主な会社は19社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等当社グループでは、2031年３月期営業利益100億円を目指し、2026年３月期から2028年３月期までの３ヶ年を対象とする第12次中期経営計画「SGP2027」の最終年度営業利益80億円超、ＲＯＥ10.0％超を目標に掲げ、ＰＢＲ1.0倍超の定着及び更なる向上を目指してまいります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を経営の重要課題の一つと認識しております。持続的な成長と企業価値の向上のための積極的な事業展開や様々なリスクに備えるための財務健全性とのバランスを考慮した上で、安定配当を維持しながら中長期的な視点で連結業績に応じた利益還元を行うことを基本方針としております。
株主・投資家の皆様へ安定的に株主還元を行い、企業の成長に応じて増配を行う姿勢をより明確にする為、株主還元の指標はＤＯＥ（連結株主資本配当率）としております。毎年の配当金につきましては、ＤＯＥ4.0％以上を目途に、継続的かつ安定的な配当を行うことを目標に実施してまいります。
当期は、ＡＩ関連の設備投資の増加を背景に、各業界からの需要が堅調に推移したことから、各段階利益はいずれも前年実績及び当期業績予想を上回る結果となりました。こうした状況を踏まえ、業績の進展及び財務状況を総合的に勘案し、株主の皆様への利益還元をより一層充実させる観点から、期末配当において１株当たり２円の増配を実施し、１株当たり62円といたしました。これにより、当期の利益配当金は中間配当（１株当たり60円）と合わせ、年間配当122円となります。当社は、今後もＤＯＥ4.0％以上を目安とした配当方針のもと、成長投資及び株主還元のバランスを図りながら、業績に応じた増配を継続的に検討してまいります。
自己株式の取得につきましても、株主還元や資本効率向上のため、時期及び財政状況に応じて実施することといたします。内部留保につきましては、中長期的な視点に立ち、事業環境の急激な変動に対応出来る企業体質の確立と、中長期的な成長に向けた重点分野への投資を中心に経営基盤強化のために有効活用し、将来の業績向上を通じて利益還元を行ってまいります。
また、当社は株主優待制度を導入しております。株主の皆様に感謝の意を表すとともに、当社の認知度向上及び当社株式への魅力を高め、中長期的に当社株式を保有していただくことを目的としております。３月末日現在の当社株主名簿に記載又は記録された100株（１単元）以上を保有されている株主様に、保有株式数に応じて優待品（電子ギフト）を進呈いたします。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 34 | 48.4 |
| 2021 | 37 | 21.0 |
| 2022 | 90 | 30.4 |
| 2023 | 95 | 38.5 |
| 2024 | 120 | 105.5 |
| 2025 | 122 | 69.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 加賀電子株式会社 | 11.94 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 5.87 |
| 3 | 株式会社安川電機 | 5.12 |
| 4 | 第一生命保険株式会社 | 4.69 |
| 5 | 株式会社オリジン | 3.20 |
| 6 | 山田 益二郎 | 2.55 |
| 7 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 2.54 |
| 8 | サンワテクノス社員持株会 | 2.07 |
| 9 | オークマ株式会社 | 1.28 |
| 10 | ケル株式会社 | 1.25 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は40.55%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 883 | 1,014 | 1,113 | 1,057 | 1,166 | 1,468 | 1,454 | 1,379 | 1,348 | 1,544 | 1,810 | 1,661 | 1,396 | 1,483 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 24 | 30 | 41 | 34 | 18 | 22 | 48 | 76 | 62 | 35 | 41 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.3 | 2.6 | 2.8 | 2.3 | 1.3 | 1.6 | 3.1 | 4.2 | 3.7 | 2.5 | 2.7 |
| 当期利益億円 | 15 | 22 | 25 | 17 | 16 | 31 | 26 | 13 | 18 | 36 | 55 | 50 | 24 | 33 |
| EPS円 | 118.7 | 163.0 | 171.8 | 117.8 | 113.6 | 222.7 | 164.1 | 84.1 | 113.2 | 228.3 | 355.1 | 329.9 | 161.2 | 212.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJ4F）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。