下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、トミタ電機株式会社(当社)、子会社２社で構成されており、主な事業内容は、電子部品材料であるフェライトコア(磁性材料)、電子部品のコイル・トランスの製造及び販売並びに、国内不動産の賃貸事業であります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年4月提出）
2025年度の売上収益は16億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3437番目、電気機器225社のうち217番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.2%です。平均年間給与は387.7万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち223番目。平均年齢は48.7歳、平均勤続年数は23.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
トミタ電機と同業2社を、ダッシュボードで並べるメディアリンクス・アスタリスクと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ メディアリンクス・アスタリスクと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、トミタ電機株式会社(当社)、子会社２社で構成されており、主な事業内容は、電子部品材料であるフェライトコア(磁性材料)、電子部品のコイル・トランスの製造及び販売並びに、国内不動産の賃貸事業であります。
なお、当社グループは、同一セグメントに属する電子部品材料の製造、販売を行っており、電子部品材料事業については製品別に記載しております。なお、当該２事業はセグメント情報における区分と同一であります。
事業内容と当社及び関係会社の事業に係わる位置づけは次のとおりであります。
区分 ／ 主要製品 ／ 会社名
電子部品 材料事業 ／ 電子材料 ／ フェライトコア ／ 製造 ／ 当社、珠海富田電子有限公司(注)
販売 ／ 当社、TOMITA FERRITE LTD. 珠海富田電子有限公司(注)
電子部品 ／ コイル・トランス ／ 製造 ／ 当社
販売 ／ 当社
不動産 賃貸事業 ／ 不動産 ／ 賃貸店舗 ／ 賃貸 ／ 当社
以上の当社グループ等について図示すると次のとおりであります。
(注) 珠海富田電子有限公司は、TOMITA FERRITE LTD.の子会社であります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年4月提出・S100Y0O4）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
珠海富田電子有限公司
TOMITA FERRITE LTD.
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 15億円・利益 -1億円・従業員 271人
売上 1億円・利益 1億円
連結子会社 2社（有報に社名が載る主な会社は2社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「こうした考えに基づき、当社グループが目指す経営指標としては、自己資本比率80％以上（当期実績85.4％）、売上高経常利益率３％以上（当期実績△1.7％）を目標として、その達成に努めております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の配当金につきましては、安定的な配当の継続を基本として、企業体質と経営基盤の強化並びに、今後の事業展開に備えるための内部留保の充実を図りながら、実施してまいりたいと考えております。
当社は会社法第459条第１項の規定に基づき、剰余金の配当の決定機関を取締役会としております。また、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、中間配当の基準日は毎年７月31日、期末配当の基準日は毎年１月31日であります。なお、年２回の剰余金の配当のほか、「基準日を定めて剰余金の配当をすることができる。」旨を定款に定めております。
当期の配当金につきましては、親会社株主に帰属する当期純利益１億２千３百万円を計上いたしましたが、市場ニーズに応える新製品・新材質の研究開発への投資や今後の事業展開に備えることにより、利益の確保と健全な財務体質の向上を図るため、株主各位への安定的な利益還元という観点からすると誠に遺憾でございますが、無配とさせていただくことといたします。
なお、内部留保資金につきましては、企業体質の充実並びに市場の競争激化に対処すべく、コスト競争力を高めるための製造設備等に役立てたいと考えております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年4月提出）
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | プラニングカミヤ株式会社 | 15.84 |
| 2 | 神谷 哲郎 | 9.16 |
| 3 | 大和コネクト証券株式会社 | 8.25 |
| 4 | 楽天証券株式会社 | 5.19 |
| 5 | ＧＭＯクリック証券株式会社 | 4.97 |
| 6 | 思遠株式会社 | 4.24 |
| 7 | 橋口 奈美 | 4.05 |
| 8 | ＺＥＮＧ ＪＩＡＮＭＩＮＧ | 3.85 |
| 9 | 株式会社ＤＭＭ．ｃｏｍ証券 | 3.36 |
| 10 | 株式会社山陰合同銀行(株式会社日本カストディ銀行) | 2.85 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は61.80%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 14 | 15 | 19 | 16 | 14 | 15 | 14 | 11 | 11 | 18 | 20 | 15 | 14 | 16 |
| 営業利益億円 | — | — | — | -2 | -1 | 0 | -1 | -2 | -1 | 1 | 1 | -0 | -2 | -1 |
| 営業利益率% | — | — | — | -13.6 | -6.1 | 1.4 | -8.1 | -18.5 | -12.0 | 7.0 | 7.2 | -1.9 | -12.1 | -3.8 |
| 当期利益億円 | 1 | 0 | 2 | -2 | -1 | 1 | -1 | -2 | -1 | 1 | 1 | -0 | -2 | 1 |
| EPS円 | 16.5 | 2.5 | 29.9 | -30.3 | -190.0 | 108.0 | -177.6 | -252.0 | -148.5 | 161.8 | 144.7 | -47.5 | -220.7 | 151.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年4月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年4月提出・S100Y0O4）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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