下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社19社、関連会社２社で構成され、エネルギー、機能性部材料、光学・システム及び価値共創事業製品の製造・販売を主な事業内容としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,294億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち829番目、電気機器225社のうち73番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−1.4%です。平均年間給与は769.6万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち79番目。平均年齢は44.6歳、平均勤続年数は18.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
マクセルと同業2社を、ダッシュボードで並べる日本ケミコン・フォスター電機と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日本ケミコン・フォスター電機と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社19社、関連会社２社で構成され、エネルギー、機能性部材料、光学・システム及び価値共創事業製品の製造・販売を主な事業内容としております。
なお、当連結会計年度よりエネルギー、機能性部材料、光学・システムを当社の強みであるアナログコア技術を軸に重点的に伸ばしていくべき事業群(アナログコア事業群)と定義し、積極的な成長投資を行い、事業成長を加速することとしました。その他の事業は利益貢献を目的とする価値共創事業と定義し、効率運営を徹底し収益の最大化を図ることとしました。上記に伴い、報告セグメントを、エネルギー、機能性部材料、光学・システム、価値共創事業に変更しております。
当社グループのセグメント別の主要製品及び主要な関係会社の当該事業における位置付けは次のとおりであります。
(エネルギー)
耐熱コイン形リチウム電池、コイン形リチウム電池、円筒形リチウム電池、酸化銀電池、乾電池などの一次電池、角形リチウムイオン電池、コイン形リチウム二次電池、全固体電池などの二次電池、リチウムイオン電池用電極、充電器・組電池、電極応用製品の製造販売を行っております。また、太陽光発電による売電事業を行っております。なお、角形リチウムイオン電池は2025年５月に生産終了しており、今後二次電池については全固体電池に注力していく予定です。
(機能性部材料)
建築・建材用テープ、半導体製造工程用テープ、産業工程用テープなどの粘着テープ、工業用ゴム製品、塗布型セパレータ、機能性材料などの産業用部材の製造販売を行っております。
(光学・システム)
車載カメラレンズユニット、LEDヘッドランプレンズなどの車載光学部品、半導体DMS*、電鋳製品などの半導体関連製品、金型・合成樹脂成形品、RFIDシステム、ICカード、映像機器の製造販売を行っております。なお、電鋳製品は2026年７月に事業譲渡を行う予定です。
*DMS：Design & Manufacturing Service（設計・製造受託サービス）
(価値共創事業)
健康・理美容製品、小型電気機器、音響機器、光ディスク、充電機器、アクセサリー、電設工具などの製造販売を行っております。
セグメントの名称 ／ 主要製品 ／ 主要な関係会社の位置付け
製造会社 ／ 販売会社
エネルギー ／ 耐熱コイン形リチウム電池 コイン形リチウム電池 円筒形リチウム電池 酸化銀電池 乾電池 角形リチウムイオン電池 コイン形リチウム二次電池 全固体電池 リチウムイオン電池用電極 充電器・組電池 電極応用製品 太陽光発電 ／ マクセルサクラ㈱ ／ Maxell Asia, Ltd. Maxell Corporation of America Maxell Europe Ltd. Maxell Asia (Singapore) Pte. Ltd. Maxell (Shenzhen) Trading Co., Ltd. Maxell (Shanghai) Trading Co., Ltd. Maxell Taiwan, Ltd. Maxell Joei Tech (Thailand) Co., Ltd.
機能性部材料 ／ 建築・建材用テープ 半導体製造工程用テープ 産業工程用テープ 工業用ゴム製品 塗布型セパレータ 機能性材料 ／ PT. SLIONTEC EKADHARMA INDONESIA 宇部マクセル京都㈱ マクセルクレハ㈱
光学・システム ／ 車載カメラレンズユニット LEDヘッドランプレンズ 半導体DMS 電鋳製品 金型・合成樹脂成形品 RFIDシステム ICカード 映像機器 ／ Maxell Tohshin (Malaysia) Sdn. Bhd. マクセルフロンティア㈱ Maxell Digital Products China Co., Ltd.
価値共創事業 ／ 健康・理美容製品 小型電気機器 音響機器 光ディスク 充電機器 アクセサリー 電設工具 ／ マクセルイズミ㈱ GANGQUAN PRECISION (SHENZHEN) CO., LTD.
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJH7）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
Maxell Corporation of America議決権 100.0%
マクセルイズミ㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 425億円・利益 21億円・従業員 629人
売上 364億円・利益 35億円・従業員 1,232人
売上 326億円・利益 15億円・従業員 809人
売上 179億円・利益 8億円・従業員 801人
連結子会社 16社（有報に社名が載る主な会社は16社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…MEX26の期間における総還元性向100％以上を目安とした株主還元策の強化については達成する見込みであり、引き続き成長事業の強化と積極投資を継続し、利益成長を図っていきます。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の利益配分に関する基本方針は、株主の皆様への還元、足元の設備投資資金、将来の事業展開を見据えた投資資金の３点を総合的に勘案することとしております。
株主の皆様に対しましては安定的かつ適正な利益還元を継続的に行うことを基本としております。また、資本効率を意識した経営の実施が当社の経営戦略のひとつであることから、中期的な業績の見通しとともに、資本投下に対する収益性も勘案しながら、配当や自己株式取得などを総合的に検討の上、株主還元政策を実施していきます。
具体的な配当政策につきましては業績を反映させた配当を基本とし、財務状況や将来への投資などを総合的に勘案し、配当性向30～40％を目安として実施いたします。
当社は年２回の剰余金の配当を行うことを基本的な方針としております。当社の剰余金の配当の決定につきましては、会社法第459条第１項に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当を行うことができる旨を定款で定めています。
内部留保資金につきましては、研究開発投資、新規事業への投資並びに増産及び業務効率向上のための設備投資等に積極的に充当してまいります。
当事業年度の期末配当金につきましては、2026年５月22日開催の取締役会決議により１株当たり25円00銭の配当を実施しました。また2025年10月31日開催の取締役会決議により１株当たり25円00銭の中間配当を実施しましたので、年間配当金を１株当たり50円00銭といたしました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2019 | 268 | — |
| 2021 | 40 | — |
| 2022 | 40 | 23.3 |
| 2023 | 50 | 35.6 |
| 2024 | 50 | 26.4 |
| 2025 | 50 | 35.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はございません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（注）１ | 15.63 |
| 2 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 10.66 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（注）１ | 6.87 |
| 4 | 日亜化学工業株式会社 | 5.43 |
| 5 | 日本ゼオン株式会社 | 3.56 |
| 6 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044 | 2.60 |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 2.54 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301 | 2.24 |
| 9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.62 |
| 10 | iShares Core MSCI EAFE ETF | 1.37 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は52.52%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,092 | 1,485 | 1,560 | 1,562 | 1,351 | 1,482 | 1,506 | 1,450 | 1,391 | 1,382 | 1,328 | 1,291 | 1,298 | 1,294 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 73 | 76 | 88 | 54 | -1 | 38 | 93 | 56 | 81 | 93 | 79 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.7 | 5.6 | 6.0 | 3.6 | -0.1 | 2.7 | 6.8 | 4.2 | 6.3 | 7.2 | 6.1 |
| 当期利益億円 | 5 | 74 | 68 | 39 | 57 | 71 | 53 | -105 | -94 | -37 | 52 | 75 | 41 | 83 |
| EPS円 | 9.5 | 118.2 | 129.1 | 74.4 | 108.3 | 134.9 | 100.5 | -205.2 | -189.5 | -74.0 | 109.3 | 164.6 | 93.1 | 202.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJH7）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。