下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社14社及び関連会社２社で構成され、電源機器、システム機器、合成樹脂塗料、精密機構部品及びパワー半導体の製造販売を内容とし、更に各事業に関連する研究及びその他のサービス等の事業活動を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は269億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1871番目、電気機器225社のうち151番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+0.7%です。平均年間給与は686.6万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち129番目。平均年齢は46.6歳、平均勤続年数は18.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
オリジンと同業2社を、ダッシュボードで並べる指月電機製作所・日本セラミックと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 指月電機製作所・日本セラミックと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社14社及び関連会社２社で構成され、電源機器、システム機器、合成樹脂塗料、精密機構部品及びパワー半導体の製造販売を内容とし、更に各事業に関連する研究及びその他のサービス等の事業活動を展開しております。
当社グループの事業内容及び当社と関連会社の当該事業に係る位置付けは、次のとおりであります。
なお、次の５事業はセグメント情報に掲げるセグメント区分と同一であります。
〔エレクトロニクス事業〕会社数２社
電源機器 ／ ： ／ 当社が製造・販売するほか、電源機器の一部については子会社埼玉オリジン㈱、関連会社北富士オリジン㈱に製造を委託しております。 なお、子会社埼玉オリジン㈱については、ほぼその全数を当社で仕入れて販売しております。
〔メカトロニクス事業〕
システム機器 ／ ： ／ 当社が全て製造し、販売を行っております。
〔ケミトロニクス事業〕会社数７社
合成樹脂塗料 ／ ： ／ 当社並びに子会社東邦化研工業㈱、上海欧利生東邦塗料有限公司、欧利生塗料（天津）有限公司、オリジン・イーソン・ペイント㈱、欧利生東邦塗料（東莞）有限公司及びオリジン・ドラケミ・インドネシア㈱において、製造・販売しております。また、関連会社萬座塗料㈱に販売を委託しております。
〔コンポーネント事業〕会社数４社
精密機構部品 ／ ： ／ 当社及び子会社欧利晶精密机械(上海)有限公司において、製造・販売するほか、一部については子会社北海道オリジン㈱他に製造を委託しており、その全数を当社で仕入れて販売しております。また、子会社歐利生（香港）有限公司に販売を委託しております。
〔その他〕会社数１社
パワー半導体 ／ ： ／ 当社が製造・販売するほか、半導体の一部については子会社北海道オリジン㈱に製造を委託しており、ほぼその全数を当社で仕入れて販売しております。
〔全セグメント〕会社数３社
： ／ 子会社㈱オリジン商事他に、当社の製品の販売を委託しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJF6）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 104億円・利益 9億円・従業員 439人
売上 78億円・利益 8億円・従業員 201人
売上 67億円・利益 -1億円・従業員 230人
売上 12億円・利益 -2億円・従業員 40人
売上 7億円・利益 -6億円・従業員 55人
連結子会社 9社（有報に社名が載る主な会社は9社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「これに伴い、2027年3月期を最終年度とした中期経営計画の数値目標（連結営業利益25億円以上、連結ROE7.0％以上）の達成は困難であると判断いたしました。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を重要な課題として考えており、内部留保金とともに１株当たり利益の配分原資の安定成長に努め、業績に見合った安定的かつ継続的な配当を行うことを基本方針としております。
また、当社は中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会としておりましたが、2016年６月29日開催の第115期定時株主総会にて、会社法第459条第１項の規定に基づき、剰余金の配当等を取締役会決議により行うことができる旨の定款変更を行っております。
剰余金の配当につきましては、当該期間および今後の利益水準と財政状態などを総合的に勘案して決定してまいります。当期の期末配当につきましては、業績等を総合的に勘案し１株につき普通配当15円を予定しております。なお、当期の中間配当金につきましては、１株につき20円をお支払いしておりますので、当期の年間配当金は、１株につき35円を予定しております。
また、内部留保金は、企業価値最大化に向けて財務体質の強化を図りながら、市場における競争力強化や収益力向上に必要な研究開発・新製品開発への投資や設備投資の拡充およびグローバル展開を図るための有効な投資などに使用してまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 21 | — |
| 2021 | 65 | 16.5 |
| 2022 | 40 | 22.7 |
| 2023 | 30 | — |
| 2024 | 40 | 44.9 |
| 2025 | 35 | — |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | オリジン取引先持株会 | 9.44 |
| 2 | 損害保険ジャパン株式会社 | 7.08 |
| 3 | 明治安田生命保険相互会社 | 5.70 |
| 4 | EUROPEAN DEPOSITARY BANK SA-DUBLIN - BUTTERMERE DEEP VALUE FUND LIMITED | 5.34 |
| 5 | 株式会社みずほ銀行 | 4.92 |
| 6 | 株式会社りそな銀行 | 2.94 |
| 7 | オリジン従業員持株会 | 2.35 |
| 8 | トーア再保険株式会社 | 2.28 |
| 9 | 島根 良明 | 2.13 |
| 10 | みずほ信託銀行株式会社 | 1.97 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は44.16%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 395 | 310 | 366 | 324 | 313 | 332 | 379 | 325 | 259 | 323 | 320 | 282 | 288 | 269 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 16 | 9 | 18 | 25 | 9 | -9 | 21 | 6 | -6 | -2 | -9 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.8 | 3.0 | 5.5 | 6.6 | 2.8 | -3.5 | 6.6 | 1.8 | -2.1 | -0.9 | -3.5 |
| 当期利益億円 | 13 | 5 | 29 | 10 | -14 | 9 | 19 | 2 | -12 | 22 | 4 | -15 | -1 | -22 |
| EPS円 | 38.6 | 14.5 | 86.2 | 30.3 | -206.6 | 130.6 | 287.5 | 35.1 | -184.7 | 351.4 | 60.7 | -255.1 | -15.5 | -422.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJF6）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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