下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は6,090億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち289番目、電気機器225社のうち28番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+9.5%です。平均年間給与は1,091.0万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち9番目。平均年齢は52.1歳、平均勤続年数は26.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ジーエス・ユアサ コーポレーションと同業2社を、ダッシュボードで並べるＳＣＲＥＥＮホールディングス・横河電機と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＳＣＲＥＥＮホールディングス・横河電機と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ジーエス・ユアサ コーポレーション 最新期の売上構成比
有価証券報告書のセグメント情報で、事業別と地域別の内訳が同じ形で並んでおり、足し合わせると連結の売上を超えます。構成比として出せないため載せていません。
当社グループは、当社及び51社の子会社、19社の関連会社により構成されております。
当社グループの主な事業は、電池及び電源装置、照明器、その他の電池・電気機器の製造販売であり、当該各事業における主な子会社及び関連会社の位置付け、セグメント情報との関連は次のとおりであります。
また、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
区分 ／ 主要製品 ／ 事業会社 ／ 左記以外の子会社 ／ 関連会社
自動車電池国内 ／ 自動車用・二輪車用鉛蓄電池 自動車関連機器 ／ ㈱ＧＳユアサ (自動車電池事業部 国内) ㈱ジーエス・ユアサ バッテリー ㈱ＧＳユアサ エナジー ／ ㈱ＧＳユアサ モールディングス ㈱ＧＳユアサ 安曇野 ジーエス・ユアサ新潟販売㈱ ジーエス・ユアサ四国販売㈱ ㈱ＧＳユアサ 中央販売 ジーエス・ユアサ甲信販売㈱ 他１社 ／ ミカド電機工業㈱ 姫路ジーエス電池販売㈱ ユアサ電池サービス販売㈱ 東亜電機工業㈱ 他２社
自動車電池海外 ／ 自動車用・二輪車用鉛蓄電池 ／ ㈱ＧＳユアサ (自動車電池事業部 海外) ／ 台湾杰士電池工業股份有限公司 GS Yuasa Battery Europe Ltd. Yuasa Battery, Inc. Century Yuasa Batteries Pty Ltd. PT. Yuasa Battery Indonesia PT. Trimitra Baterai Prakasa Siam GS Battery Co., Ltd. Yuasa Battery (Thailand) Pub. Co., Ltd. GS Battery Vietnam Co., Ltd. Inci GS Yuasa Aku Sanayi ve Ticaret Anonim Sirketi 他13社 ／ 天津杰士電池有限公司 湯浅蓄電池(順徳)有限公司 広東湯浅蓄電池有限公司 PT. GS Battery 台湾湯浅電池股份有限公司 SEBANG GLOBAL BATTERY Co., Ltd. Oriental Yuasa Battery Corporation 他２社
産業電池電源 ／ 据置用・車両用・電動車用・その他各種用途鉛蓄電池 小型鉛蓄電池 アルカリ蓄電池 整流器 汎用電源 その他各種電源装置 各種照明器具 紫外線照射装置 遠紫外線応用光源装置 ／ ㈱ＧＳユアサ (産業電池電源事業部) ／ ㈱ＧＳユアサ フィールディングス ㈱北海道ジーエス・ユアサ サービス ㈱ＧＳユアサ ケミカル ㈱ＧＳユアサ 茨城 ㈱ＧＳユアサ イノベーション ㈱ＧＳユアサ いわき ㈱ＧＳユアサ ライティングサービス GS Yuasa Energy Solutions Inc. 他２社 ／ GS Yuasa Siam Sales Ltd. 他１社
車載用リチウムイオン電池 ／ 車載用リチウムイオン電池 ／ ㈱ＧＳユアサ (リチウムイオン電池事業部) ／ ㈱ブルーエナジー GS Yuasa Hungary Limited Liability Company ／ ㈱Honda・GS Yuasa EV Battery R&D
その他 ／ 電池関連機器 電池製造設備 環境関連機器 移動体通信用電池 その他各種用途電池 ／ ㈱ジーエス・ユアサ テクノロジー ／ ㈱ＧＳユアサ ソシエ ㈱ＧＳユアサ メンブレン 他３社 ／ PGホールディングス㈱
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YH71）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
㈱ＧＳユアサ議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 3,725億円
売上 2,645億円
売上 1,241億円・従業員 1,961人
売上 1,080億円
売上 899億円・従業員 550人
売上 225億円・従業員 1,371人
連結子会社 16社（有報に社名が載る主な会社は16社）。持分法適用関連会社など 7社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「(3)目標とする経営指標当社グループは、「第七次中期経営計画」において、2029年３月期の連結での売上高7,200億円、営業利益650億円、ROE９％以上、ROIC９％以上を目標数値としております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を経営の最重要政策としておりますが、それと同時に配当は原則として、連結の業績動向を踏まえ、財務状況、配当性向等を総合的に勘案して決定すべきものと考えております。一方、内部留保は今後の業績拡大のための投資や競争力の維持、強化を図るべく活用したいと考えております。これらにより、将来にわたる成長を続け、長期安定的な株主の利益を確保することを基本方針としております。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、中間配当については取締役会、期末配当については株主総会であります。
当期の配当金については、親会社株主に帰属する当期純利益が期初の利益目標を達成できましたことから、１株当たり90円(第２四半期において中間配当30円を実施済のため、期末配当金は60円)とする予定であります。この結果、連結での配当性向は21.6％となります。
なお、当社は、「取締役会の決議によって、毎年９月30日を基準日として会社法第454条第５項に定める剰余金の配当(中間配当)をすることができる」旨を定款に定めております。
基準日が当事業年度に属する剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額6,026百万円及び１株当たり配当額60円につきましては、2026年６月26日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 50 | 56.8 |
| 2021 | 50 | 68.1 |
| 2022 | 50 | 67.6 |
| 2023 | 70 | 103.8 |
| 2024 | 75 | 86.1 |
| 2025 | 90 | 92.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口) | 17.47 |
| 2 | ㈱日本カストディ銀行(信託口) | 9.69 |
| 3 | 本田技研工業㈱ | 4.89 |
| 4 | 明治安田生命保険(相) | 2.79 |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 2.38 |
| 6 | トヨタ自動車㈱ | 2.23 |
| 7 | ㈱三菱UFJ銀行 | 1.86 |
| 8 | 日本生命保険(相) | 1.78 |
| 9 | ㈱京都銀行 | 1.54 |
| 10 | 三井住友信託銀行㈱ | 1.46 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は46.09%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 2,745 | 3,480 | 3,698 | 3,656 | 3,596 | 4,110 | 4,131 | 3,956 | 3,865 | 4,321 | 5,177 | 5,629 | 5,803 | 6,090 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 219 | 231 | 219 | 227 | 217 | 248 | 227 | 315 | 416 | 500 | 602 |
| 営業利益率% | — | — | — | 6.0 | 6.4 | 5.3 | 5.5 | 5.5 | 6.4 | 5.2 | 6.1 | 7.4 | 8.6 | 9.9 |
| 当期利益億円 | 58 | 100 | 100 | 90 | 122 | 114 | 135 | 137 | 115 | 85 | 139 | 321 | 304 | 419 |
| EPS円 | 14.0 | 24.2 | 24.3 | 21.9 | 29.6 | 138.9 | 164.7 | 168.2 | 141.9 | 105.2 | 173.1 | 369.7 | 303.3 | 417.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YH71）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。