下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、連結子会社（株式会社ＹＥ ＤＩＧＩＴＡＬ Ｋｙｕｓｈｕ）、関連会社（株式会社アイキューブデジタル）の計３社で構成されており、情報システムの構築・運営、情報処理ソフトウエアの開発・販売等の情報処理サービスの提供を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年5月提出）
2025年度の売上収益は203億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2080番目、情報・通信業591社のうち159番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+6.9%です。平均年間給与は798.0万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち112番目。平均年齢は42.5歳、平均勤続年数は15.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＹＥ ＤＩＧＩＴＡＬと同業2社を、ダッシュボードで並べるブロードリーフ・東計電算と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ブロードリーフ・東計電算と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ＹＥ ＤＩＧＩＴＡＬ 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、連結子会社（株式会社ＹＥ ＤＩＧＩＴＡＬ Ｋｙｕｓｈｕ）、関連会社（株式会社アイキューブデジタル）の計３社で構成されており、情報システムの構築・運営、情報処理ソフトウエアの開発・販売等の情報処理サービスの提供を行っております。
当社はシステムに用いられるソフトウエアの開発及びシステムの運用、保守に当たり、子会社株式会社ＹＥ ＤＩＧＩＴＡＬ Ｋｙｕｓｈｕにその一部を委託し、同社から当社に対し技術者の派遣を受けています。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、情報サービスの総合的な提供を事業内容としており、情報サービス事業の単一セグメントのため、当連結会計年度における実績を部門別に記載しております。
当社グループは、ビジネスシステムの構築やサービスを主体とした「ビジネスソリューション事業」、ＩｏＴ、ＡＩ・ビッグデータ分析技術を活用したソリューションや組込・制御システムの受託開発を主体とした「ＩｏＴソリューション事業」の２事業を展開しております。
〔ビジネスソリューション事業〕
・企業向け基幹システム(販売管理／生産管理／購買管理／計数管理等)の構築
・移動体通信事業者向けシステム(携帯電話の加入者管理／計数管理)開発
・ネットワーク／システム基盤の設計・開発
・アウトソーシングサービス(運用・保守等)
〔ＩｏＴソリューション事業〕
・物流ＤＸソリューションの構築
・ＩｏＴソリューションの構築（畜産ＤＸ／スマートシティ向け等）
・ＡＩ・ビッグデータ分析
・セキュリティ関連製品(セキュリティ対応型サーバ／セキュリティ関連ソフト等)
・製品組込ソフトの開発
・産業用／公共用の制御系アプリケーションシステム(上下水道の流量・水質管理等)の構築
・自治体向け情報通信基盤(地域ＷＡＮ／施設内のＬＡＮ)の構築・運営
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年5月提出・S100Y56T）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
株式会社ＹＥ ＤＩＧＩＴＡＬ Ｋｙｕｓｈｕ議決権 96.7%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
連結子会社 1社（有報に社名が載る主な会社は1社）。持分法適用関連会社など 1社。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…第51期(2028年２月期)には売上高250億円、営業利益30億円を目標とし、３年間で売上高を約25％増加させるとともに、営業利益率は12.0％、ＲОＥ25％を達成することを目指しております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主各位に対する利益還元を経営の重要課題のひとつとして認識しております。
そのため将来にわたり会社競争力を向上させ、企業価値の最大化を目指すことで株主各位への利益還元を図りたいと考えております。
このような観点から、利益配分につきましては、今後の事業拡大に向けた、人的資本投資、研究開発及び設備投資のための内部資金の確保と株主各位への長期にわたる安定的な配当を念頭に、財政状況、利益水準、配当性向などを総合的に勘案して実施してまいりたいと考えております。
また、当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。定款に基づき、これらの剰余金の配当の基準日は毎年８月31日及び毎年２月末日とし、会社法第459条第１項の規定に基づき、法令に別段の定めがある場合を除き、取締役会の決議によって行うことを可能とする旨、定款に定めております。
上記の方針と当期の通期業績結果に基づき、2026年２月期における期末配当金を１株当たり10円とすることにいたしました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年5月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 8 | 18.8 |
| 2021 | 10 | 33.5 |
| 2022 | 10 | 34.5 |
| 2023 | 12 | 22.9 |
| 2024 | 20 | 37.9 |
| 2025 | 20 | 33.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社安川電機 | 38.93 |
| 2 | YE DIGITAL従業員持株会 | 5.19 |
| 3 | MSIP CLIENT SECURITIES | 4.09 |
| 4 | BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG（FE－AC） | 1.56 |
| 5 | 株式会社福岡銀行 | 1.46 |
| 6 | BNYMSANV RE GCLB RE JP RD LMGC | 1.24 |
| 7 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 1.00 |
| 8 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042 | 0.93 |
| 9 | GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL | 0.89 |
| 10 | 楽天証券株式会社共有口 | 0.83 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は56.13%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 129 | 138 | 129 | 123 | 134 | 125 | 125 | 138 | 145 | 137 | 162 | 195 | 199 | 203 |
| 営業利益億円 | — | — | — | -5 | 9 | 4 | 5 | 6 | 9 | 8 | 9 | 15 | 14 | 16 |
| 営業利益率% | — | — | — | -4.4 | 6.5 | 3.5 | 3.7 | 4.2 | 6.4 | 6.1 | 5.6 | 7.6 | 7.1 | 8.0 |
| 当期利益億円 | 1 | 1 | 1 | -13 | 7 | 10 | 2 | 4 | 6 | 4 | 8 | 11 | 10 | 13 |
| EPS円 | 5.1 | 3.6 | 4.9 | -70.6 | 39.5 | 54.0 | 11.3 | 20.9 | 35.4 | 22.3 | 43.2 | 60.2 | 56.8 | 71.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年5月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年5月提出・S100Y56T）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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