下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（㈱ミクニ）、子会社20社及び関連会社２社により構成されております。事業は、吸気・燃料制御関連品、ポンプ類、補器類、気化器類、車輛用暖房機器類、ガス制御機器類等の製造・販売、航空機部品の輸入販売、芝管理機械等の販売、福祉介護機器類の製造・販売、不動産賃貸業等のサービス業を営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,034億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち940番目、輸送用機器77社のうち45番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.5%です。平均年間給与は611.3万円（2025年度・提出会社単体）で、輸送用機器77社のうち60番目。平均年齢は43.1歳、平均勤続年数は19.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ミクニと同業2社を、ダッシュボードで並べるモリタホールディングス・村上開明堂と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ モリタホールディングス・村上開明堂と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（㈱ミクニ）、子会社20社及び関連会社２社により構成されております。事業は、吸気・燃料制御関連品、ポンプ類、補器類、気化器類、車輛用暖房機器類、ガス制御機器類等の製造・販売、航空機部品の輸入販売、芝管理機械等の販売、福祉介護機器類の製造・販売、不動産賃貸業等のサービス業を営んでおります。
当社及び当社の関係会社の当該事業にかかる位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。
セグメント区分 ／ 売上区分 ／ 主要取扱品目 ／ 主要な会社
モビリティ事業 ／ 吸気・燃料制御関連品 ／ スロットルボデー、センサ類、樹脂インテークマニホールド ／ 当社 ミクニ アメリカン コーポレーション ミクニパーテック㈱ 台湾三國股份有限公司 上海三国精密機械有限公司 浙江三国精密機電有限公司 天津三国有限公司 ミクニ（タイランド）カンパニー リミテッド ミクニ ヨーロッパ ゲーエムベーハー ミクニ メヒカーナ エス・エー・デ・シー・ブイ ピーティー ミクニ インドネシア ミクニ インディア プライベート リミテッド 三国（上海）企業管理有限公司
ポンプ類 ／ オイルポンプ、バキュームポンプ、ウォーターポンプ、樹脂燃料ポンプ、燃料ポンプ、電動オイルポンプ、電動バキュームポンプ
補器類 ／ 電制排気バルブ、冷却水制御バルブ、可変バルブタイミングシステム
気化器類 ／ 二輪車用気化器、汎用気化器、気化器部品類、ダイカスト製品類
車輛用暖房 機器類 ／ バス・建設機械・小型温気用ヒータ
ガステクノ事業 ／ ガス制御機器類 ／ ガス用立ち消え安全装置、電磁弁、ガス用電動開閉弁、ガス用流量制御弁 ／ 当社 ミクニ アメリカン コーポレーション ミクニ ヨーロッパ ゲーエムベーハー 浙江三国精密機電有限公司 ミクニ・アール・ケイ精密㈱
商社事業 ／ 航空機部品類 ／ 航空宇宙用機器・部品・材料・附属品、電装部品 ／ ㈱ミクニエアロスペース ミクニ アメリカン コーポレーション 旭エアーサプライ㈱
芝管理機械類 ／ ゴルフ場向け芝刈機、芝管理機械、ゴルフカート、散水関連資材 ／ ㈱ミクニグリーンサービス
その他事業 ／ 加湿器類 ／ 業務用エアコンの加湿器、携帯用加湿器 ／ ミクニ アメリカン コーポレーション ミクニ ヨーロッパ ゲーエムベーハー コービン プロパティーズ アイエヌシー ㈱ミクニライフ＆オート サンライズメディカルジャパン㈱
福祉介護機器類 ／ 介護・福祉機器、身障者用運転補助装置他関連製品、天井走行リフト、車椅子、車椅子リフト、教習車用補助ブレーキ他関連製品
その他 ／ 不動産管理等
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YLLZ）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ミクニ インディア プライベート リミテッド
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 857億円・利益 27億円・従業員 3,611人
売上 102億円・利益 16億円・従業員 126人
売上 50億円・利益 -3億円・従業員 331人
売上 25億円・利益 2億円・従業員 118人
連結子会社 18社（有報に社名が載る主な会社は12社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「資本効率の向上を重視する方針を明確化し、2033年度には、WACCを上回るROIC7％水準の達成を目指しております（2025年度実績は約3％）。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は中長期的な視点から安定的な利益配分を行うことを、剰余金の配当等に関する基本方針としております。
業績及び財政状況のほか将来的な事業展開を踏まえ、安定配当の継続を図り、企業価値の向上と株主の皆様への持続的な利益還元の両立に努めてまいります。
上記の方針に基づいて、総合的に検討した結果、当期の期末配当につきましては、当社普通株式１株につき８円とすることを決定いたしました。なお、当期の年間配当金は、中間配当金６円と合わせて１株につき14円となります。
内部留保資金につきましては、今後予想される環境規制などの制度やモビリティ（移動）そのものに対する市場の要求の変化に対応すべく開発、生産性向上等に投資してまいりたいと考えております。
次期（令和９年３月期）につきましては、当社普通株式１株につき、中間配当金７円、期末配当金８円とし、年間配当金は合計15円と予想しております。
これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当をする場合は取締役会であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 5 | — |
| 2021 | 10 | 27.1 |
| 2022 | 10 | 21,068.4 |
| 2023 | 20 | 95.8 |
| 2024 | 14 | 17.7 |
| 2025 | 14 | 119.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 風の会持株会 | 6.04 |
| 2 | あいおいニッセイ同和損害保険株式会社 | 5.61 |
| 3 | 株式会社りそな銀行 | 4.93 |
| 4 | 株式会社横浜銀行 | 4.93 |
| 5 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 3.35 |
| 6 | ミクニ総業株式会社 | 2.99 |
| 7 | 生田允紀 信託口 | 2.97 |
| 8 | スズキ株式会社 | 2.96 |
| 9 | むつき持株会 | 2.88 |
| 10 | ミクニ社員持株会 | 2.21 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は38.87%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 819 | 965 | 985 | 979 | 948 | 1,038 | 1,218 | 1,105 | 870 | 808 | 938 | 999 | 1,014 | 1,034 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 31 | 35 | 41 | 44 | 24 | 6 | 33 | 31 | 37 | 30 | 42 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.2 | 3.6 | 4.0 | 3.6 | 2.2 | 0.7 | 4.1 | 3.3 | 3.7 | 3.0 | 4.0 |
| 当期利益億円 | 14 | 27 | 30 | 13 | 27 | 25 | 23 | -40 | -1 | 13 | -17 | 11 | 19 | 12 |
| EPS円 | 41.6 | 80.8 | 88.4 | 37.7 | 79.9 | 75.8 | 67.3 | -119.3 | -3.7 | 38.8 | -51.2 | 31.9 | 57.9 | 35.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YLLZ）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。