下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び子会社29社で構成され、主にスポーツ用品関連事業を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,270億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち841番目、その他製品108社のうち18番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.8%です。平均年間給与は741.7万円（2025年度・提出会社単体）で、その他製品108社のうち25番目。平均年齢は43.2歳、平均勤続年数は13.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
グローブライドと同業2社を、ダッシュボードで並べるイトーキ・クリナップと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ イトーキ・クリナップと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び子会社29社で構成され、主にスポーツ用品関連事業を展開しております。
当社グループの事業に係わる主な会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。
なお、次の４地域は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
〔日本〕 ／ 用品の製造及び販売を行う当社と㈱フォーティーン、用品の販売を行う㈱ワールドスポーツ、ウインザー商事㈱、部品の販売及び用品の修理を行う㈱スポーツライフプラネッツ及び用品の製造を行う那須ダイワ㈱があります。その他、福利厚生事業を行う㈱デスコ、倉庫荷役業務を行う㈱ロジスポがあります。
〔米州〕 ／ 用品の販売を行うダイワ・コーポレーションがあります。
〔欧州〕 ／ 用品の製造及び販売を行うダイワ・スポーツ・リミテッド及び用品の販売を行うダイワ・フランスS.A.S.、ダイワ・ジャーマニーGmbH、ダイワ・イタリア S.r.l.、《000》ダイワ・ロシアがあります。
〔アジア・ オセアニア〕 ／ 用品の製造販売を行うダイワセイコー(タイランド)Co.,リミテッド、ダイワ・ベトナム・リミテッド、ゾンサン・ダイワ・スポーティンググッズ・リミテッド及びトンガン・ダイワ・スポーティンググッズ・リミテッド、用品の販売を行うダイワ(オーストラリア)Pty.リミテッド、ダイワ・コリア Co.,リミテッド、ダイワ・スポーツ(広州)Co.,リミテッド、ダイワ(ホンコン)Co.,リミテッド、アジア ダイワ(ホンコン)Co.,リミテッド、シンガポール・ダイワ・PTE.リミテッド、ダイワ・FT・エンタープライズ(タイワン)Co.,リミテッド、ダイワ・スポーツ（M）SDN.BHD.、ダイワ・キャスティング(広州)トレーディングCo.,リミテッドがあります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGZ1）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
㈱ワールドスポーツ議決権 100.0%
ダイワ・スポーツ（広州）Co.,リミテッド議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 666億円・利益 56億円・従業員 1,606人
売上 297億円・利益 48億円・従業員 5,443人
売上 170億円・利益 7億円・従業員 261人
売上 137億円・利益 -2億円・従業員 55人
連結子会社 12社（有報に社名が載る主な会社は12社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「2027年３月期（当初目標）2031年３月期（新目標）売上高１，４００億円１，６００億円営業利益１００億円１６０億円株主還元一株当たり配当金１００円配当性向30％以上を維持し、安定的かつ継続的な増配を実施する。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営上の重要課題の一つとして位置づけております。長期的な視野に立ち安定した配当の継続を基本方針とし、連結業績及び将来の業績見通しを勘案して利益配分を行うこととしており、これまで15期連続の増配を実現してまいりました。今後も健全な財務体質の維持を図りつつ、中長期的な業績見通しや事業戦略等を総合的に勘案した上で、総還元性向を新たな指標として設定し、期間を通じて50％を目安とし、安定的かつ継続的な増配の実施を目標としてまいります。
また、当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を原則としており、これらの剰余金の配当につきましては、当社定款の定めにより取締役会で定めることが出来るものとしております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 70 | 51.6 |
| 2021 | 70 | 23.8 |
| 2022 | 60 | 30.7 |
| 2023 | 70 | 63.9 |
| 2024 | 80 | 79.9 |
| 2025 | 90 | 82.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待として、毎年３月３１日現在の株主名簿に記載または記録された当社株式１単元（１００株 ）以上の株式を所有されている株主に対して、次のとおり、所有株式数と保有年数に応じ、クオカードを贈呈いたします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 8.81 |
| 2 | 丸紅株式会社 | 5.31 |
| 3 | 株式会社三井住友銀行 | 5.16 |
| 4 | 住友生命保険相互会社 | 4.19 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 4.09 |
| 6 | グローブライド取引先持株会 | 3.72 |
| 7 | 日本生命保険相互会社 | 2.04 |
| 8 | 株式会社みずほ銀行 | 1.98 |
| 9 | グローブライド従業員持株会 | 1.90 |
| 10 | 株式会社日本カストディ銀行（金銭信託課税口） | 1.56 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は38.80%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 595 | 674 | 742 | 790 | 791 | 858 | 878 | 883 | 1,003 | 1,207 | 1,346 | 1,260 | 1,240 | 1,270 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 34 | 34 | 38 | 38 | 36 | 74 | 123 | 121 | 75 | 65 | 65 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.3 | 4.3 | 4.4 | 4.3 | 4.1 | 7.4 | 10.2 | 9.0 | 5.9 | 5.2 | 5.1 |
| 当期利益億円 | 20 | 29 | 16 | 17 | 22 | 25 | 30 | 11 | 48 | 96 | 92 | 56 | 48 | 54 |
| EPS円 | 173.3 | 250.5 | 139.4 | 144.4 | 190.1 | 108.7 | 128.8 | 48.9 | 208.9 | 416.6 | 400.0 | 243.0 | 208.1 | 240.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGZ1）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。その他製品の108社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。