下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び子会社21社により構成されており、コンサルティング事業、投資事業の２事業を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は267億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1876番目、サービス業542社のうち154番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+11.8%です。平均年間給与は975.0万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち28番目。平均年齢は38.1歳、平均勤続年数は7.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
山田コンサルティンググループと同業2社を、ダッシュボードで並べるキュービーネットホールディングス・グローバルキッズＣＯＭＰＡＮＹと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ キュービーネットホールディングス・グローバルキッズＣＯＭＰＡＮＹと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び子会社21社により構成されており、コンサルティング事業、投資事業の２事業を展開しております。
当社グループ（当社及び主要な連結子会社）の主たる事業は次のとおりであります。
なお、次の２事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
事業区分 ／ 事業内容 ／ 会社名
コンサルティング事業 ／ 経営コンサルティング事業 M&Aアドバイザリー事業 事業承継コンサルティング事業 不動産コンサルティング事業 ／ 当社 ピナクル㈱ 相続あんしんサポート㈱ 山田商務諮詢（上海）有限公司 YAMADA Consulting & Spire（Thailand）Co.,Ltd. YAMADA Consulting & Spire Vietnam Co.,Ltd. Yamada Consulting Group USA Inc. YAMADA Consulting & Spire Singapore Pte.Ltd. Takenaka Partners LLC 他６社
投資事業 ／ 未上場株式投資事業 不動産投資事業 米国不動産関係ファンドを投資対象としたファンド・オブ・ファンズ形式のファンドを運営するファンド事業 ／ 山田インベストメント㈱ キャピタルソリューション四号投資事業有限責任組合 キャピタルソリューション伍号投資事業有限責任組合 山田インベストメント壱号投資事業有限責任組合 YAMADA Income Fund,L.P. 他２社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YF7Q）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 212億円・利益 26億円・従業員 988人
売上 56億円・利益 12億円・従業員 15人
連結子会社 17社（有報に社名が載る主な会社は10社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「また、中長期的には利益の極大化を図り当社グループとしての企業価値を高めることが重要と認識しておりますので、今後も資本運用効率を測る尺度としての「自己資本利益率(ROE)」20％を目標としております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を経営の重要課題の一つとして認識し、「高水準かつ安定的な配当」を続けていくことを基本方針としております。
この基本方針の下、具体的な指標としては、連結配当性向 50％を目安とした上で、増配もしくは配当の維持を行う累進配当を継続して実施する方針といたします。
当社は、「会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる。」旨を定款に定めており、剰余金の配当の決定機関は取締役会であります。中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
当事業年度の配当につきましては、上記基本方針に基づき、１株当たり期末配当を39円実施いたしました。2025年12月５日実施の中間配当１株当たり38円とあわせ、年間配当は１株当たり77円となりました。この結果、当事業年度の連結配当性向は50.8％となりました。
内部留保資金につきましては、今後の事業拡充を図るために、有効な投資活動を実施することによって、経営体質の強化及び安定した配当水準の確保につなげたいと考えております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 37 | 142.9 |
| 2021 | 46 | 63.7 |
| 2022 | 56 | 58.7 |
| 2023 | 76 | 69.8 |
| 2024 | 77 | 68.2 |
| 2025 | 77 | 74.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
３月31日現在の単元株主に対し、次の株主優待制度を実施しております。
書籍の贈呈
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社日本マネジメント・アドバイザリー・カンパニー | 36.67 |
| 2 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 6.50 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 5.59 |
| 4 | UHPartners2投資事業有限責任組合 | 5.07 |
| 5 | 宮崎 信次 | 2.41 |
| 6 | 山田コンサル社員持株会 | 2.39 |
| 7 | 和田 成史 | 1.91 |
| 8 | PERSHING-DIV.OF.DLJ SECS.CORP. | 1.62 |
| 9 | 株式会社ユニバーサルエッジ | 1.36 |
| 10 | 山田ＣＧ役員持株合同会社 | 1.31 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は64.88%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 68 | 78 | 85 | 91 | 108 | 131 | 134 | 136 | 153 | 146 | 165 | 222 | 228 | 267 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 21 | 23 | 29 | 23 | 22 | 23 | 25 | 29 | 37 | 41 | 37 |
| 営業利益率% | — | — | — | 23.4 | 20.9 | 22.3 | 17.2 | 16.3 | 14.7 | 17.1 | 17.5 | 16.5 | 18.2 | 14.0 |
| 当期利益億円 | 8 | 16 | 14 | 13 | 15 | 19 | 16 | 12 | 14 | 17 | 21 | 29 | 29 | 29 |
| EPS円 | 162.6 | 336.6 | 287.1 | 272.4 | 79.8 | 97.5 | 84.2 | 64.9 | 73.4 | 90.3 | 111.1 | 150.2 | 151.1 | 151.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YF7Q）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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