下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社および子会社等18社より構成され、内燃機関・産業機器の製造販売事業および不動産賃貸事業等を展開しています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は881億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1025番目、輸送用機器77社のうち47番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+9.2%です。平均年間給与は700.0万円（2025年度・提出会社単体）で、輸送用機器77社のうち34番目。平均年齢は40.3歳、平均勤続年数は13.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ダイハツインフィニアースと同業2社を、ダッシュボードで並べる日本プラスト・ＧＭＢと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日本プラスト・ＧＭＢと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社および子会社等18社より構成され、内燃機関・産業機器の製造販売事業および不動産賃貸事業等を展開しています。
事業内容と当社および関係会社の当該事業に係る位置づけは、次のとおりであります。
区 分 ／ 主要製品（事業） ／ 主要な会社
内 燃 機 関 部 門 ／ 舶用・陸用 機 関 関 連 ／ 船舶用ディーゼル機関 陸用ディーゼル機関 ガスタービン 同上の部品の製造 ／ 当社、ダイハツインフィニアース姫路㈱
船舶用ディーゼル機関 陸用ディーゼル機関 ガスタービン 同上の部品の販売 ／ 当社、ダイハツインフィニアース東日本㈱、ダイハツインフィニアース中日本㈱、ダイハツインフィニアース四国㈱、ダイハツインフィニアース西日本㈱ DAIHATSU INFINEARTH (ASIA PACIFIC)PTE.LTD. DAIHATSU INFINEARTH (EUROPE）LTD. DAIHATSU INFINEARTH (AMERICA) ,INC. DAIHATSU INFINEARTH (SHANGHAI)CO.,LTD.
運送業 倉庫内管理請負業 ／ ディーエス商事㈱
ダイハツインフィニアース部品サービス㈱
そ の 他 の 部 門 ／ 産業機器関連 ／ アルミホイールの販売 ／ 当社
不動産賃貸関連 ／ 貸事務所業 ／ 当社、ダイハツインフィニアース梅田シティ㈱
売電関連 ／ 太陽光発電事業 ／ 当社
精密部品関連 ／ 精密部品 ／ 日本ノッズル精機㈱
以上の関連を概要図に示すと、次のとおりであります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YCLQ）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
DAIHATSU INFINEARTH (SHANGHAI)CO.,LTD.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 718億円・利益 97億円・従業員 971人
売上 115億円・利益 18億円・従業員 238人
売上 47億円・利益 4億円・従業員 168人
連結子会社 13社（有報に社名が載る主な会社は13社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「現状評価で認識した当社課題を踏まえ2028年３月期までに営業利益90億円、ＲＯＥ12.0%以上の達成、2031年３月期までに営業利益120億円、ＲＯＥ12.0%以上の達成を目指します。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の配当政策の基本的な考え方は、将来の企業体質の強化および安定的な利益確保のため内部留保を充実するとともに、株主各位への継続した配当を実施することにあります。
当社の剰余金の配当は、財務内容、利益水準、配当性向等を総合的に勘案したうえで、連結配当性向30%を目途に下限を１株当たりの配当金15円とし、中間配当および期末配当の年２回を基本的な方針としております。また、配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。なお、定款において「取締役会の決議によって、毎年９月30日を基準日として中間配当をすることができる。」旨を定めております。
当事業年度の期末配当につきましては、１株につき69円の配当を2026年６月26日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定であります。
また内部留保金は、研究開発、設備投資等の資金需要に備える所存であり、これは将来の利益に貢献し株主各位への安定的な配当に寄与していくものと考えております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 15 | 65.6 |
| 2021 | 15 | 21.8 |
| 2022 | 28 | 32.0 |
| 2023 | 49 | 36.2 |
| 2024 | 62 | 41.5 |
| 2025 | 69 | 31.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 今治造船株式会社 | 19.66 |
| 2 | ＰＥＲＳＨＩＮＧ－ＤＩＶ．ＯＦ ＤＬＪ ＳＥＣＳ．ＣＯＲＰ． | 10.50 |
| 3 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 2.91 |
| 4 | ＢＮＰ ＰＡＲＩＢＡＳ ＳＹＤＮＥＹ／２Ｓ／ＪＡＳＤＥＣ／ＡＵＳＴＲＡＬＩＡＮ ＲＥＳＩＤＥＮＴＳ | 2.64 |
| 5 | 株式会社りそな銀行 | 2.32 |
| 6 | 楽天証券株式会社共有口 | 2.10 |
| 7 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５１０３ | 1.83 |
| 8 | ＪＡＰＡＮ ＡＢＳＯＬＵＴＥ ＶＡＬＵＥ ＦＵＮＤ | 1.49 |
| 9 | ＤＦＡ ＩＮＴＬ ＳＭＡＬＬ ＣＡＰ ＶＡＬＵＥ ＰＯＲＴＦＯＬＩＯ | 1.45 |
| 10 | ＮＯＲＴＨＥＲＮ ＴＲＵＳＴ ＣＯ．（ＡＶＦＣ） ＲＥ Ｕ．Ｓ． ＴＡＸ ＥＸＥＭＰＴＥＤ ＰＥＮＳＩＯＮ ＦＵＮＤＳ ＳＥＣ ＬＥＮＤＩＮＧ | 1.44 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は46.32%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 545 | 576 | 623 | 570 | 589 | 602 | 573 | 601 | 567 | 576 | 721 | 818 | 888 | 881 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 55 | 35 | 30 | 26 | 27 | 10 | 21 | 36 | 52 | 76 | 76 |
| 営業利益率% | — | — | — | 9.6 | 5.9 | 5.1 | 4.6 | 4.5 | 1.8 | 3.6 | 5.0 | 6.4 | 8.6 | 8.7 |
| 当期利益億円 | 23 | 27 | 30 | 36 | 23 | 21 | 18 | 20 | 7 | 20 | 29 | 51 | 57 | 59 |
| EPS円 | 71.4 | 86.2 | 94.4 | 113.0 | 72.9 | 65.8 | 57.1 | 62.8 | 22.4 | 62.0 | 93.4 | 162.9 | 180.9 | 232.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YCLQ）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。