下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社39社及び関連会社３社で構成されており、産業機器、工業機械、住設・管材・空調、建築・エクステリア、建設機械、エネルギー、その他の７部門にて事業を営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は5,450億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち315番目、卸売業288社のうち37番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.7%です。平均年間給与は839.2万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち56番目。平均年齢は38.3歳、平均勤続年数は11.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＹＵＡＳＡと同業2社を、ダッシュボードで並べる神鋼商事・日本紙パルプ商事と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 神鋼商事・日本紙パルプ商事と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社39社及び関連会社３社で構成されており、産業機器、工業機械、住設・管材・空調、建築・エクステリア、建設機械、エネルギー、その他の７部門にて事業を営んでおります。
当連結会計年度において、当社グループが営む事業の内容に重要な変更はありません。
当社グループを構成する子会社及び関連会社は次のとおりであります。
※印を付した35社は連結子会社、○印を付した１社は持分法適用会社であります。
セグメントの名称 ／ 主な事業内容 ／ 当社及び主要な関係会社
産業機器部門 ／ 工具・産業設備・機材・制御機器・物流機器、省エネ機器及び食品機械の販売 ／ 当社 ／ ㈱国興 ／ ※
中川金属㈱ ／ ※
工業機械部門 ／ 工業機械・工業機器及び自動化設備の販売 ／ 当社 ／ ユアサネオテック㈱ ／ ※
湯浅商事（上海）有限公司 ／ ※
YUASA-YI,INC. ／ ※
PT.YUASA SHOJI INDONESIA ／ ※
YUASA MECHATRONICS(M)SDN.BHD. ／ ※
YUASA TRADING(TAIWAN)CO.,LTD. ／ ※
YUASA TRADING INDIA PRIVATE LIMITED（注）１ ／ ※
YUASA TRADING(PHILIPPINES)INC. ／ ※
YUASA (THAILAND)CO.,LTD.（注）２ ／ ※
YUASA ENGINEERING SOLUTION(THAILAND) CO.,LTD. ／ ※
YUASA TRADING VIETNAM CO.,LTD.（注）３ ／ ※
YUASA SHOJI MEXICO, S.A. DE C.V. ／ ※
HENKO MACHINE TOOLS PTE.LTD. ／ ※
BME INDUSTRIES(M) SDN.BHD. ／ ※
BME TECHNICS SDN.BHD. ／ ※
HENKO MACHINE TOOLS SDN.BHD. ／ ※
㈱アルファＴＫＧ ／ ○
他５社
住設・管材・空調部門 ／ 管材・空調機器・住宅設備機器及び再生可能エネルギー関連機器の販売、建設工事の設計監理及び請負、宅地建物取引 ／ 当社 ／ ユアサクオビス㈱ ／ ※
㈱マルボシ ／ ※
㈱サンエイ ／ ※
フシマン商事㈱ ／ ※
友工商事㈱ ／ ※
浦安工業㈱ ／ ※
建築・エクステリア部門 ／ 建築資材、景観・エクステリア・土木資材等の販売、外構資材設置工事の設計監理及び請負 ／ 当社 ／ 協栄ジェネックス㈱ ／ ※
フジクレスト㈱ ／ ※
建設機械部門 ／ 建設機械・資材の販売及びリース・レンタル、組立式仮設ハウス（コンテナハウス）の製造販売、イベント設営事業・ファニシング事業 ／ 当社 ／ ユアサマクロス㈱ ／ ※
㈱ラインナップ ／ ※
富士クオリティハウス㈱ ／ ※
㈱丸建サービス ／ ※
他１社
エネルギー部門 ／ 石油製品の販売 ／ － ／ ユアサ燃料㈱ ／ ※
その他 ／ 生活関連商品・木材製品の販売、システム開発・保守・運用管理 ／ 当社 ／ ユアサプライムス㈱ ／ ※
ユアサ木材㈱ ／ ※
ユアサビジネスサポート㈱ ／ ※
ユアサシステムソリューションズ㈱ ／ ※
計42社
（注）１ 2026年４月９日付で、YUASA TRADING INDIA PRIVATE LIMITEDはYUASA INDIA PRIVATE LIMITEDに会社名を変更しております。
２ 2026年３月27日付で、YUASA TRADING (THAILAND) CO., LTD.はYUASA (THAILAND) CO., LTD.に会社名を変更しております。
３ 2026年６月15日付で、YUASA TRADING VIETNAM CO.,LTD.はYUASA VIETNAM CO.,LTD.に会社名を変更しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGZX）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 200億円・利益 1億円・従業員 108人
連結子会社 35社（有報に社名が載る主な会社は35社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「2036年３月期の定量目標を、経常利益額300億円以上、ROIC10%以上、海外売上高1,000億円以上としております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、従来より業績に応じた適正かつ安定的な配当を重要な経営課題のひとつと位置づけ、剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としており、財務体質の強化や成長戦略に基づく内部留保の充実との均衡ある配当政策を基本方針としております。当社は剰余金の配当等会社法第459条第１項各号に定める事項につきましては、法令に別段の定めがある場合を除き、株主総会の決議によらず取締役会決議によって定めることとする旨を定款で定めております。以上の基本方針に基づき、株価の動向や財務状況等を考慮しながら有効な利益還元策としての自己株式の取得などを含めた機動的な配当政策の実施に努めてまいります。
内部留保資金につきましては、今後の事業展開への備えと設備投資等に充当してまいりたいと考えております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 100 | 32.1 |
| 2021 | 123 | 41.8 |
| 2022 | 140 | 32.1 |
| 2023 | 182 | 49.6 |
| 2024 | 190 | 50.4 |
| 2025 | 190 | 43.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 | 12.31 |
| 2 | ユアサ炭協持株会 | 4.69 |
| 3 | 野村信託銀行株式会社 | 4.38 |
| 4 | BNYM AS AGT/CLTS 10PERCENT | 4.05 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行 | 3.75 |
| 6 | 光通信ＫＫ投資事業有限責任組合 無限責任組合員 光通信株式会社 代表取締役 高橋 正人 | 3.67 |
| 7 | 東部ユアサやまずみ持株会 | 3.08 |
| 8 | 西部ユアサやまずみ持株会 | 2.95 |
| 9 | ユアサ商事社員持株会 | 2.52 |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 2.52 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は43.97%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 4,003 | 4,422 | 4,417 | 4,420 | 4,463 | 4,617 | 4,936 | 4,913 | 4,322 | 4,627 | 5,048 | 5,266 | 5,284 | 5,450 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 104 | 109 | 114 | 125 | 119 | 90 | 119 | 146 | 147 | 158 | 167 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.3 | 2.4 | 2.5 | 2.5 | 2.4 | 2.1 | 2.6 | 2.9 | 2.8 | 3.0 | 3.1 |
| 当期利益億円 | 53 | 55 | 75 | 72 | 78 | 83 | 90 | 90 | 69 | 81 | 101 | 118 | 102 | 120 |
| EPS円 | 242.2 | 250.8 | 340.8 | 326.3 | 352.5 | 373.2 | 408.3 | 403.6 | 313.0 | 364.5 | 466.2 | 561.9 | 487.1 | 571.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGZX）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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