下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、ヨネックス株式会社（当社）及び子会社８社から構成されており、バドミントン、テニス、ゴルフ等のスポーツ用品の製造、仕入、販売を主な事業とし、さらに関連するスポーツ施設の運営等を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,636億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち716番目、その他製品108社のうち15番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+26.0%です。平均年間給与は641.3万円（2025年度・提出会社単体）で、その他製品108社のうち37番目。平均年齢は38.7歳、平均勤続年数は13.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ヨネックスと同業2社を、ダッシュボードで並べるフジシールインターナショナル・ＮＩＳＳＨＡと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ フジシールインターナショナル・ＮＩＳＳＨＡと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ヨネックス 最新期の売上構成比
有価証券報告書のセグメント情報で、事業別と地域別の内訳が同じ形で並んでおり、足し合わせると連結の売上を超えます。構成比として出せないため載せていません。
当社グループは、ヨネックス株式会社（当社）及び子会社８社から構成されており、バドミントン、テニス、ゴルフ等のスポーツ用品の製造、仕入、販売を主な事業とし、さらに関連するスポーツ施設の運営等を行っております。
事業内容と、当社及び関係会社の当該事業にかかる位置付けは次のとおりであります。
なお、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （1）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
(1）スポーツ用品事業（会社総数９社）
当社はバドミントンラケット、ソフトテニスラケット、テニスラケット（硬式）、ゴルフクラブ、スノーボード、シャトルコック、ストリング等を製造するとともに、バドミントンラケットやシャトルコック等の一部をYONEX SPORTS(CHINA)CO.,LTD.及びYONEX TAIWAN CO.,LTD.、テニスボールをYONEX TECNIFIBRE CO.,LTD.、ストリンギングマシンをヨネックス精機株式会社より仕入れております。これらを販売するほか、ウェア、シューズ等の商品の仕入、販売も行っております。
また、海外の販売は、YONEX SPORTS(CHINA)CO.,LTD.をはじめとする連結子会社及び各国の有力代理店等を通じて行っております。
(2）スポーツ施設事業（会社総数１社）
当社でゴルフ場、ゴルフ練習場及びテニスクラブの運営を行っております。
以上述べた事項の概要は、下図のとおりであります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YCTQ）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
YONEX SPORTS(CHINA)CO.,LTD.
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,631億円・利益 166億円・従業員 2,955人
売上 856億円・利益 119億円
売上 641億円・利益 40億円
売上 74億円・利益 3億円
売上 61億円・利益 5億円
売上 6億円・利益 -0億円・従業員 25人
連結子会社 8社（有報に社名が載る主な会社は8社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「グローバル成長戦略（GGS）2030年に向けて成長性指標売上高年平均成長率（CAGR）：７～10％収益性指標営業利益率：10％以上資本効率指標ROE：13％以上グローバル成長戦略（GGS）の戦略に基づく取り組みは以下のとおりです。地域構成現在、売上高の大きな割合を占める東アジア地域に加え、その他地域での展開を中長期的に進めることで、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を最も重要な経営政策の一つと認識し、収益力を向上させたうえで、安定的かつ適切な配当水準を維持する方針であります。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
この方針に基づき、当事業年度は、１株当たりの年間配当金25円00銭（うち中間配当金12円00銭）を実施することを予定しております。
内部留保金につきましては、将来の事業展開のための生産工場及びＩＴインフラへの投資や新製品開発のための研究開発資金に充当する所存であり、なお一層の経営基盤の強化に有効投資してまいりたいと考えております。
当社は、「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。
なお、第69期に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額1,115百万円及び１株当たり配当額13円00銭につきましては、2026年６月24日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 4.50 | 84.6 |
| 2021 | 10 | 24.7 |
| 2022 | 13 | 18.3 |
| 2023 | 16 | 18.9 |
| 2024 | 22 | 16.3 |
| 2025 | 25 | 21.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年３月31日現在の株主名簿に記載されている株主の皆様に対し、ヨネックス公式オンラインショップでご利用できる優待クーポンを、保有株式数・継続保有年数に応じて贈呈しております。
１．対象となる株主様：毎年３月31日現在の株主名簿に記載されている、当社株式を400株以上ご所有の株主様
２．優待の内容：
・保有年数３年未満
ヨネックス公式オンラインショップで利用できる5,000円優待クーポン
・保有年数３年以上（注）
ヨネックス公式オンラインショップで利用できる10,000円優待クーポン (注）保有年数３年以上の条件は、毎年３月31日及び９月30日の当社株主名簿に同一の株主番号で、連続７回以上記載されることといたします。（株主優待基準日は毎年３月31日）
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 公益財団法人ヨネックススポーツ振興財団 | 11.06 |
| 2 | NATIONAL FINANCIAL SERVICES LLC | 6.77 |
| 3 | 米山 修一 | 4.93 |
| 4 | 公益財団法人新潟県スポーツ振興米山稔財団 | 4.66 |
| 5 | ヨネックス取引先持株会 | 3.71 |
| 6 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 3.44 |
| 7 | 米山 勉 | 2.97 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.80 |
| 9 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 2.29 |
| 10 | 米山 英明 | 2.24 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は44.88%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 388 | 432 | 476 | 542 | 610 | 622 | 611 | 620 | 516 | 745 | 1,070 | 1,164 | 1,383 | 1,636 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 33 | 41 | 29 | 25 | 24 | 10 | 67 | 101 | 116 | 142 | 165 |
| 営業利益率% | — | — | — | 6.1 | 6.8 | 4.7 | 4.1 | 3.9 | 2.0 | 9.0 | 9.4 | 10.0 | 10.3 | 10.1 |
| 当期利益億円 | 7 | 11 | 17 | 22 | 30 | 19 | 17 | 17 | 11 | 58 | 73 | 89 | 106 | 121 |
| EPS円 | 8.0 | 13.2 | 19.5 | 25.6 | 34.8 | 21.3 | 19.7 | 18.9 | 12.6 | 66.1 | 84.1 | 102.5 | 123.0 | 141.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YCTQ）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。その他製品の108社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。