下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社タムロン）、連結子会社９社、非連結子会社１社及び関連会社１社により構成されており、主な事業の内容は写真関連と監視＆ＦＡ関連並びにモビリティ＆ヘルスケア、その他の製造及び販売であります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は851億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1042番目、精密機器52社のうち16番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+12.0%です。平均年間給与は828.0万円（2025年度・提出会社単体）で、精密機器52社のうち10番目。平均年齢は43.3歳、平均勤続年数は16.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
タムロンと同業2社を、ダッシュボードで並べるリガク・ホールディングス・ナカニシと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ リガク・ホールディングス・ナカニシと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社タムロン）、連結子会社９社、非連結子会社１社及び関連会社１社により構成されており、主な事業の内容は写真関連と監視＆ＦＡ関連並びにモビリティ＆ヘルスケア、その他の製造及び販売であります。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
セグメントの名称 ／ 主 要 製 品 ／ 主要な関係会社名
写真関連事業 ／ ミラーレスカメラ用交換レンズ 一眼レフカメラ用交換レンズ等 ／ 当社 ＴＡＭＲＯＮ ＵＳＡ, ＩＮＣ． ＴＡＭＲＯＮ Ｅｕｒｏｐｅ ＧｍｂＨ. ＴＡＭＲＯＮ Ｆｒａｎｃｅ ＥＵＲＬ. Ｔａｍｒｏｎ（Ｒｕｓｓｉａ）ＬＬＣ. ＴＡＭＲＯＮ ＩＮＤＩＡ ＰＲＩＶＡＴＥ ＬＩＭＩＴＥＤ ＴＡＭＲＯＮ ＯＰＴＩＣＡＬ （ＶＩＥＴＮＡＭ）ＣＯ．，ＬＴＤ． タムロン工業香港有限公司 タムロン光学仏山有限公司 タムロン光学上海有限公司
監視＆ＦＡ関連事業 ／ 監視カメラ用レンズ ＦＡ/マシンビジョン用レンズ ＴＶ会議用レンズ カメラモジュール等 ／ 当社 ＴＡＭＲＯＮ ＵＳＡ, ＩＮＣ． ＴＡＭＲＯＮ Ｅｕｒｏｐｅ ＧｍｂＨ. ＴＡＭＲＯＮ ＩＮＤＩＡ ＰＲＩＶＡＴＥ ＬＩＭＩＴＥＤ ＴＡＭＲＯＮ ＯＰＴＩＣＡＬ （ＶＩＥＴＮＡＭ）ＣＯ．，ＬＴＤ． タムロン工業香港有限公司 タムロン光学仏山有限公司 タムロン光学上海有限公司
モビリティ＆ヘルスケア、その他事業 ／ 車載カメラ用レンズ ビデオカメラ用レンズ デジタルカメラ用レンズ ドローン用レンズ 医療用レンズ 各種光学用デバイス部品等 ／ 当社 ＴＡＭＲＯＮ Ｅｕｒｏｐｅ ＧｍｂＨ. ＴＡＭＲＯＮ ＯＰＴＩＣＡＬ （ＶＩＥＴＮＡＭ）ＣＯ．，ＬＴＤ． タムロン工業香港有限公司 タムロン光学仏山有限公司
以上に述べた企業集団の概要は、次のとおりであります。
なお、東明技研株式会社は非連結子会社であり、重要性が乏しいため記載を省略しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XUB4）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
タムロン光学上海有限公司議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 606億円・利益 156億円・従業員 3,682人
売上 123億円・利益 27億円・従業員 658人
売上 121億円・利益 17億円・従業員 537人
連結子会社 9社（有報に社名が載る主な会社は9社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「監視＆ＦＡ関連事業では「安心・安全な社会づくりに」をテーマに、成長事業への再転換、営業利益率10％以上の確保を目指します。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、長期的視野での経営体質強化及び新事業展開等を図るための研究開発や設備投資等を勘案するとともに、業績に応じた利益配分に努め、配当性向40％程度の継続的な配当を行ってまいります。
なお、株主の皆様への安定した利益配分の継続を重視し、1株当たり年間配当金の下限を20円としております。
また、配当に加えて一層の株主還元の充実を図るため、総還元性向60％程度を目安に機動的な自己株式取得を行ってまいります。
このような方針に基づき、2026年３月27日開催予定の定時株主総会の議案（決議事項）として「剰余金の処分」を提案しており、当該議案が承認可決された場合、当期末の１株当たり配当金を26.25円といたしたいと存じます。
当該議案が承認可決された場合、配当性向（連結）は49.8％となります。
また、内部留保金につきましては、更なるコスト競争力強化のための技術開発及び設備投資に有効投資してまいりたいと考えております。
当社は、会社法第454条第５項の規定に基づき、取締役会の決議により、毎年６月30日を基準日として中間配当をすることができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 50 | 40.7 |
| 2021 | 82 | 27.1 |
| 2022 | 120 | 27.6 |
| 2023 | 170 | 32.8 |
| 2024 | 175 | 42.8 |
| 2025 | 66.25 | 68.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | ソニーグループ株式会社 | 15.35 |
| 2 | Suntera (Cayman) Limited as trustee of ECM Master Fund | 10.76 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 10.33 |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 7.05 |
| 5 | 株式会社埼玉りそな銀行 | 4.92 |
| 6 | GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL | 3.73 |
| 7 | 日本生命保険相互会社 | 3.28 |
| 8 | 株式会社アルゴグラフィックス | 2.65 |
| 9 | 株式会社三菱UFJ銀行 | 1.27 |
| 10 | タムロン協力会社持株会 | 1.18 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は60.57%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 644 | 685 | 736 | 719 | 599 | 605 | 618 | 633 | 484 | 575 | 634 | 714 | 885 | 851 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 46 | 24 | 42 | 54 | 70 | 36 | 74 | 110 | 136 | 192 | 166 |
| 営業利益率% | — | — | — | 6.3 | 3.9 | 7.0 | 8.8 | 11.0 | 7.4 | 12.9 | 17.4 | 19.1 | 21.7 | 19.6 |
| 当期利益億円 | 39 | 32 | 38 | 40 | 15 | 28 | 43 | 53 | 20 | 52 | 84 | 108 | 145 | 118 |
| EPS円 | 141.9 | 116.5 | 140.1 | 154.0 | 57.2 | 109.5 | 167.8 | 207.1 | 44.4 | 31.0 | 50.0 | 64.6 | 87.9 | 72.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XUB4）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。精密機器の52社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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