下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び子会社６社で構成され、計測機器の製造販売を主な内容とし、更に当事業に関連する研究開発及びその他のサービス等の事業活動を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は136億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2357番目、電気機器225社のうち178番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+2.9%です。平均年間給与は668.5万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち144番目。平均年齢は43.4歳、平均勤続年数は18.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
小野測器と同業2社を、ダッシュボードで並べるアクセル・ヘリオス テクノ ホールディングと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ アクセル・ヘリオス テクノ ホールディングと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び子会社６社で構成され、計測機器の製造販売を主な内容とし、更に当事業に関連する研究開発及びその他のサービス等の事業活動を展開しております。
当社グループ各社の事業に係わる位置づけ、及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。
なお、下記区分は、報告セグメントと同一の区分であります。
セグメントの名称 ／ 事業内容 ／ 主な関係会社
報告セグメント ／ 計測機器 ／ 各種センサ類、回転・速度計測機器、寸法・変位計測機器、音響・振動計測機器、トルク計測機器、自動車性能計測機器、ソフトウエア及びこれらのアッセンブルによるデータ解析機器等の製造販売 ／ 当社（研究開発・製造・販売） オノソッキテクノロジーインク（米国）（販売） オノソッキ（タイランド）（タイ王国）（販売） オノソッキインディア（インド共和国）（販売） 上海小野測器測量技術有限公司（中華人民共和国）（販売）
特注試験装置 及びサービス ／ 研究開発用途や品質管理用途の特注試験装置の提供、音響・振動に関するコンサルティングサービス及びクラウドサービス、当社製品のアフターサービス、エンジニアリングサービス ／ 当社（研究開発・製造・販売・サービス） オノソッキテクノロジーインク（米国）（製造・販売・サービス） オノソッキ（タイランド）（タイ王国）（販売・サービス） オノソッキインディア（インド共和国）（販売・サービス） 上海小野測器測量技術有限公司（中華人民共和国）（販売・サービス） ㈱Ｓｏｕｎｄ Ｏｎｅ(販売・サービス)
その他 ／ 損害保険代理業務及び当社が所有する土地・建物・設備の管理業務、その他当社からの委託業務等 ／ オノエンタープライズ㈱（サービス）
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XR77）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 90億円・利益 6億円・従業員 334人
売上 47億円・利益 -0億円・従業員 257人
売上 0億円・利益 0億円・従業員 6人
連結子会社 6社（有報に社名が載る主な会社は6社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「2024年度実績「ChallengeStageⅢ」2027年度目標「ChallengeStageⅣ」成長率連結売上高（百万円）11,80414,50022.8％連結営業利益（百万円）1441,000591.7％ROE9.9％6.0％以上－海外売上高（百万円）売上高比率1,91116.2％3,50024.1％83.1％7.9p（注）2024…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、経営基盤の強化と将来の事業展開に備えるための内部留保充実を図るとともに、株主各位に対する利益還元を経営の重要政策の一つとして認識し、連結業績に応じた利益配分を基本に連結配当性向30％を目安として、継続的かつ安定的な配当を行うことを基本方針としております。
各事業年度の配当金額は、当該事業年度の業績及びキャッシュ・フローの水準、設備投資計画等を踏まえて決定することとし、内部留保金の使途につきましては、今後の事業展開への備えに投入していくこととしております。
配当につきましては、取締役会決議による中間配当及び期末配当の年２回を行うこととしております。なお、当社は、「取締役会の決議により、毎年６月30日を基準日とする中間配当ならびに12月31日を基準日とする期末配当をすることができる。」旨を定款に定めております。
自己株式の取得については、資本効率の向上及び経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の実施ならびに株主各位への一層の利益還元を行うことを基本とし、成長への投資や財務体質を勘案しつつ、１株当たりの株主価値とROEの向上を目的として機動的に実施してまいります。
当期の利益配当につきましては、2025年１月30日公表の配当予想から変更(増配)し、期末配当を10円から12円とさせていただくことといたしました。これにより、年間配当は22円となります。
また、次期の利益配当につきましては、2026年度連結業績見込みが中期経営計画Challenge Stage Ⅳの業績目標を上回る見込みであることから、現時点での業績予想を前提とし、１株当たり中間配当を15円、期末配当を15円、これにより年間配当金を30円とさせていただく予定です。
また、株主還元の拡充と資本効率の向上を図ることを目的に、以下のとおり自己株式の取得を行うことといたしました。現状の株価純資産倍率（PBR）及び資本効率・株価水準を真摯に受け止め、資本コストや株価を意識した経営の実現に向け、引き続き事業の成長と投下資本の効率性向上を目指し中期経営計画の実践に取り組むとともに、広報・IRの充実によりステークホルダーの皆様との対話を強化することで、株価純資産倍率(PBR)の向上を図ってまいります。
＜自己株式の取得に係る事項の内容＞
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 10 | — |
| 2021 | 5 | — |
| 2022 | 5 | 17.6 |
| 2023 | 10 | 36.6 |
| 2024 | 30 | 24.1 |
| 2025 | 22 | 70.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 桂 武 | 6.29 |
| 2 | 小野測器代理店・特約店持株会 | 5.93 |
| 3 | 小野測器取引先持株会 | 5.72 |
| 4 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 4.44 |
| 5 | 水 元 公 人 | 2.87 |
| 6 | 小野測器社員持株会 | 2.82 |
| 7 | 安 井 哲 夫 | 1.71 |
| 8 | 小 野 知 子 | 1.71 |
| 9 | 浜 名 由佳里 | 1.30 |
| 10 | 東洋電機製造株式会社 | 1.15 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は33.99%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 118 | 125 | 124 | 133 | 131 | 121 | 144 | 130 | 118 | 99 | 109 | 115 | 118 | 136 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 5 | 4 | 2 | 10 | 5 | -6 | -9 | 1 | 1 | 1 | 6 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.5 | 2.7 | 1.5 | 6.7 | 3.5 | -4.8 | -8.7 | 0.5 | 1.2 | 1.2 | 4.3 |
| 当期利益億円 | 14 | 12 | 12 | 4 | 2 | 2 | 7 | 4 | -6 | -13 | 2 | 4 | 15 | 4 |
| EPS円 | 52.3 | 93.4 | 92.9 | 33.6 | 20.2 | 17.4 | 61.6 | 32.0 | -51.4 | -114.7 | 23.8 | 41.7 | 138.8 | 38.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XR77）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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