下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社をいう。）は、当社及び子会社８社並びに関連会社１社で構成され、住宅及び店舗・事業所用設備機器関連事業を主な内容とし、さらに当該事業に関する物流、サービス等の事業活動を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,345億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち812番目、その他製品108社のうち17番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.2%です。平均年間給与は557.2万円（2025年度・提出会社単体）で、その他製品108社のうち60番目。平均年齢は41.1歳、平均勤続年数は15.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
クリナップと同業2社を、ダッシュボードで並べるヨネックス・イトーキと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ヨネックス・イトーキと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
クリナップ 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループ（当社及び当社の関係会社をいう。）は、当社及び子会社８社並びに関連会社１社で構成され、住宅及び店舗・事業所用設備機器関連事業を主な内容とし、さらに当該事業に関する物流、サービス等の事業活動を行っております。
当社グループの事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、次の３部門については、単一セグメントであるため、事業部門別によって記載しております。
（住宅及び店舗・事業所用設備機器関連）
厨房部門及び浴槽・洗面部門
当社は、厨房機器、浴槽・洗面機器の製造、販売を行っております。
井上興産㈱は、当社及び子会社にステンレス素材及びステンレス鋼材等の供給を行っております。
クリナップテクノサービス㈱は、当社が製造、販売する製品・商品の販売、施工及びアフターサービス等を行っております。
可麗娜厨衛（上海）有限公司は、中国等で生産された原材料・商品等を販売しております。
（その他）
その他部門
㈱クリナップステンレス加工センターは、ステンレス素材の切断、着色加工及び販売を行っております。
クリナップロジスティクス㈱は、当社グループの製品等の輸送及び荷役、物流サービスの向上と異業種共同配送等利用運送事業を行っております。
クリナップキャリアサービス㈱は、主に当社グループに対する人材派遣事業を行っているほか、有料老人ホーム事業、介護事業を行っております。
クリナップハートフル㈱は、主に当社グループからの事務受託事業を行っております。
クリナップソリューション㈱は、主に当社グループに対するコンピュータソフトウェアの開発、販売、保守業務を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YHN2）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
連結子会社 8社（有報に社名が載る主な会社は8社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を重要な経営方針の一つと考えております。長期的な安定と成長を実現することにより最大の利益をあげ、安定的な配当を長期的に継続していくことを基本方針としております。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
内部留保資金につきましては、新製品生産設備、営業拠点整備、情報基盤整備等の設備投資に充て、効率的な経営による収益力の向上と資本効率の向上に努めてまいります。
以上の方針に基づき、当期の期末配当金につきましては、１株当たり20円を予定しております。これにより中間配当金（１株当たり13円）とあわせ、当期の１株当たりの配当金は年間33円の配当となる予定であります。
当社は、会社法第454条第５項に規定する中間配当を取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として行うことができる旨を定款に定めております。
なお、第73回に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額705百万円及び１株当たり配当額20円につきましては、2026年６月25日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 20 | 48.9 |
| 2021 | 23 | 29.5 |
| 2022 | 26 | 41.2 |
| 2023 | 31 | 84.8 |
| 2024 | 31 | 72.9 |
| 2025 | 33 | 34.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社井上 | 24.41 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 | 7.00 |
| 3 | クリナップ真栄会 | 6.82 |
| 4 | クリナップ共進会 | 6.45 |
| 5 | 株式会社タカヤス | 5.34 |
| 6 | クリナップ社員持株会 | 5.00 |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY | 2.50 |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK | 2.41 |
| 9 | 株式会社ミツウロコグループホールディングス | 1.69 |
| 10 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 1.58 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は63.24%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,135 | 1,288 | 1,162 | 1,144 | 1,137 | 1,074 | 1,045 | 1,075 | 1,042 | 1,133 | 1,240 | 1,280 | 1,300 | 1,345 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 11 | 20 | 4 | -5 | 25 | 26 | 38 | 30 | 13 | 21 | 39 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.0 | 1.7 | 0.4 | -0.4 | 2.3 | 2.5 | 3.3 | 2.4 | 1.0 | 1.6 | 2.9 |
| 当期利益億円 | 25 | 50 | 9 | 3 | 13 | 0 | -7 | 15 | 17 | 32 | 25 | 15 | 17 | 35 |
| EPS円 | 53.8 | 106.7 | 20.8 | 8.2 | 33.6 | 1.3 | -19.3 | 39.9 | 47.3 | 85.6 | 68.4 | 40.0 | 47.7 | 96.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YHN2）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。その他製品の108社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。