ケル

6919 / 日本基準 / 3月期
東証スタンダード電気機器一次資料ベース
収録 43 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社グループは、当社と子会社7社で構成され、単一セグメントに属するコネクタ、ラック等の製造・販売を主な事業の内容としております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年6月提出)

同業2社と並べて動かす電子部品の順位を再生

数字で見るケル

2025年度の売上収益は129億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2398番目、電気機器225社のうち180番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.8%です。平均年間給与は593.2万円(2025年度・提出会社単体)で、電気機器223社のうち187番目。平均年齢は40.5歳、平均勤続年数は16.3年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益129億円全体で上位67%(3,585社中)電気機器では180番目(225社中)2020→2025年度で年+4.8%(計算値)2025年度
当期利益2億円全体で上位79%(3,684社中)電気機器では179番目(225社中)2025年度
営業利益率逆算2.2%電気機器の中央値 6.8%(222社)2025年度
ROE1.4%電気機器の中央値 7.4%(224社)2025年度
自己資本比率80.7%電気機器の中央値 61.0%(225社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与593.2万円全体で上位68%(3,658社中)電気機器では187番目(223社中)2020→2025年度で+4.9%(計算値)2025年度
平均年齢40.5歳電気機器の中央値 43.3歳(223社)2025年度
平均勤続年数16.3年電気機器の中央値 16.0年(223社)2025年度
従業員数(連結)334人電気機器の中央値 1,785人(225社)2020→2025年度で+11.0%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

ケルと同業2社を、ダッシュボードで並べるヘリオス テクノ ホールディング・小野測器と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 電子部品業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ ヘリオス テクノ ホールディング・小野測器と3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

ケル 最新期の売上構成比

有価証券報告書に事業の区分の記載がありません(単一セグメント)。

ケルの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社グループは、当社と子会社7社で構成され、単一セグメントに属するコネクタ、ラック等の製造・販売を主な事業の内容としております。

コネクタ……………工業機器・画像機器等の電子・電気機器において、実装されたプリント基板間や機器内、機器間の電気的接続、切り離しのためのコネクタの製造・販売。

ラック………………制御基板や周辺機器の収納をシステム化したラックの製造・販売。

ハーネス……………コネクタとケーブルを接続したハーネスの製造・販売。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YJK1)。事業系統図は省いています。

03

ケルのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

コネクタの製造・販売

  • 旺昌電子股份有限公司100.0%
  • 開陸連接器(珠海)有限公司100.0%

コネクタの販売

  • 科陸電子貿易(上海)有限公司100.0%
  • KEL Europe GmbH100.0%
  • 科陸電子(香港)有限公司100.0%
  • KEL USA,Inc.100.0%
  • KEL Electronics Singapore Pte. Ltd.100.0%

連結子会社 7社(有報に社名が載る主な会社は7社)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「2027年3月期につきましては中期経営計画の目標数値である2028年3月期売上高155億円、営業利益率15%以上の達成を目指すべく、経営課題に全社を挙げて取り組みを進めてまいります。」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

ケルの配当政策

当社は、企業価値を向上させ、株主の皆様への利益還元を積極的に行うことを経営上の重要課題の一つとして位置付けています。今後の業績の推移や財務状況などを考慮し、また、将来の事業拡大・競争力強化に向けた新製品・新技術開発ならびに中長期の設備投資のための内部留保等を総合的に勘案しながら、連結配当性向40%以上を目標といたします。また、DOE(連結純資産配当率)の下限を3.8%に設定し、安定的な配当も実施する方針であります。

内部留保につきましては、事業拡大・競争力強化に向けた新製品・新技術開発並びに中長期の設備投資等の原資として活用し、持続的な成長と企業価値の向上並びに株主価値の増大に努めてまいります。

また、当社は、取締役会の決議によって剰余金の配当を行うことができる旨を定めており、中間配当及び期末配当の年2回配当実施を基本方針としております。

当期の配当につきましては、上記の方針に基づき1株当たり期末配当金40円といたしました。この結果、連結純資産配当率3.8%及び連結配当性向276.6%となりました。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

ケルの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20204145.3
20218145.1
20229542.5
20239569.6
202480112.2
202580319.9

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

ケルの株主優待

2026年6月提出の有報

「株主に対する特典」は「該当事項なし」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

ケルの大株主(上位10名)

2026年3月末
ケルの大株主
順位株主持株比率(%)
1菊水ホールディングス株式会社7.04
2日本生命保険相互会社4.01
3株式会社三菱UFJ銀行4.01
4THE HONGKONG AND SHANGHAI BANKING CORPORATION LTD - SINGAPORE BRANCH PRIVATE BANKING DIVISION CLIENTS A/C 8221-6237933.84
5橋本幸雄3.16
6アジア電子工業株式会社2.50
7ケル社員持株会2.25
8ASGJapan株式会社1.88
9萩原慶子1.68
10山崎万希子1.64

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は32.01%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円9793989297104102106102128145122119129
営業利益億円———88108101021241163
営業利益率%———8.68.79.87.89.79.716.516.69.05.02.2
当期利益億円7585666771517942
EPS円46.335.554.872.880.586.180.796.799.8200.3237.5117.355.228.9

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高38.5百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益0.9百万円2025年度・逆算
平均年齢40.5歳2025年度
平均勤続年数16.3年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

ケルの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率5.9%2025年度業種の中央値 5.1%(電気機器179社)2023:4.2 2024:5.8 2025:5.9
男性の育児休業取得率25.0%2025年度業種の中央値 83.0%(電気機器170社)2023:66.7 2024:100.0 2025:25.0
男女の賃金の差異78.1%2025年度業種の中央値 71.6%(電気機器184社)2023:77.4 2024:76.9 2025:78.1
女性役員比率14.3%2025年度業種の中央値 15.2%(電気機器200社)2022:14.3 2023:14.3 2024:14.3 2025:14.3役員7名のうち女性1名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 春日 明
本店の所在地
東京都多摩市永山6丁目17番地7
決算期
3月
市場・業種
東証スタンダード / 電気機器
役員
7名(うち女性1名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

ケルの沿革

  1. 1962年7月東京都渋谷区にケル㈱を創立。
  2. 1962年10月東京都大田区新井宿に本社を移転。
  3. 1965年6月東京都大田区大森北に本社を移転。
  4. 1967年3月東京都品川区西五反田に本社・工場を移転・設置。
  5. 1982年10月山梨県中巨摩郡甲西町(現 南アルプス市)に山梨事業所(現 南アルプス事業所)を建設、 操業開始。
  6. 1987年4月山梨事業所第二期工事(組立棟増築・表面処理棟建設)完成、操業開始。
  7. 1987年12月東京都多摩市永山に本社社屋を建設、移転。
  8. 1988年12月山梨事業所第三期工事(プレス棟建設)完成、操業開始。
  9. 1990年10月山梨事業所第四期工事(成形棟建設)完成、操業開始。
  10. 1990年12月社団法人日本証券業協会に店頭登録。
  11. 1992年11月長野県北安曇郡池田町に長野事業所を建設、操業開始。
  12. 1995年3月山梨事業所第五期工事(表面処理棟増築)完成、操業開始。
  13. 1996年1月品質マネジメントシステムの国際規格「ISO9001」を審査登録(認証取得)。
  14. 1997年3月長野事業所第二期工事(増築)完成、操業開始。
沿革の続き(あと17件・2025年まで)
  1. 1997年5月山梨事業所第六期工事(プレス棟増築)完成、操業開始。
  2. 1998年8月本社社屋第二期工事(増築)完成。
  3. 2002年6月環境マネジメントシステムの国際規格「ISO14001」を審査登録(認証取得)。
  4. 2002年10月東京都多摩市永山に環境試験センターを建設、稼動開始。
  5. 2004年2月台湾に現地法人「旺昌電子股份有限公司」を設立。(連結子会社)
  6. 2004年12月ジャスダック証券取引所に株式を上場。
  7. 2008年1月中国に現地法人「科陸電子貿易(上海)有限公司」を設立。(連結子会社)
  8. 2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場。
  9. 2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場。
  10. 2013年10月山梨県西八代郡市川三郷町に山梨事業所を建設、操業開始。
  11. 2017年3月ドイツに現地法人「KEL Europe GmbH」を設立。(連結子会社)
  12. 2017年6月香港に現地法人「科陸電子(香港)有限公司」を設立。(非連結子会社)
  13. 2022年4月市場区分の見直しにより、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)から、東京証券取引所スタンダード市場に移行。
  14. 2022年10月長野事業所クリーンブース設置。
  15. 2024年4月アメリカに現地法人「KEL USA,Inc.」を設立。(非連結子会社)
  16. 2025年3月中国に現地法人「開陸連接器(珠海)有限公司」を設立。(連結子会社)
  17. 2025年10月シンガポールに現地法人「KEL Electronics Singapore Pte. Ltd.」を設立。(非連結子会社)

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YJK1)。会社が書いたとおりに載せています。

電気機器で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。

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出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100ALQD、S100DBUD、S100G5AP、S100J2GI、S100LOOP、S100OFOM、S100R2W1、S100TSAO、S100W3IE、S100YJK1一次資料

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