下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社26社（2026年３月31日現在）により構成されており、生産財、住設建材及び家庭機器製品を販売しており、取扱製品別に戦略立案及び事業展開を統括する組織を設置しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は5,419億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち318番目、卸売業288社のうち38番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.5%です。平均年間給与は802.2万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち67番目。平均年齢は40.0歳、平均勤続年数は13.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
山善と同業2社を、ダッシュボードで並べる神鋼商事・日本紙パルプ商事と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 神鋼商事・日本紙パルプ商事と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社26社（2026年３月31日現在）により構成されており、生産財、住設建材及び家庭機器製品を販売しており、取扱製品別に戦略立案及び事業展開を統括する組織を設置しております。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付け等は次のとおりであります。
なお、次の３事業は、「第５ 経理の状況 １連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
［生産財関連事業］
（1）国内生産財事業
（機械事業部）
当事業部においては、工作機械（マシニングセンタ、CNC旋盤、CNC研削盤、CNCフライス盤、放電加工機、汎用工作機械、３Ｄプリンター等）、鍛圧・板金機械（プレス、シャーリング、ベンディングマシン、レーザー加工機）、射出成形機、ダイカスト成形機、CAD/CAM、工作機械周辺機器（産業用ロボット、測定機器、自動化周辺機器、工作補要機器等）等の販売を行っております。
（産業ソリューション事業部）
当事業部においては、マテハン機器、梱包・包装システム、ピッキング・ソーターシステム、自動倉庫、省力・自動化システム、搬送装置、コンベアシステム、助力装置、保管機器、ＡＧＶ・ＡＭＲ、ロボットシステム、油・空圧機器、電動アクチュエータ、直動機器、環境改善機器、集塵機、オイルミスト集塵機、洗浄システム、切削洗浄液浄化装置、排水処理設備、焼却炉、ポンプ、送風機、空調システム、冷暖房機器、クリーンルーム関連、コンプレッサ―、塗装機器、小型建設機械、鉄骨加工機械、発電機、溶接機器等の販売を行っております。
（ツール＆エンジニアリング事業部）
当事業部においては、切削工具、ツーリング、補要工具、工作機械周辺機器、測定・計測機器、研削・砥石・ダイヤモンド工具、作業・配管・電動工具、油・空圧工具、溶接機、切断機、板金加工機械、小型工作機械、プレス関連工具、工具研削盤、建設・荷役関連機器、化学製品、ＯＡ・事務機器、家電等の販売を行っております。
［主な関係会社］
大垣機工㈱、東邦工業㈱、㈱石原技研
（2）海外生産財事業
（海外事業部）
当事業部においては、工作機械、射出成形機、エレクトロニクス・半導体設備、工作機械周辺機器、切削工具、測定機器、要素部品、ロボット・自動化設備、環境機器等の輸出入、海外調達・生産工場の海外移転支援及び三国間取引/工場生産設備並びにシステムのトータルプランニング及び製品部材調達とその販売を行っております。
［主な関係会社］
Yamazen, Inc.、Plustech Inc.、Yamazen Mexicana,S.A.DE C.V.、Yamazen（Singapore）Pte.Ltd.、Yamazen（Malaysia）Sdn.Bhd.、PT.Yamazen Indonesia、Yamazen（Thailand）Co.,Ltd.、Yamazen Machinery & Tools Philippines Inc.、Yamazen Viet Nam Co.,Ltd.、Yamazen Co.,Ltd.、Souzen Trading (Shenzhen) Co.,Ltd.、Yamazen (Shanghai) Trading Co.,Ltd.、Yamazen (Shenzhen) Trading Co.,Ltd.、Yamazen Europe GmbH、Yamazen (Korea) Ltd.
［消費財関連事業］
（3）住建事業
（住建事業部）
当事業部においては、厨房機器、調理機器、浴室機器、洗面機器、給湯機器、衛生機器、空調・換気関連機器、太陽光発電、蓄電池、床暖房、太陽熱温水器、蓄熱式暖房機、管工機材、内装建材、外装建材、介護機器、インテリア、サッシ、エクステリア、地盤、建築副資材、建設資材、建設機材、構造躯体、機械工具関連、オフィス機器、ホーム機器、IoT機器、BCP関連機器等の販売、関連工事及びサービスを行っております。
（4）家庭機器事業
（家庭機器事業部）
当事業部においては、家電（扇風機・暖房機器・調理・AV・照明等）、インテリア家具、アウトドア・レジャー用品、キッチン・日用品、エクステリア、ガーデニング・農業、健康機器、衛生・ヘルスケア、工具、車用品・バイク用品、防災用品等の企画、開発及び販売を行っております。
［その他］
イベント企画、旅行斡旋、倉庫・保管等を行っております。
［主な関係会社］
ヤマゼンクリエイト㈱、㈱ロジライズ、㈱トラベルトピア
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YBDH）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 3,492億円・利益 104億円・従業員 2,012人
売上 1,016億円・利益 48億円・従業員 349人
売上 874億円・利益 37億円・従業員 306人
売上 37億円・利益 -69億円・従業員 155人
連結子会社 21社（有報に社名が載る主な会社は18社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「３ヵ年中期経営計画「PROACTIVEYAMAZEN2027」の2027年度（最終年度）の目標値は、自己資本利益率（ROE）8.0％、基礎的営業キャッシュ・フロー14,000百万円、自己資本比率40.0％～45.0％であります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を経営の重要課題と位置付け、持続的な成長と企業価値向上のための投資や様々なリスクに備えるための財務健全性とのバランスを考慮した上で、業績に応じた利益配分を行うことを基本方針とし、中期経営計画「PROACTIVE YAMAZEN 2027」期間における毎期の配当金額は、連結配当性向40％（業績連動利益配分の指標）、または自己資本配当率（DOE） 3.5％（安定した利益配分の指標）を基に算出したそれぞれの金額のうち、いずれか高い金額により算定しております。
さらには、追加的な株主還元、資本効率向上のため、時期、財政状況、株価及び株式の流動性を総合的に勘案し、自己株式取得を機動的に実施することといたします。
内部留保金につきましては、持続的な事業発展につながる有効な投資に充当し、中長期的な成長による企業価値向上を通じて、株主の皆様のご期待に応えてまいります。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
これらの剰余金の配当の決定機関は取締役会であります。
当事業年度の期末配当金につきましては、2025年５月14日に公表いたしました配当予想１株当たり32円から2円増配の34円とさせていただきます。この結果、中間配当金の20円とあわせた当期の年間配当金は、１株当たり54円となります。
当社は、「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 20 | 30.8 |
| 2021 | 35 | 29.3 |
| 2022 | 40 | 37.7 |
| 2023 | 50 | 83.7 |
| 2024 | 52 | 73.0 |
| 2025 | 54 | 65.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待制度
（１）対象となる株主
毎年３月31日時点を基準日とする当社株主名簿に記載され、当社株式を100株（１単元）以上保有する株主を対象といたします。なお、株主として株主名簿に記載されるためには、権利付最終日までにご購入いただく必要があります。
（２）株主優待の内容
直近基準日における保有株式数に応じて、当社ECサイト「山善ビズコム」でご利用いただけるクーポン券（以下、「山善ビズコムクーポン券」という。）を贈呈いたします。
保有株式数 ／ 優待内容 ／ 基準日
100株以上300株未満 ／ 山善ビズコム3,000円分のクーポン券 ／ 毎年３月末日（年１回）
300株以上 ／ 山善ビズコム5,000円分のクーポン券 ／ 毎年３月末日（年１回）
（注）１．該当する株主１名に対して１枚を贈呈いたします。
２．山善ビズコムクーポン券の有効期限は毎年６月（初回は2026年６月）～翌年１月末日（初回は2027年１月31日）迄で有効期限内に１回限りご利用いただけます。
３．山善ビズコムにてご利用いただいた商品の発送は、お届出の住所が日本国内の株主様かつ発送先は日本国内に限らせていただきます。
（３）株主優待の贈呈時期
対象となる株主に、毎年６月（初回は2026年６月）発送の「定時株主総会招集ご通知」に株主優待のご案内を同封することを予定しております。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 山善取引先持株会 | 7.33 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 6.53 |
| 3 | 光通信ＫＫ投資事業有限責任組合 | 6.34 |
| 4 | 東京山善取引先持株会 | 6.29 |
| 5 | 山善社員投資会 | 3.86 |
| 6 | 株式会社エフティグループ | 3.80 |
| 7 | 名古屋山善取引先持株会 | 2.42 |
| 8 | UH Partners ２投資事業有限責任組合 | 1.93 |
| 9 | 広島山善取引先持株会 | 1.60 |
| 10 | 九州山善取引先持株会 | 1.32 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は41.47%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 3,703 | 3,952 | 4,358 | 4,478 | 4,477 | 4,980 | 5,264 | 4,722 | 4,347 | 5,019 | 5,273 | 5,069 | 5,161 | 5,419 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 133 | 131 | 154 | 180 | 121 | 112 | 171 | 166 | 99 | 95 | 120 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.0 | 2.9 | 3.1 | 3.4 | 2.6 | 2.6 | 3.4 | 3.1 | 2.0 | 1.8 | 2.2 |
| 当期利益億円 | 62 | 55 | 59 | 92 | 85 | 102 | 122 | 81 | 76 | 120 | 125 | 65 | 78 | 93 |
| EPS円 | 66.6 | 58.8 | 62.4 | 98.0 | 90.8 | 107.8 | 128.8 | 85.6 | 80.3 | 133.7 | 141.0 | 73.0 | 90.6 | 109.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YBDH）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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