表示期間の途中で会計基準が変わっています（2020〜2021年度は日本基準、2022年度以降はIFRS）。
2020〜2021年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社と連結子会社30社（製造事業会社14社、商社事業会社14社、管理事業会社２社）で構成されております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,228億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち860番目、その他製品108社のうち20番目の大きさです。平均年間給与は804.1万円（2025年度・提出会社単体）で、その他製品108社のうち12番目。平均年齢は44.7歳、平均勤続年数は7.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
黒田グループと同業2社を、ダッシュボードで並べるクリナップ・グローブライドと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ クリナップ・グローブライドと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社と連結子会社30社（製造事業会社14社、商社事業会社14社、管理事業会社２社）で構成されております。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
製造事業会社については、それぞれの事業会社において、絞り込まれたニッチな事業分野で日本をはじめ、タイ、中国、ベトナムの各国の顧客に対して、長年培われた技術を活かした独自の製品の生産・供給体制を構築しております。
商社事業会社については、日本と海外11ヵ国に進出しており、独自のグループネットワークを構築することで、車載関連の顧客に対して、電子部品、電気材料等のグローバルな供給体制を構築しております。また、各国の顧客ごとにカスタマイズした供給体制を構築し、電気材料、一般電子部品、半導体、機器・装置等を納入しております。
なお、主な連結子会社、セグメント及び主な事業内容は以下のとおりであります。
区分 ／ 会社名 ／ 主な事業の内容 ／ セグメ ント
当社 ／ 黒田グループ株式会社 ／ グループ経営に関する、企画・調査・支援・業務の受託・管理並びにそれらに関するコンサルティング業務を行うこと及び製造事業、商社事業を営む会社の株式又は持分を所有することにより、当該会社の事業活動の支配及び管理することを、主な事業としております。 ／ 全社
製造 事業 ／ 国内関係会社 ／ 日本 ／ 株式会社コムラテック ／ 製版事業においては、液晶用配向膜印刷版の製造販売を行っております。 設備事業においては、特許技術を有す超音波ハンダ付け装置、ハードディスク・ドライブ用の組立装置、その他各種自動化装置の製造販売を行っております。 ／ 製造
日本 ／ 株式会社Sohwa & Sophia Technologies ／ 開発エンジニア向け製品開発、組込みボード・評価ボード開発及び製造、電子回路設計・基板設計・製造などの受託開発・製造を行っております。 ／ 製造
日本 ／ 日動電工株式会社 ／ 電力会社、電材業者を主たる顧客とし、電設資材、電力資材等の製造販売を行っております。 ／ 製造
日本 ／ 黒田データストレージ ジャパン株式会社 ／ Z．クロダ（タイランド）CO., LTD.の子会社であり、主にハードディスク・ドライブ用の材料調達を行っております。 ／ 製造
日本 ／ 黒田オートテック ジャパン株式会社 ／ 車載用樹脂成形品の製造・販売を行っております。 ／ 製造
海外関係会社 ／ タイ ／ Z．クロダ （タイランド）CO., LTD. ／ 主にハードディスク・ドライブメーカー向けにシール・ラベル、フィルター等の各種部品の製造販売、金属部品の表面処理加工を行っております。 ／ 製造
中国 ／ 凱欣自動化技術 （深圳）有限公司 ／ 株式会社コムラテックの子会社であり、自動機械・その他製品の製造販売を行っております。 ／ 製造
韓国 ／ ハイバット グローバル CO., LTD. ／ ボラムテック（ベトナム）CO., LTD. の親会社であり、中間持株会社のため、事業は行っておりません。 ／ 製造
ベトナム ／ ボラムテック （ベトナム）CO., LTD. ／ 車載及び産業モーター用アルミダイカスト製品の製造販売を行っております。 ／ 製造
タイ ／ クロダ オートテック （タイランド）CO., LTD. ／ 主に自動車向け大型樹脂成形金型の製造販売を行っております。 ／ 製造
ベトナム ／ クロダ マニュファクチャリング ベトナム CO., LTD. ／ 主に日系自動車部品メーカーに対するプリント基板レーザー加工工程の管理を行っております。 ／ 製造
中国 ／ 黒田過濾系統技術 （深圳） 有限公司 ／ Z．クロダ（タイランド）CO., LTD.の子会社であり、主にハードディスク・ドライブ用フィルター部品の製造・販売を行っております。 ／ 製造
タイ ／ クロダテクノ ツーリング マシン（タイランド）CO., LTD. ／ Z．クロダ（タイランド）CO., LTD.の子会社であり、自動機械・その他製品の製造販売を行っております。 ／ 製造
中国 ／ 暁村科技（合肥） 有限公司 ／ 株式会社コムラテックの子会社であり、中国現地での液晶用配向膜印刷版の製造販売を主な事業としております。 ／ 製造
区分 ／ 会社名 ／ 主な事業の内容 ／ セグメ ント
商社 事業 ／ 国内関係会社 ／ 日本 ／ 黒田電気株式会社 ／ 主に電気材料、一般電子部品、半導体、機器・装置等を仕入先及び関係会社から仕入れ、国内外の顧客に販売しております。 ／ 商社
海外関係会社 ／ 香港 ／ 黒田電气（香港） 有限公司 ／ 主に中国華南地区顧客を中心とした中国輸出入貿易の重要なハブ拠点として、電気材料、一般電子部品、半導体、装置等の販売を行っております。 ／ 商社
アメリカ ／ クロダ エレクトリック U.S.A. INC. ／ 米国テネシー州で自動車関連企業に対し、主に電気材料、一般電子部品、半導体、機器・装置等を販売しております。 ／ 商社
中国 ／ 上海黒田貿易有限公司 ／ 主に中国華東地区顧客を中心とした中国輸出入貿易の重要なハブ拠点として、電気材料、一般電子部品、半導体、装置等の販売を行っております。 ／ 商社
フィリ ピン ／ クロダ エレクトリック フィリピンズ, INC. ／ フィリピン首都マニラから南方のラグナ工業団地内に位置し、主にハードディスク・ドライブメーカーや日系家電メーカーに対し、電気材料、一般電子部品、装置等の販売を行っております。 ／ 商社
韓国 ／ クロダ エレクトリック コリア INC. ／ 韓国ソウル市内に拠点があり、電気材料、一般電子部品、装置等の輸出入販売を行っております。 ／ 商社
チェコ ／ クロダ エレクトリック チェコ s.r.o. ／ 欧州地区のヘッドオフィスとして、主に電気材料、一般電子部品等の販売を行っております。 ／ 商社
中国 ／ 黒田電子（深圳） 有限公司 ／ 中国華南地区の顧客に対し、電気材料、一般電子部品、装置等の販売を行っております。 ／ 商社
マレー シア ／ クロダ エレクトリック （マレーシア）SDN. BHD. ／ 電気材料、一般電子部品等の販売会社で、マレーシア国内での販売、マレーシアを起点とした中国・アセアン地域への輸出入を行っております。 ／ 商社
インド ネシア ／ P.T.クロダ エレクトリック インドネシア ／ 主に電気材料、一般電子部品等をインドネシアの顧客に販売しております。 ／ 商社
インド ／ クロダ エレクトリック インディア PVT. LTD. ／ 主に日系企業を中心としたインド国内の顧客に対する電気材料、一般電子部品等の販売を行っております。 ／ 商社
メキシコ ／ クロダ エレクトリック メキシコS.A. de C.V. ／ メキシコでの電気材料、一般電子部品等の販売を行っております。 ／ 商社
タイ ／ クロダ トレーディング （タイランド） CO., LTD. ／ 主に電気材料、一般電子部品等をタイ国内で販売、タイを起点とした各地域への輸出入を行っております。 ／ 商社
韓国 ／ エコ テックウェル インベストメント Inc. ／ 不動産開発、不動産売買及び賃貸、不動産コンサルティングなどを行っております。 ／ 商社
管理会社等 ／ 中国 ／ 上海黒田管理有限公司 ／ 中国におけるグループ会社に対し、管理・業務サービスの提供を行っております。 ／ 全社
シンガ ポール ／ Z．クロダ（シンガポール） PTE. LTD. ／ 東南アジアにおけるグループ会社に対し、管理・業務サービスの提供を行っております。 ／ 全社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YFL2）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
黒田電気株式会社議決権 100.0%
黒田電气（香港）有限公司議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 925億円・利益 33億円・従業員 385人
売上 303億円・利益 45億円・従業員 2,186人
連結子会社 30社（有報に社名が載る主な会社は30社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、取引先とともに事業を継続・発展させていただくことが、長期にわたる株主の皆様に対する利益配分につながると考えております。そのような観点から、当社の配当にかかる基本方針として、以下のように定めております。
（1）当社は、安定的な配当を実現するために、期首の親会社所有者帰属持分（除くその他の包括利益）をベースとするDOE（株主資本配当率）を採用し、目標水準を７%で年間の配当額に設定する。
（2）数年間は累進配当（注）を想定する。
（3）手元現預金は月商１ヵ月程度の水準とし、余剰資金は「成長投資」「財務健全性」も勘案の上、追加の株主還元を機動的に検討、実施する。
（4）配当は中間、期末の年２回とする。
（5）剰余金の配当の決定機関は取締役会とする。なお、「会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる。」旨を定款に定める。
（6）内部留保資金の使途は技術開発、DX、M＆Aなどの成長投資とする。
（注）累進配当とは、原則として減配を行わず、配当の維持若しくは増配を行う配当政策をいいます。
なお、当社は、取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
当事業年度の期末配当金については、１株当たり31円とし、中間配当金30円と合わせた年間配当金は１株につき61円となります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2024 | 60 | 103.1 |
| 2025 | 61 | 217.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 2.65 |
| 2 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５１０３ | 1.99 |
| 3 | ＪＰ ＪＰＭＳＥ ＬＵＸ ＲＥ ＵＢＳ ＡＧ ＬＯＮＤＯＮ ＢＲＡＮＣＨ ＥＱ ＣＯ | 1.80 |
| 4 | ＢＮＹ ＧＣＭ ＣＬＩＥＮＴ ＡＣＣＯＵＮＴ ＪＰＲＤ ＡＣ ＩＳＧ （ＦＥ－ＡＣ） | 1.69 |
| 5 | ＢＮＹＭ ＡＳ ＡＧＴ／ＣＬＴＳ ＮＯＮ ＴＲＥＡＴＹ ＪＡＳＤＥＣ | 1.49 |
| 6 | 三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社 | 0.99 |
| 7 | 野村證券株式会社 | 0.96 |
| 8 | ＢＮＹＭ ＳＡ／ＮＶ ＦＯＲ ＢＮＹＭ ＦＯＲ ＢＮＹ ＧＣＭ ＣＬＩＥＮＴ ＡＣＣＯＵＮＴＳ Ｍ ＬＳＣＢ ＲＤ | 0.95 |
| 9 | 大和証券株式会社 | 0.84 |
| 10 | ＪＰモルガン証券株式会社 | 0.79 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は14.15%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | — | — | — | — | — | — | — | — | 4 | 41 | 1,393 | 1,267 | 1,213 | 1,228 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 20 | 59 | 65 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 1.6 | 4.9 | 5.3 |
| 当期利益億円 | — | — | — | — | — | — | — | — | -3 | 29 | 26 | 4 | 39 | 35 |
| EPS円 | — | — | — | — | — | — | — | — | -122.7 | 1,246.5 | 55.8 | 8.7 | 92.2 | 83.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YFL2）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。その他製品の108社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。