下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社50社で構成され、筆記具及び筆記具周辺商品事業とその他の事業を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は898億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1015番目、その他製品108社のうち26番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+10.2%です。平均年間給与は828.4万円（2025年度・提出会社単体）で、その他製品108社のうち10番目。平均年齢は40.9歳、平均勤続年数は17.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
三菱鉛筆と同業2社を、ダッシュボードで並べるピジョン・ローランドと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ピジョン・ローランドと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社50社で構成され、筆記具及び筆記具周辺商品事業とその他の事業を行っております。
当連結会計年度において、UNI LINC INDIA PRIVATE LIMITEDを新たに設立したため、連結の範囲に含めております。また、上海申楷菱文具有限公司は清算が結了したため、連結の範囲から除外しております。
当社グループの事業内容と、当社と関係会社の当該事業に係るセグメントの位置づけは次のとおりであります。
以下は、セグメント別に記載しております。
（１）筆記具及び筆記具周辺商品事業
筆記具及び筆記具事業で培った技術を転用した化粧品等の筆記具周辺商品の製造及び販売を行っております。
製造会社（国内）
主な製造会社は、㈱ユニ、山形三菱鉛筆精工㈱、ユニポリマー㈱であります。
製造会社（海外）
主な製造会社は、深圳新華菱文具制造有限公司、MITSUBISHI PENCIL VIETNAM CO., LTD.であります。
販売会社（国内）
三菱鉛筆東京販売㈱、三菱鉛筆関西販売㈱、三菱鉛筆九州販売㈱をはじめとする国内の販売会社が販売を行っております。
販売会社（海外）
uni-ball Corporation 、MITSUBISHI PENCIL KOREA SALES CO., LTD.、三菱鉛筆貿易（上海）有限公司、MITSUBISHI PENCIL France SAをはじめとする海外の販売会社が販売を行っております。
製造及び販売会社
C. Josef Lamy GmbHは、主にLAMYブランドの筆記具等の製造及び販売を行っております。
（２）その他の事業
主な事業は、ユニ工業㈱による粘着テープ事業及び㈱ホビーラホビーレによる手工芸品事業を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XRVX）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
三菱鉛筆東京販売㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 874億円・利益 95億円・従業員 2,794人
売上 25億円・利益 2億円
連結子会社 48社（有報に社名が載る主な会社は16社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「（2027年財務目標）売上高：1,030億円営業利益：155億円営業利益率：15.0％（４）経営環境当社グループを取り巻く市場環境は、多くの先進諸国で人口減少と成熟化が進んでおります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元として、安定的な収益を基盤とした累進配当を継続することを利益配分の基本方針としております。累進配当の継続に加えて、2025年７月31日に公表いたしました「配当方針の変更並びに中間配当の決定及び期末配当予想の修正に関するお知らせ」のとおり、数値目標として新たに連結配当性向40％を目指す事といたしました。なお、内部留保金につきましては、収益力及び競争力の強化並びに新市場・新規事業への取り組みを目的として、研究開発、設備投資、販売体制の強化に充てていく所存であります。
剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を原則としており、当連結会計年度の配当につきましては、中間配当金として１株当たり26.0円の配当を実施しており、期末配当金につきましては、１株当たり26.0円とすることを予定しております。これにより年間配当金は52.0円（前連結会計年度から6.0円の増配）となり、当連結会計年度の配当性向（連結）は、45.5％となる予定であります。なお、中間配当及び期末配当金につきましては、2023年10月26日に公表いたしました「今後の特別配当の実施予定に関するお知らせ」のとおり、特別配当として合計2.0円を含んでおります。また、当連結会計年度は、財務状態や株価の推移等を勘案し、利益還元策のひとつとして1,000,000株の自己株式を取得いたしました。
次期（2026年１月１日から2026年12月31日まで）につきましては、年間55円として、中間配当金27.5円、期末配当金27.5円を予定しております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 31 | 81.4 |
| 2021 | 32 | 36.7 |
| 2022 | 35 | 38.6 |
| 2023 | 40 | 34.1 |
| 2024 | 46 | 18.7 |
| 2025 | 52 | 36.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
特別株主優待の実施
（１）対象となる株主
①2025年６月末日の当社株主名簿に記録された１単元（100株）以上かつ１年以上保有（※）の株主
②2026年６月末日の当社株主名簿に記録された１単元（100株）以上かつ１年以上保有（※）の株主（※）優待品贈呈の対象となる株主様は、贈呈の基準日を６月30日として、各継続保有期間中のすべての基準日時点の株主名簿において、保有株式数の条件を満たし、かつ同一の株主番号が５回継続して記録されている株主様となります。
①については2024年６月30日、2024年９月30日、2024年12月31日、2025年３月31日、2025年６月30日を株主名簿の記録確認の基準日としています。
②については2025年６月30日、2025年９月30日、2025年12月31日、2026年３月31日、2026年６月30日を株主名簿の記録確認の基準日としています。
（２）株主優待の内容
LAMY文具セット
(３）その他
本特別株主優待につきましては上記２回限りとなります。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 6.40 |
| 2 | 株式会社横浜銀行 | 4.99 |
| 3 | 三菱鉛筆取引先持株会 | 4.32 |
| 4 | 株式会社三井住友銀行 | 4.24 |
| 5 | 三井住友信託銀行株式会社 | 4.18 |
| 6 | 大同生命保険株式会社 | 4.13 |
| 7 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.60 |
| 8 | 明治安田生命保険相互会社 | 2.85 |
| 9 | 株式会社みずほ銀行 | 2.71 |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 2.64 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は40.11%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 506 | 559 | 603 | 637 | 647 | 672 | 625 | 620 | 552 | 619 | 690 | 748 | 888 | 898 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 119 | 99 | 118 | 89 | 72 | 55 | 75 | 92 | 119 | 122 | 97 |
| 営業利益率% | — | — | — | 18.6 | 15.2 | 17.6 | 14.3 | 11.6 | 10.0 | 12.1 | 13.4 | 15.8 | 13.7 | 10.8 |
| 当期利益億円 | 39 | 66 | 72 | 74 | 62 | 83 | 58 | 44 | 38 | 57 | 70 | 102 | 113 | 62 |
| EPS円 | 134.4 | 113.4 | 123.8 | 129.0 | 107.5 | 144.7 | 100.3 | 77.8 | 67.6 | 101.0 | 125.7 | 186.8 | 204.8 | 114.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XRVX）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。その他製品の108社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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