下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は6,878億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち262番目、卸売業288社のうち24番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+24.3%です。平均年間給与は680.8万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち143番目。平均年齢は39.7歳、平均勤続年数は12.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
松田産業と同業2社を、ダッシュボードで並べるシップヘルスケアホールディングス・キヤノンマーケティングジャパンと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ シップヘルスケアホールディングス・キヤノンマーケティングジャパンと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社の企業集団は、当社、子会社22社及び関連会社１社で構成され、貴金属回収製錬、貴金属地金・電子材料他の販売及び産業廃棄物の収集・運搬・処理を行う貴金属関連事業、食品加工原材料販売及び物流サービスを行う食品関連事業を主たる事業内容としております。子会社のマツダ環境㈱、日本メディカルテクノロジー㈱、北海道アオキ化学㈱、ゼロ・ジャパン㈱、㈱山陽レック、㈱フラップリソース、Matsuda Sangyo （Thailand） Co., Ltd.、Matsuda Sangyo （Philippines） Corporation、South Gate Realty Holding Inc.、Matsuda Sangyo （Singapore） Pte.Ltd.、Matsuda Sangyo （Malaysia） Sdn. Bhd.、Matsuda Sangyo（Vietnam）Co.,Ltd.、Matsuda Sangyo (Taiwan) Co.,Ltd.、Matsuda Sangyo (Korea) Co.,Ltd.及びSEAM Holdings (Thailand) Co.,Ltd.においては、当社の貴金属関連事業の対象業界または地域について補完しております。マツダ流通㈱においては当社の食品関連事業の物流を担当しており、ガルフ食品㈱、Matsuda Sangyo Trading （Qingdao） Co.,Ltd.、Matsuda Sangyo Trading （Thailand） Co.,Ltd. 、Matsuda Sangyo Trading （Vietnam） Co.,Ltd. 、Matsuda Sangyo Trading India Private Limited及びPT Matsuda Sangyo Trading Indonesiaにおいては食品関連事業の対象業界または地域について補完しております。関連会社の日鉄マイクロメタル㈱においては当社貴金属関連事業の取扱商品であるボンディングワイヤなどの電子材料を生産しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGWM）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 5,704億円・利益 193億円・従業員 1,377人
売上 1,174億円・利益 31億円・従業員 262人
連結子会社 22社（有報に社名が載る主な会社は22社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…の経営目標を連結営業利益280億円、連結営業キャッシュ・フロー350億円（３カ年累計）、連結自己資本利益率（ROE）11.0％以上、連結総資産経常利益率（ROA）10.0％以上としております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
会社の利益配分につきましては、株主還元の基本方針の下で、成長投資のための内部留保とのバランスを考慮しつつ、株主資本配当率1.5%以上を目安として安定且つ持続的な配当を実施することを方針としております。当期の期末配当金につきましては１株につき普通配当50円、年間での配当金は中間配当金とあわせて100円を予定しております。
なお、次期の配当につきましては１株につき110円（中間配当金55円、期末配当金55円）を予定しております。今後も利益水準に応じた総合的な株主利益の還元に努めてまいります。
当社は、「取締役会の決議によって、毎年９月30日の最終の株主名簿に記載または記録された株主または登録株式質権者に対し、会社法第454条第５項に定める剰余金の配当（中間配当金）をすることができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 38 | 19.8 |
| 2021 | 46 | 12.7 |
| 2022 | 50 | 16.2 |
| 2023 | 60 | 22.9 |
| 2024 | 75 | 24.3 |
| 2025 | 100 | 19.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待制度
(1)対象株主 毎年３月31日現在、当社株式を１単元(100株)以上かつ１年以上継続して保有する国内在住の株主様(１年以上継続保有の株主様とは、同じ株主番号で３月31日及び９月30日現在の株主名簿に３回以上連続で記載または記録された株主様)。
(2)優待内容 2,000円相当の当社オリジナル「QUOカード」
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 松田物産株式会社 | 13.39 |
| 2 | 松 田 芳 明 | 11.34 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 8.14 |
| 4 | 明治安田生命保険相互会社 | 3.59 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.18 |
| 6 | 松 田 和 子 | 2.99 |
| 7 | 對 馬 純 子 | 2.99 |
| 8 | 住友生命保険相互会社 | 2.57 |
| 9 | 松 田 邦 子 | 1.95 |
| 10 | 松 田 洋 明 | 1.87 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は52.01%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,673 | 1,654 | 1,795 | 1,621 | 1,631 | 1,902 | 2,083 | 2,110 | 2,316 | 2,723 | 3,510 | 3,605 | 4,688 | 6,878 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 31 | 30 | 49 | 49 | 62 | 80 | 127 | 138 | 94 | 127 | 224 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.9 | 1.8 | 2.6 | 2.4 | 3.0 | 3.5 | 4.7 | 3.9 | 2.6 | 2.7 | 3.3 |
| 当期利益億円 | 40 | 32 | 33 | 26 | 25 | 35 | 34 | 40 | 61 | 96 | 97 | 73 | 95 | 168 |
| EPS円 | 146.5 | 118.8 | 125.6 | 97.2 | 93.2 | 131.4 | 128.8 | 153.7 | 232.7 | 366.4 | 371.7 | 280.2 | 364.9 | 647.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGWM）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。