表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2018年度は日本基準、2019年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社を中核として子会社66社および関連会社13社（2026年2月28日現在）により構成され、「モーションコントロール」、「ロボット」、「システムエンジニアリング」および「その他」の各セグメントにおいて様々な分野で製造、販売、据付、保守およびエンジニアリング等の事業展開を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年5月提出）
2025年度の売上収益は5,421億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち317番目、電気機器225社のうち32番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+6.8%です。平均年間給与は860.0万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち41番目。平均年齢は42.7歳、平均勤続年数は17.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
安川電機と同業2社を、ダッシュボードで並べるＳＣＲＥＥＮホールディングス・横河電機と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＳＣＲＥＥＮホールディングス・横河電機と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社を中核として子会社66社および関連会社13社（2026年2月28日現在）により構成され、「モーションコントロール」、「ロボット」、「システムエンジニアリング」および「その他」の各セグメントにおいて様々な分野で製造、販売、据付、保守およびエンジニアリング等の事業展開を行っております。
各セグメントにおける主な製品ならびに当社および主要な関係会社の当該セグメントにおける位置付けは概ね以下のとおりです。なお、当社を除く以下の会社はすべて連結子会社です。
セグメントおよび主要製品 ／ 当社および主要な関係会社の位置付け
〔モーションコントロール〕 ACサーボドライブ、リニアモータ、コントローラ、工作機械用AC主軸モータ、PMモータ、デジタルガルバノスキャナ、汎用インバータ、電源回生コンバータ、マトリクスコンバータ、太陽光発電用パワーコンディショナ ／ 当社〔製造・販売・サービス〕 安川オートメーション・ドライブ㈱〔販売・サービス〕 安川メカトレック末松九機㈱〔販売〕 米国安川㈱〔製造・販売・サービス〕 欧州安川㈲〔製造・販売・サービス〕 安川電機（中国）有限公司〔販売・サービス〕 安川アジアパシフィック㈲〔販売・サービス〕 韓国安川電機㈱〔販売・サービス〕
〔ロボット〕 アーク溶接ロボット、スポット溶接ロボット、塗装ロボット、ハンドリングロボット、シーリング・切断ロボット、バリ取り・研磨ロボット、半導体・液晶製造装置用クリーン・真空搬送ロボット、AIロボット、人協働ロボット、バイオメディカル用途対応ロボット、ロボット周辺機器、ロボット応用FAシステム、セルシミュレータ ／ 当社〔製造・販売・サービス〕 安川メカトレック末松九機㈱〔販売〕 米国安川㈱〔製造・販売・サービス〕 欧州安川㈲〔製造・販売・サービス〕 安川電機（中国）有限公司〔販売・サービス〕 安川アジアパシフィック㈲〔販売・サービス〕 韓国安川電機㈱〔販売・サービス〕
〔システムエンジニアリング〕 鉄鋼プラント用電気システム、上下水道用電気システム、各種産業用電気システム、港湾荷役用電気システム、高圧インバータ、高圧マトリクスコンバータ、産業用モータ・発電機、小水力発電用発電機 ／ 当社〔製造・販売・サービス〕 安川オートメーション・ドライブ㈱〔製造・販売・サービス〕 安川メカトレック末松九機㈱〔販売・サービス〕 米国安川㈱〔製造・販売・サービス〕 安川アジアパシフィック㈲〔販売・サービス〕
〔その他〕 物流サービス ほか ／ 当社〔販売〕 安川メカトレック末松九機㈱〔販売・サービス〕 ㈱安川ロジステック〔サービス〕
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年5月提出・S100Y69H）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ＹＥ ＤＩＧＩＴＡＬ持分法適用関連会社・情報・通信業議決権 37.9%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は安川電機の【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
米国安川㈱議決権 100.0%
安川電機（中国）有限公司議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 2,470億円・利益 204億円・従業員 4,728人
売上 2,361億円・利益 244億円・従業員 4,975人
売上 387億円・利益 50億円・従業員 737人
売上 203億円・利益 20億円・従業員 724人
連結子会社 53社（有報に社名が載る主な会社は25社）。持分法適用関連会社など 7社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「具体的には、2035年度の目標として営業利益率20.0％以上、配当性向40.0％以上を掲げています。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、長期経営計画「2025年ビジョン」において、株主のみなさまへ、より積極的かつ安定的な利益還元を行うことを目的とし、連結配当性向を2025年度において30％＋αとすることを基本方針に掲げております。
当社は、中間配当および期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本としております。定款に基づき、これらの剰余金の配当の基準日は毎年8月31日および毎年2月末日とし、法令に別段の定めがある場合を除き、取締役会で決議できるものとしております。
上記の基本方針を踏まえて、当連結会計年度の剰余金の期末配当は、2026年4月10日開催の取締役会決議により、1株当たり普通配当34円とさせていただきました。これにより、中間配当34円と合わせた当連結会計年度の年間配当金は1株当たり68円、連結配当性向は50.0％となりました。
内部留保資金については、将来を見据えた成長投資にあてることを基本とし、状況等を勘案して決定することとしております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年5月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 24 | 39.5 |
| 2021 | 52 | 45.2 |
| 2022 | 64 | 31.2 |
| 2023 | 64 | 95.8 |
| 2024 | 68 | 54.3 |
| 2025 | 68 | 57.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 19.02 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 11.66 |
| 3 | ＪＰモルガン証券株式会社 | 3.23 |
| 4 | 明治安田生命保険相互会社 | 2.78 |
| 5 | 株式会社みずほ銀行 | 2.08 |
| 6 | 株式会社日本カストディ銀行（三井住友信託銀行退職給付信託口） | 2.00 |
| 7 | 株式会社福岡銀行 | 1.96 |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.46 |
| 9 | 株式会社西日本シティ銀行 | 1.32 |
| 10 | ＳＭＢＣ日興証券株式会社 | 1.14 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は46.65%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 3,104 | 3,636 | 4,002 | 4,113 | 3,949 | 4,485 | 4,746 | 4,110 | 3,897 | 4,791 | 5,560 | 5,757 | 5,377 | 5,421 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 367 | 304 | 541 | 531 | 242 | 272 | 529 | 683 | 662 | 502 | 473 |
| 営業利益率% | — | — | — | 8.9 | 7.7 | 12.1 | 11.2 | 5.9 | 7.0 | 11.0 | 12.3 | 11.5 | 9.3 | 8.7 |
| 当期利益億円 | 68 | 170 | 248 | 224 | 204 | 397 | 425 | 156 | 189 | 384 | 518 | 507 | 570 | 352 |
| EPS円 | 27.0 | 67.4 | 98.5 | 84.7 | 76.6 | 149.4 | 161.0 | 59.4 | 72.4 | 146.7 | 198.1 | 193.9 | 218.6 | 135.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年5月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年5月提出・S100Y69H）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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