下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社28社で構成されており、歯科医療用機器、歯科チェア、一般産業用切削・研削器の製造・販売を主たる業務としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は812億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1065番目、精密機器52社のうち17番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+19.7%です。平均年間給与は568.2万円（2025年度・提出会社単体）で、精密機器52社のうち46番目。平均年齢は41.0歳、平均勤続年数は11.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ナカニシと同業2社を、ダッシュボードで並べるリガク・ホールディングス・タムロンと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ リガク・ホールディングス・タムロンと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社28社で構成されており、歯科医療用機器、歯科チェア、一般産業用切削・研削器の製造・販売を主たる業務としております。
当社グループの事業における位置付け及び報告セグメントとの関連は、次のとおりであります。
歯科事業
当事業においては、治療用ハンドピース、技工用マイクロモーター＆ハンドピース、外科用ハンドピース及び滅菌器等の製造・販売をしております。
［主な関係会社］ ／ 当社、NSK-AMERICA CORP.、NSK EUROPE GmbH、NSK FRANCE S.A.S.、上海弩速克国際貿易有限公司、NSK OCEANIA PTY.LTD.、NSK UNITED KINGDOM LTD.、NSK-NAKANISHI DENTAL SPAIN S.A.、NSK Dental Italy s.r.l.、NSK DENTAL KOREA CO.,LTD.、NSK NAKANISHI AMERICA LATINA LTDA.、Integration Diagnostics Sweden AB、四川中西歯科制造有限公司及び桂林市鋭鋒医療器械有限公司
DCI事業
当事業においては、歯科チェア等の製造・販売をしております。
［主な関係会社］ ／ DCI International, LLC
外科事業
当事業においては、脳神経外科をはじめとする外科領域で必需品となっている骨切削機器等の製造・販売をしております。
［主な関係会社］ ／ 当社、NSK-AMERICA CORP.、NSK EUROPE GmbH、上海弩速克国際貿易有限公司、NSK UNITED KINGDOM LTD.、NSK-NAKANISHI DENTAL SPAIN S.A.及び四川中西歯科制造有限公司
機工事業
当事業においては、手作業用グラインダー及び機械装着用スピンドル等の製造・販売をしております。
［主な関係会社］ ／ 当社、NSK-AMERICA CORP.及びNakanishi Jaeger GmbH
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XU9P）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
DCI International, LLC議決権 9,512,704.0%
NSK-AMERICA CORP.議決権 5,286,598.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 482億円・利益 169億円・従業員 991人
売上 205億円・利益 -5億円・従業員 412人
売上 69億円・利益 8億円・従業員 227人
売上 55億円・利益 27億円・従業員 186人
連結子会社 19社（有報に社名が載る主な会社は19社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「具体的には、2027年を目標として、連結売上高880億円～950億円、EBITDA220億円～250億円2030年を目標として、連結売上高1,000億円～1,200億円、EBITDA250億円～330億円を目指しております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要課題のひとつと位置付けており、事業基盤の強化や成長領域への投資を適正かつ積極的に推進しつつ、株主の皆様への利益還元をバランスよく行ってまいります。将来の成長投資に必要となる内部留保を考慮した上で、中期的な利益還元の基準を総還元性向（＊）50％として、機動的な自己株式の取得と安定的かつ継続的な増配を行うよう努めてまいります。
＊総還元性向 =（配当総額+自己株式取得総額）÷ 親会社株主に帰属する当期純利益当社の剰余金の配当は、中間配当と期末配当の年２回の配当実施を基本方針としております。
これらの剰余金の配当の決定機関は期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
当事業年度の期末配当につきましては、当期の業績等を踏まえて、１株につき28円を予定しております。これにより、中間配当26円と合わせた年間配当は１株当たり54円を予定しております。
内部留保金につきましては、主に設備投資に充当し、今後の新製品開発、生産合理化に活用することにより事業の拡大に努めてまいります。
当社は、「取締役会の決議により、毎年６月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 30 | 55.1 |
| 2021 | 37 | 44.6 |
| 2022 | 46 | 33.5 |
| 2023 | 50 | 35.3 |
| 2024 | 52 | 70.5 |
| 2025 | 54 | 41.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | ナカニシＥ＆Ｎ株式会社 | 5.45 |
| 2 | 中西千代 | 5.25 |
| 3 | 公益財団法人ＮＳＫナカニシ財団 | 4.48 |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.91 |
| 5 | 株式会社オフィスナカニシ | 3.76 |
| 6 | ザ チェース マンハッタン バンク エヌエイ ロンドン エス エル オムニバス アカウント | 3.56 |
| 7 | 中西英一 | 3.37 |
| 8 | 中西賢介 | 3.34 |
| 9 | 株式会社足利銀行 | 2.73 |
| 10 | ザ バンク オブ ニューヨーク メロン １４００４２ | 2.72 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は38.58%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 226 | 262 | 309 | 319 | 318 | 343 | 365 | 354 | 331 | 449 | 487 | 597 | 770 | 812 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 96 | 85 | 95 | 97 | 93 | 85 | 138 | 154 | 143 | 146 | 141 |
| 営業利益率% | — | — | — | 30.1 | 26.6 | 27.6 | 26.6 | 26.3 | 25.8 | 30.7 | 31.6 | 23.9 | 18.9 | 17.4 |
| 当期利益億円 | 43 | 47 | 70 | 62 | 53 | 73 | 76 | 71 | 65 | 101 | 125 | 228 | 86 | -24 |
| EPS円 | 145.3 | 160.9 | 79.3 | 71.2 | 61.2 | 84.8 | 87.6 | 82.0 | 74.5 | 116.7 | 145.5 | 267.6 | 101.4 | -28.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XU9P）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。精密機器の52社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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