下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社51社、関連会社2社により構成されており、電子計測器、食品・医薬品の品質保証システム、環境計測機器、デバイスなどの開発、製造、販売を主な事業とし、これらに附帯する保守、サービス等を行っているほか、不動産賃貸業を営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,175億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち882番目、電気機器225社のうち76番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+2.1%です。平均年間給与は783.8万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち72番目。平均年齢は46.1歳、平均勤続年数は21.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
アンリツと同業2社を、ダッシュボードで並べるバッファロー・市光工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ バッファロー・市光工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社51社、関連会社2社により構成されており、電子計測器、食品・医薬品の品質保証システム、環境計測機器、デバイスなどの開発、製造、販売を主な事業とし、これらに附帯する保守、サービス等を行っているほか、不動産賃貸業を営んでおります。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりです。
なお、次の区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 連結財務諸表注記」のセグメント情報の区分と同一です。
区分 ／ 主要製品名 ／ 主要な会社
通信 計測 ／ デジタル通信・IPネットワーク用測定器、 光通信用測定器、 移動通信用測定器、 RF・マイクロ波・ミリ波帯汎用測定器、 サービス・アシュアランス ／ 当社、東北アンリツ株式会社、 アンリツカスタマーサポート株式会社、 Anritsu U.S. Holding, Inc.（米国）、 Anritsu Company（米国）、 Anritsu Americas Sales Company（米国）、 Anritsu Electronics Ltd.（カナダ）、 Anritsu Eletrônica Ltda.（ブラジル）、 Anritsu Company, S.A. de C.V.（メキシコ）、 Anritsu EMEA Holdings GmbH（オーストリア）、 Anritsu EMEA GmbH（オーストリア）、 Anritsu EMEA Limited（英国）、 Anritsu GmbH（ドイツ）、 Anritsu SA（フランス）、 Anritsu S.R.L.（イタリア）、 Anritsu AB（スウェーデン）、 ANRITSU COMPANY LIMITED（香港）、 Anritsu (China) Co., Ltd.（中国）、 Anritsu Electronics (Shanghai) Co., Ltd.（中国）、 Anritsu Corporation Limited（韓国）、 ANRITSU PTE LTD（シンガポール）、 ANRITSU COMPANY, INC.（台湾）、 ANRITSU INDIA PRIVATE LIMITED（インド）、 Anritsu Pty Ltd（オーストラリア）、 ANRITSU COMPANY LIMITED (ベトナム) ANRITSU PHILIPPINES, INC.（フィリピン）、 Anritsu A/S (デンマーク)
PQA ／ 自動重量選別機、 自動電子計量機、 異物検出機、 総合品質管理・制御システム ／ 当社、アンリツインフィビス株式会社、 Anritsu Infivis Inc.（米国）、 Anritsu Infivis B.V. (オランダ)、 ANRITSU INDUSTRIAL SOLUTIONS (SHANGHAI) CO., LTD.（中国）、 Anritsu Industrial Systems (Shanghai) Co., Ltd.（中国）、 Anritsu Infivis (THAILAND) Co., Ltd.（タイ）
環境 計測 ／ EV/電池向け試験装置、 電力計測器及びデータ収集システム、 モニタリングソリューション ／ 当社、 東北アンリツ株式会社、 株式会社高砂製作所、 株式会社鶴岡高砂製作所、 DEWETRON GmbH（オーストリア）
その他 ／ センシング＆デバイス、 物流、厚生サービス、 不動産賃貸、 製造請負業務 ／ 当社、アンリツデバイス株式会社、 アンリツ興産株式会社、 アンリツ不動産株式会社、 アンリツテクマック株式会社、株式会社ハピスマ
（注）PQA：プロダクツ・クオリティ・アシュアランス
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YH5E）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
Anritsu Americas Sales Company (IFRS会計基準)
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 688億円・利益 108億円・従業員 2,469人
売上 310億円・利益 33億円・従業員 856人
売上 108億円・利益 9億円・従業員 458人
売上 69億円・利益 20億円・従業員 287人
連結子会社 53社（有報に社名が載る主な会社は42社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「GLP2026では、前中期経営計画GLP2023で育てた新しい芽を事業の柱へと成長させ、計画最終年度である今期（2027年３月期）において、連結売上高1,400億円、営業利益200億円、営業利益率14％を目指します。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元について、連結業績に応じるとともに、総還元性向を勘案した利益処分を行うことを基本方針としております。
剰余金の配当については、連結当期利益の上昇に応じて、親会社所有者帰属持分配当率 （DOE：Dividend On Equity）を上げることを基本にしつつ、連結配当性向50%以上を目標としており、株主総会決議もしくは取締役会決議により、期末配当及び中間配当の年2回の配当を行う方針です。
自己株式の取得は、企業環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行するために、財務状況、株価の動向等を勘案しながら、必要に応じ適切に実施していく方針です。
内部留保資金は、急速に進展する技術革新や市場構造の変化に対応するための研究開発や設備投資、サポートサービスの拡充を図るための投資、更なる事業拡大を目指すための投資などに活用していく方針です。
当社は、「剰余金の配当等会社法第459条第1項各号に定めのある事項については、法令に別段の定めのある場合を除き、取締役会の決議により定めることができる。」旨を定款に定めております。また、当社定款において、期末配当の基準日は毎年３月31日とし、中間配当の基準日は毎年９月30日とする旨の規定があります。
当事業年度の期末配当としましては、基本方針に基づき、当事業年度の業績並びに5G市場における競争力強化、IoT (Internet of Things)を活用した産業分野への事業拡大、データセンター関連市場の深耕、6Gでの先行と新領域ビジネスでの成長加速等の戦略的投資のための資金需要等、諸般の事情を総合的に考慮し、株主の皆様の日頃のご支援にお応えするため、普通配当26円に、創業130周年を記念した記念配当4円を加えた１株当たり30円として決議する予定です。したがいまして、年間では中間配当金20円を含め、１株当たり50円となる予定です。
なお、基準日が当事業年度に属する剰余金の配当は、以下のとおりです。期末配当に関する配当額の総額3,848百万円及び１株当たり配当額30円につきましては、2026年６月25日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 40 | 40.0 |
| 2021 | 40 | 29.3 |
| 2022 | 40 | 53.2 |
| 2023 | 40 | 65.3 |
| 2024 | 40 | 68.4 |
| 2025 | 50 | 54.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 16.30 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 9.34 |
| 3 | NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT | 2.81 |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.49 |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505025 | 2.13 |
| 6 | GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL | 1.82 |
| 7 | 住友生命保険相互会社 | 1.80 |
| 8 | JUNIPER | 1.66 |
| 9 | 株式会社日本カストディ銀行・三井住友信託退給口 | 1.56 |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.46 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は41.37%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 947 | 1,019 | 988 | 955 | 876 | 860 | 997 | 1,070 | 1,059 | 1,054 | 1,109 | 1,100 | 1,130 | 1,175 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | 49 | 112 | 174 | 197 | 165 | 117 | 90 | 121 | 148 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | 5.7 | 11.3 | 16.3 | 18.5 | 15.7 | 10.6 | 8.2 | 10.7 | 12.6 |
| 当期利益億円 | 139 | 93 | 79 | 38 | 27 | 29 | 90 | 134 | 161 | 128 | 93 | 77 | 93 | 117 |
| EPS円 | 98.4 | 64.9 | 55.7 | 27.4 | 19.7 | 21.0 | 65.2 | 97.2 | 117.2 | 94.0 | 70.0 | 58.3 | 70.4 | 91.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YH5E）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。