デイトナ

7228 ／ 日本基準 ／ 12月期
東証スタンダード輸送用機器一次資料ベース
収録 39 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社グループは、当社及び連結子会社４社、非連結子会社１社で構成され、二輪車部品・用品を中心に企画・開発卸販売ならびに小売販売の事業を営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）

同業2社と並べて動かす

数字で見るデイトナ

2025年度の売上収益は144億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2320番目、輸送用機器77社のうち66番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.7%です。平均年間給与は666.4万円（2025年度・提出会社単体）で、輸送用機器77社のうち45番目。平均年齢は45.1歳、平均勤続年数は17.4年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益144億円全体で上位65%（3,585社中）輸送用機器では66番目（77社中）2020→2025年度で年+7.7%（計算値）2025年度
当期利益11億円全体で上位54%（3,684社中）輸送用機器では57番目（78社中）2025年度
営業利益率逆算11.2%輸送用機器の中央値 5.3%（77社）2025年度
ROE12.9%輸送用機器の中央値 5.7%（77社）2025年度
自己資本比率80.1%輸送用機器の中央値 51.0%（77社）2025年度

働く人の数字

平均年間給与666.4万円全体で上位49%（3,658社中）輸送用機器では45番目（77社中）2020→2025年度で+8.8%（計算値）2025年度
平均年齢45.1歳輸送用機器の中央値 42.4歳（77社）2025年度
平均勤続年数17.4年輸送用機器の中央値 17.4年（77社）2025年度
従業員数(連結)206人輸送用機器の中央値 4,087人（77社）2020→2025年度で+14.4%（計算値）2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

デイトナと同業2社を、ダッシュボードで並べるカーメイト・阪神内燃機工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます
01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ カーメイト・阪神内燃機工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

デイトナの事業の内容（有価証券報告書の記載）

当社グループは、当社及び連結子会社４社、非連結子会社１社で構成され、二輪車部品・用品を中心に企画・開発卸販売ならびに小売販売の事業を営んでおります。

このうち当社及び連結子会社株式会社ダートフリークは、二輪車部品・用品の企画・開発及び卸販売を国内及び海外（輸出）で行っており、連結子会社株式会社ライダーズ・サポート・カンパニーは、株式会社コシダテックのフランチャイジーとして千葉県・埼玉県の２店舗において、二輪車部品・用品の小売販売を行っております。

海外連結子会社であるPT. DAYTONA AZIA（インドネシア）におきましては、当社同様、二輪車部品・用品及びＯＥＭ商品の企画・開発及び卸販売をインドネシア国内を中心に行っております。また、DAYTONA Motorcycles Philippines（フィリピン）におきましても、二輪車部品・用品及びＯＥＭ商品の企画・開発及び卸販売をフィリピン国内を中心に行っております。

非連結子会社の有限会社オーディーブレインは、「MaxFritz」ブランドにてモーターサイクルウエアの企画・開発を行い、直営店及びＦＣ店で販売しております。

出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XSX2）。事業系統図は省いています。

03

デイトナのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

国内拠点卸売事業

売上 104億円・利益 11億円・従業員 153人

小売事業

売上 21億円・利益 1億円・従業員 32人

  • ㈱ライダーズ・サポート・カンパニー85.5%
  • ㈱ダートフリーク100.0%

アジア拠点卸売事業

売上 16億円・利益 3億円・従業員 16人

その他

売上 3億円・利益 0億円・従業員 5人

そのほかの主な子会社

  • PT.DAYTONA AZIA99.6%二輪車用部品・用品の卸売販売
  • DAYTONA Motorcycles Philippines99.9%二輪車用部品・用品の卸売販売

連結子会社 4社（有報に社名が載る主な会社は4社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「また、経営理念に掲げる独創的な商品の提供を目指し、お客様から高い支持を得られる、他社と差別化された付加価値の高い商品により利益を確保し、営業利益率10％以上を目標としています。」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

デイトナの配当政策

当社は、株主に対する利益還元を経営の最重要課題の一つとして認識しております。一方で経営理念の実現に向けて、既存事業及び新規事業への投資など持続的な成長を実現する財務基盤の確立も大変重要であると考えており、利益還元につきましては、連結業績の内容、今後の事業投資の見込、過年度の投資回収の状況などを総合的に勘案して決定していく方針でございます。剰余金の配当の決定機関は株主総会であり、期末配当（年１回）の実施を基本としております。

なお、当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。

当事業年度の配当金につきましては、株主の皆様へのより多くの還元を図るべく１株当たり135円の配当を2026年３月26日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定であります。

有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）

1株配当と配当性向

デイトナの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当（円）配当性向（%）
20204616.2
20218019.2
202212326.5
202312132.6
202412937.9
202513538.6

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

デイトナの株主優待

2026年3月提出の有報

毎年12月31日時点の株主名簿に記録された株主に保有株式数に応じたポイントを付与し、食品、雑貨、バイク用品、など様々なものからお選びいただける株主優待制度を設けております。

株主優待制度の詳細については、当社ホームページの下記のページでご案内しております。

デイトナホームページ

＞デイトナについて ＞投資家の皆様へ ＞株式情報 ＞株主優待

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

デイトナの大株主（上位10名）

2025年12月末
デイトナの大株主
順位株主持株比率（%）
1有限会社エービーイー21.01
2株式会社コシダテック5.72
3株式会社ディーエフ4.79
4デイトナ社員持株会1.78
5日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）1.60
6RE FUND 107-CLIENT AC1.54
7中山 慶一郎1.51
8株式会社日本カストディ銀行（信託口）1.43
9株式会社三菱ＵＦＪ銀行1.20
10鈴木 紳一郎1.17

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は41.74%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移（最大14期）

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ（5 / 47）閉じる

選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円595857586062818699125146140146144
営業利益億円———34467121821171716
営業利益率%———4.57.15.97.38.012.014.614.112.211.811.2
当期利益億円322-4334581314121211
EPS円135.784.9101.4-203.0129.7117.3171.5195.5346.3564.6608.2499.2509.4483.1

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高69.8百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益7.8百万円2025年度・逆算
平均年齢45.1歳2025年度
平均勤続年数17.4年2025年度

平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 織田 哲司
本店の所在地
静岡県周智郡森町一宮4805番地
決算期
12月
市場・業種
東証スタンダード ／ 輸送用機器

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。

デイトナの沿革

  1. 1972年4月二輪車用品の輸出入を事業目的として大阪市東住吉区に阿部商事株式会社（資本金100万円）を設立。
  2. 1974年6月ブランド名「デイトナ」の使用を開始。
  3. 1976年11月本社を静岡県磐田市岩井2126番地の２に移転。
  4. 1980年6月国内販売の強化をはかるため国内販売部門を設置。
  5. 1981年2月国内向け商品カタログ「デイトナカタログ」を創刊、以後毎年発行。
  6. 1985年7月商号を株式会社デイトナに変更し、本社を静岡県磐田市岩井1836番地に移転。
  7. 1989年10月有限会社久悦（被合併会社：当社代表取締役社長阿部久夫の妻が経営する会社であり、土地・建物を当社に貸与）を吸収合併。
  8. 1990年7月資本金を78,750千円に増資。
  9. 1990年12月資本金を97,500千円に増資。
  10. 1991年1月商品管理、配達業務の合理化をはかるため中京佐川急便と業務委託契約を締結し、静岡県浜松市高丘町に物流センターを設置。
  11. 1991年11月資本金を122,500千円に増資。
  12. 1992年3月二輪車用品の小売事業を目的として子会社株式会社ライコ（100％出資）を千葉県東葛飾郡沼南町に設立。
  13. 1992年4月営業力の強化、経営効率の向上をはかるため株式会社デイトナ東京を吸収合併。これに伴い資本金を143,500千円に増資。
  14. 1993年3月連結子会社株式会社ライコの１号店「ライコランド千葉店（売り場面積約1,800㎡）」営業開始。 四輪車専用ブランド「DCUATRO（ディーキャトロ）」の使用を開始、四輪車用品市場に新規参入。
沿革の続き（あと38件・2024年まで）
  1. 1994年4月物流センターを静岡県袋井市堀越に移転。
  2. 1995年4月中国のメーカーに発注した商品の米国向け出荷を開始。
  3. 1995年6月資本金を214,017千円に増資。
  4. 1995年12月連結子会社株式会社ライコにライコランド千葉店（千葉県東葛飾郡沼南町）の店舗一切およびその土地を売却。
  5. 1997年2月東南アジア市場開拓を目的として、シンガポールに駐在事務所を開設。
  6. 1997年6月当社の企画により、英国ＢＳＡリーガル社で生産した二輪車の輸入販売を開始。
  7. 1997年10月日本証券業協会に株式を店頭登録。
  8. 1998年4月連結子会社株式会社ライコの２号店「ライコランド埼玉店（売り場面積1,550㎡）」営業開始。
  9. 1998年7月本社・物流センターの統合のため、静岡県周智郡森町に約97,500㎡の土地を取得。
  10. 1999年2月静岡県周智郡森町土地の造成着工し、2000年４月完成。
  11. 2000年1月連結子会社株式会社ネットライダーズ・デイトナを東京都新宿区に設立。
  12. 2000年12月物流センターを静岡県周智郡森町に移転。
  13. 2001年3月本社を静岡県周智郡森町一宮4805番地に移転。
  14. 2002年1月連結子会社株式会社ネットライダーズ・デイトナは、株式会社アール・エス・シーに商号変更。
  15. 2003年3月株式会社オートバックスセブンと資本・業務提携契約締結。
  16. 2004年1月連結子会社株式会社アール・エス・シーと連結子会社株式会社ライコは合併し、株式会社ライダーズ・サポート・カンパニー（連結子会社）と商号変更。
  17. 2004年6月連結子会社株式会社ライダーズ・サポート・カンパニーは、二輪車部品・用品の小売店のＦＣ店展開を開始。
  18. 2006年3月株主総会決議により買収防衛策導入。
  19. 2006年7月連結子会社株式会社ライダーズ・サポート・カンパニーは、商標権等を譲渡。
  20. 2007年4月インドネシアに、アセアン地域の二輪車部品・用品の企画・開発・販売目的の連結子会社PT DAYTONA AZIAを設立し、営業開始。
  21. 2008年10月台湾に、台湾国内における二輪車部品・用品の企画・開発・販売目的の支店を設立。
  22. 2010年3月株主総会決議により監査役会及び会計監査人を設置。
  23. 2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所（JASDAQ市場）に株式を上場。
  24. 2010年10月大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所ＮＥＯ市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ（スタンダード）に株式を上場。
  25. 2011年12月自己株式の公開買付を実施（1,404,000株）。
  26. 2012年11月太陽光発電売電事業開始。
  27. 2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の現物市場統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）に株式を上場。
  28. 2014年1月本社敷地内に500kWの太陽光発電システムを増設。
  29. 2016年8月沼津市足髙に建設した500kWの太陽光発電システムが稼働開始。
  30. 2017年10月株式会社ダートフリーク及び株式会社プラスの全株式を取得し完全子会社化。
  31. 2018年4月デイトナ公式スマートフォン向けアプリを立ち上げ。
  32. 2019年7月連結子会社株式会社ダートフリーク及び連結子会社株式会社プラスについて、株式会社ダートフリークを存続会社とする吸収合併を実施したため、株式会社プラスは消滅。
  33. 2019年8月愛知県北設楽郡設楽町に建設した750kWの太陽光発電システムが稼働開始。
  34. 2021年2月「再エネ100宣言 RE Action」への参加により、当社及び当社グループ企業で使用する電力を100％再生可能エネルギーとすることを表明。
  35. 2022年4月創立50周年
  36. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のJASDAQ（スタンダード）からスタンダード市場に移行。
  37. 2022年5月有限会社オーディーブレイン（現・非連結子会社）の全株式を取得。
  38. 2024年2月フィリピン ラグナ州 サンタローサ市に二輪車部品用品の企画・開発・販売目的の連結子会社DAYTONA Motorcycles Philippinesを設立。

有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XSX2）。会社が書いたとおりに載せています。

輸送用機器で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。

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出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値　逆算 開示された値から計算した値　デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本（EDINET）から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S1009XXE、S100CNQ2、S100FH69、S100I9VR、S100L0D9、S100NPDN、S100QFHF、S100T4TG、S100VIX6、S100XSX2一次資料

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