下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び子会社６社で構成されており、当社の親会社である日産自動車株式会社への自動車及びその部分品の製造・販売を主な事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は4,038億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち390番目、輸送用機器77社のうち20番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+2.2%です。平均年間給与は753.8万円（2025年度・提出会社単体）で、輸送用機器77社のうち21番目。平均年齢は42.2歳、平均勤続年数は17.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
日産車体と同業2社を、ダッシュボードで並べるカヤバ・シマノと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び子会社６社で構成されており、当社の親会社である日産自動車株式会社への自動車及びその部分品の製造・販売を主な事業としております。
セグメント内容と当社及び関係会社の当該事業にかかる位置付けは、次のとおりであります。
セグメント ／ 主要製品等 ／ 主要な会社
自動車関連 ／ 乗用車、商用車、小型バス ／ 当社、日産車体九州㈱、日産自動車㈱
部分品・車体・特別架装 ／ 当社、日産車体マニュファクチュアリング㈱、 ㈱オートワークス京都
設備メンテナンス ／ 生産設備の製作・施工等 ／ 日産車体エンジニアリング㈱
情報処理 ／ 情報システム構築・保守運用サービス等 ／ 日産車体コンピュータサービス㈱
人材派遣 ／ 人材派遣 ／ ㈱プロスタッフ
（注）子会社はすべて国内のみであります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGCO）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
親会社（上から順に）
売上 3,976億円・利益 137億円・従業員 3,259人
売上 32億円・利益 2億円・従業員 239人
売上 22億円・利益 2億円・従業員 109人
売上 9億円・利益 0億円・従業員 32人
連結子会社 6社（有報に社名が載る主な会社は6社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、収益基盤及び財務体質の改善に努力し、安定した配当を継続的に行うことを基本方針としております。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針とし、配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
当事業年度の剰余金の配当については、安定配当を継続する基本方針のもと、１株当たり15.50円（中間配当１株当たり6.50円、期末配当１株当たり9.00円）としております。なお、期末配当は2026年６月25日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
内部留保資金の使途については、新車や生産性向上のための設備投資などに有効活用し、財務体質の充実・強化を進めることとしております。
なお、当社は会社法第454条第５項に規定する中間配当をすることができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 13 | 284.5 |
| 2021 | 13 | 406.3 |
| 2022 | 13 | 48.7 |
| 2023 | 13 | 2,549.0 |
| 2024 | 13 | 67.0 |
| 2025 | 15.50 | 40.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日産自動車株式会社 | 50.00 |
| 2 | イーシーエム エムエフ | 22.59 |
| 3 | ゴールドマン・サックス・インターナショナル | 4.59 |
| 4 | インタートラスト トラスティーズ（ケイマン）リミテッド ソールリー イン イッツ キャパシティー アズ トラスティー オブ ジャパン アップ | 3.39 |
| 5 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 2.50 |
| 6 | バンク オブ ニユーヨーク ジーシーエム クライアント アカウント ジエイピーアールデイ アイエスジー エフイー－エイシー | 2.14 |
| 7 | 日産車体取引先持株会 | 1.76 |
| 8 | ジェーピー モルガン チェース バンク ３８５７８１ | 0.66 |
| 9 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー ５０５００１ | 0.62 |
| 10 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー ５０５２２３ | 0.59 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は88.85%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 4,649 | 4,742 | 4,754 | 5,094 | 5,658 | 5,586 | 6,029 | 4,988 | 3,629 | 2,154 | 3,075 | 3,011 | 3,505 | 4,038 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 115 | 122 | 13 | 78 | 93 | 5 | -35 | 44 | 10 | 51 | 142 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.3 | 2.2 | 0.2 | 1.3 | 1.9 | 0.1 | -1.6 | 1.4 | 0.3 | 1.5 | 3.5 |
| 当期利益億円 | 35 | 67 | 156 | 79 | 82 | -23 | 56 | 58 | 19 | -22 | 39 | 4 | 30 | 69 |
| EPS円 | 23.0 | 45.3 | 105.7 | 53.7 | 55.6 | -16.4 | 41.2 | 43.0 | 14.2 | -16.4 | 28.7 | 3.0 | 22.4 | 50.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGCO）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。