下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社の企業集団は、当社及び連結子会社17社、持分法適用関連会社２社、持分法非適用関連会社１社により構成され、事業内容は自動車等車両部品、環境機器部品及び外販設備等の製造販売であります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は6,779億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち265番目、輸送用機器77社のうち15番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.7%です。平均年間給与は682.1万円（2025年度・提出会社単体）で、輸送用機器77社のうち41番目。平均年齢は38.9歳、平均勤続年数は16.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
フタバ産業と同業2社を、ダッシュボードで並べる豊田合成・東海理化電機製作所と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 豊田合成・東海理化電機製作所と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社の企業集団は、当社及び連結子会社17社、持分法適用関連会社２社、持分法非適用関連会社１社により構成され、事業内容は自動車等車両部品、環境機器部品及び外販設備等の製造販売であります。
上記事業の自動車等車両部品・外販設備の事業については、当社が製造販売するほか当社製品の一部を子会社及び関連会社に製造を委託しております。なお、子会社及び関連会社においても得意先への直接販売を行っております。また、主要な販売先であるトヨタ自動車株式会社は、当社を関連会社とする「その他の関係会社」であります。
当社及び当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
日本
自動車等車両部品、環境機器部品及び外販設備等の製造販売 (主な関係会社) 当社及び㈱フタバ九州北米自動車等車両部品の製造販売 (主な関係会社) フタバノースアメリカE&M㈱、FICアメリカ㈱及びFIOオートモーティブカナダ㈱ 欧州自動車等車両部品の製造販売 (主な関係会社) フタバマニュファクチャリングUK㈱及びフタバチェコ㈲ 中国自動車等車両部品の製造販売 (主な関係会社) 双叶(天津)企業管理㈲、天津双叶協展機械㈲及び広州双叶汽車部件㈲ アジア自動車等車両部品の製造販売 (主な関係会社) FMIオートモーティブコンポーネンツ㈱及び㈱フタバインダストリアルインドネシア
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YCHA）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 3,085億円・利益 83億円・従業員 4,820人
売上 1,778億円・利益 38億円・従業員 2,254人
売上 681億円・利益 22億円・従業員 1,238人
売上 626億円・利益 30億円・従業員 1,126人
売上 610億円・利益 13億円・従業員 666人
連結子会社 17社（有報に社名が載る主な会社は16社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「その一環として、2025年度から2027年度までを計画期間とする中期経営計画の目標として、2027年度営業利益率(対支給品を除く売上高)5.0％及びROE10.0％以上を設定しております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様の利益向上を経営の重要課題のひとつとし、利益配分につきましては、安定的な配当の維持を基本に、「株主資本配当率(DOE)※」3.5％を下限とした累進配当とし、株主の皆様に対する利益還元の充実に努めてまいります。内部留保につきましては、将来にわたる株主の皆様の利益を確保するため、経営基盤をより一層強化・充実するための投資に充当し、今後の事業展開に役立ててまいりたいと存じます。
(※株主資本配当率(DOE)＝年間配当額÷期中平均株主資本×100)
当事業年度の株主配当金については、当期業績に鑑みて、１株につき43円(うち中間配当20円)とさせていただきました。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、取締役会であります。なお、当社は中間配当を行うことができる旨を定めているほか、基準日を定めて剰余金の配当をすることができる旨を定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 10 | 33.1 |
| 2021 | 10 | 15.6 |
| 2022 | 15 | 12.5 |
| 2023 | 35 | 24.5 |
| 2024 | 38 | 26.3 |
| 2025 | 43 | 34.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | トヨタ自動車株式会社 | 31.48 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 10.03 |
| 3 | フタバ協力会持株会 | 3.79 |
| 4 | 株式会社三井住友銀行 | 3.43 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 2.85 |
| 6 | フタバ従業員持株会 | 1.86 |
| 7 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ５０５２２３ | 1.72 |
| 8 | みずほ信託銀行株式会社退職給付信託みずほ銀行口再信託受託者株式会社日本カストディ銀行 | 1.63 |
| 9 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 1.44 |
| 10 | ＤＦＡ ＩＮＴＬ ＳＭＡＬＬ ＣＡＰＶＡＬＵＥ ＰＯＲＴＦＯＬＩＯ | 1.27 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は59.55%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 3,652 | 3,994 | 4,229 | 4,376 | 4,124 | 4,404 | 4,617 | 4,762 | 4,668 | 5,721 | 7,081 | 7,958 | 7,071 | 6,779 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 31 | 90 | 113 | 68 | 106 | 78 | 61 | 77 | 192 | 152 | 187 |
| 営業利益率% | — | — | — | 0.7 | 2.2 | 2.6 | 1.5 | 2.2 | 1.7 | 1.1 | 1.1 | 2.4 | 2.1 | 2.8 |
| 当期利益億円 | -51 | 30 | 10 | -12 | 48 | 107 | 35 | 64 | 41 | 33 | 106 | 128 | 62 | 160 |
| EPS円 | -72.4 | 42.2 | 14.9 | -17.1 | 65.8 | 119.8 | 39.2 | 71.0 | 45.7 | 36.9 | 118.3 | 143.4 | 69.4 | 179.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YCHA）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。