昭和真空

6384 / 日本基準 / 3月期
東証スタンダード機械一次資料ベース
収録 41 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(株式会社昭和真空)及び子会社3社により構成されており、真空技術応用装置の製造・販売、構成部品・付属品の販売、改造工事、修理を主な業務としております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年6月提出)

同業2社と並べて動かす半導体・液晶の製造装置の順位を再生

数字で見る昭和真空

2025年度の売上収益は93億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2631番目、機械207社のうち172番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−2.8%です。平均年間給与は664.8万円(2025年度・提出会社単体)で、機械207社のうち126番目。平均年齢は45.4歳、平均勤続年数は19.9年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益93億円全体で上位73%(3,585社中)機械では172番目(207社中)2020→2025年度で年−2.8%(計算値)2025年度
当期利益9億円全体で上位59%(3,684社中)機械では141番目(207社中)2025年度
営業利益率逆算11.9%機械の中央値 8.6%(206社)2025年度
ROE7.3%機械の中央値 7.6%(207社)2025年度
自己資本比率80.2%機械の中央値 66.2%(207社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与664.8万円全体で上位50%(3,658社中)機械では126番目(207社中)2020→2025年度で−4.5%(計算値)2025年度
平均年齢45.4歳機械の中央値 42.4歳(207社)2025年度
平均勤続年数19.9年機械の中央値 15.6年(207社)2025年度
従業員数(連結)215人機械の中央値 1,032人(207社)2020→2025年度で−11.9%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

昭和真空と同業2社を、ダッシュボードで並べるKLASS・日進工具と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 半導体・液晶の製造装置業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ KLASS・日進工具と3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

昭和真空の事業の内容(有価証券報告書の記載)

(1) 当社グループの事業内容

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(株式会社昭和真空)及び子会社3社により構成されており、真空技術応用装置の製造・販売、構成部品・付属品の販売、改造工事、修理を主な業務としております。

当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。

なお、次の2部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

① 真空技術応用装置・・・・ / 主な製品は真空中で特定の基板に薄膜を形成させる装置を主とした、真空蒸着装置やスパッタリング装置等であり、その機種は用途によって「水晶デバイス装置」、「光学装置」、「電子部品・その他装置」に大別されます。いずれも当社が製造・販売するほか、子会社の昭和真空機械(上海)有限公司が製造・販売、昭和真空機械貿易(上海)有限公司が販売しております。

② サービス・・・・・・・・ / 主に真空技術応用装置の構成部品・付属品の販売、改造工事及び修理を行っております。当社が販売するほか、子会社の昭和真空機械貿易(上海)有限公司及び株式会社エフ・イー・シーが販売しております。

(2) 株式会社アルバック及び同社を中心とする企業集団との関係について株式会社アルバックは当社のその他の関係会社に該当し(2026年3月末現在 当社発行済株式(自己株式を除く。)の21.32%を所有)、当社は同社を中心とする企業集団(以下、「アルバックグループ」という。)に属しております。なお、株式会社アルバックは東京証券取引所プライム市場上場会社(2026年3月末現在)であります。

アルバックグループは、株式会社アルバック、同社子会社・関連会社から構成されております。アルバックグループの事業は、半導体製造装置・電子部品製造装置・成膜装置・真空ポンプ等の製造販売や国内外での保守・サービス等を行う真空機器事業(当社、株式会社アルバック、アルバック・クライオ株式会社など)、真空技術の応用による金属・セラミックス・有機物等の製造販売等を行う真空応用事業(アルバック成膜株式会社など)に区分されます。当社は、真空機器事業に位置づけられ、主に水晶デバイスメーカ、光学デバイスメーカ、電子部品メーカ向けの真空蒸着装置、スパッタリング装置等の製造販売を行っております。

前述のとおり、アルバックグループにおいて、当社、株式会社アルバック及び同社関係会社が真空機器事業を行っております。株式会社アルバックは、当社と同様に薄膜形成装置等を製造販売しております。当社は主に水晶デバイス、光学デバイス、電子部品の製造に使用される薄膜形成装置を取扱っており、株式会社アルバックの装置は主に半導体、電子部品の製造に使用される薄膜形成装置及び真空炉を取扱っております。当社と株式会社アルバックとは電子部品メーカ向けの薄膜形成装置の分野が重複しておりますが、当社はSAWフィルタ、抵抗器、サーマルヘッドなどの電子部品製造に使用されるエッチング装置やスパッタリング装置が中心であるのに対して、株式会社アルバックはFPD、半導体製造に使用されるスパッタリング装置や有機EL製造装置が中心であり、それぞれ納入先、ロット数、価格帯、必要とされる薄膜形成のソフトウエア技術・搬送ロボット技術、カスタム性などが異なるため、現在のところ競合することは、ほとんどありません。しかしながら、光学デバイスや電子部品の分野については、市場規模の拡大、通信技術の進展等に伴って、従来にない新しい装置製造のニーズが生じる場合があるため、このような新規の装置製造領域に関して、当社と株式会社アルバックとの間に競合状況が発生することがあります。こうした状況につきましては、当社と株式会社アルバックとは、1999年4月締結の「業務の相互協力に関する覚書」において、技術革新に対処し、アルバックグループとしての成長力を維持するために、一般電子部品用成膜装置、光学用成膜装置の分野については、両社の協力関係を維持しつつ、自由に研究・開発・生産に取り組むこととし、分野調整を行わない旨を合意しております。なお、真空機器事業を行う株式会社アルバックの関係会社は、同社製品の製造委託先、販売・保守サービスを行う会社、又は当社製品とは用途の異なる製品の製造販売会社等であるため、当社とは競合関係にありません。

なお、アルバックグループにおける事業系統、及び当社グループと各社との主要な取引関係は下図のとおりであります。

当社は、株式会社アルバックより真空技術応用装置の部品として使用される真空ポンプや真空計等を仕入れ、そのほかアルバックグループ各社からも真空技術応用装置の部品を一部仕入れております。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YKGJ)。事業系統図は省いています。

03

昭和真空のグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

真空技術応用装置事業

売上 70億円・利益 17億円・従業員 155人

  • 昭和真空機械(上海)有限公司100.0%

サービス事業

売上 23億円・利益 5億円・従業員 46人

  • 昭和真空機械貿易(上海)有限公司100.0%
  • 株式会社エフ・イー・シー100.0%

連結子会社 3社(有報に社名が載る主な会社は3社)。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「さらに、当社グループは、資本コストや株価を意識した経営の実現に向け、ROE10%以上を目標とし、収益基盤強化による業績向上、安定的な株主還元の継続を目指してまいります。」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

昭和真空の配当政策

当社は、株主に対する利益還元を経営の重要課題の一つとして認識しております。業績の伸張度に応じた安定的な経営基盤の確保及び財務体質の健全性維持を勘案しつつ、配当性向30~40%を目安としながら、株主資本配当率(DOE)の観点も取り入れて、配当水準の向上と安定化を目指していくこと、剰余金の配当は年1回(期末配当)とすることを基本方針としております。

内部留保につきましては、経営環境の変化に対応すべく、コスト競争力を高め、生産設備並びに技術開発体制の強化に備えるとともに、今後の事業展開に向け有効に活用していく所存です。

当社は、取締役会の決議によって、会社法第459条第1項各号に掲げる事項を定めることができる旨を定款に定めておりますが、剰余金の配当の決定機関につきましては、期末配当については株主総会、中間配当をする場合については取締役会とする予定です。

上記方針に基づき、当事業年度の配当につきましては、1株当たり70円を予定しております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

昭和真空の1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20206043.4
20216032.4
20227062.8
202370213.5
20247080.9
20257052.5

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

昭和真空の株主優待

2026年6月提出の有報

「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

昭和真空の大株主(上位10名)

2026年3月末
昭和真空の大株主
順位株主持株比率(%)
1株式会社アルバック21.32
2小俣 邦正9.37
3有限会社小俣興産5.47
4小俣 佳子2.57
5株式会社三菱UFJ銀行2.33
6佐々木 嘉樹2.24
7日本生命保険相互会社1.85
8株式会社みずほ銀行1.54
9小俣 みつこ1.28
10池谷 誠一1.13

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は49.10%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円7549781018611899109107120101758593
営業利益億円———1291810121417102811
営業利益率%———11.910.915.310.311.313.114.010.12.69.311.9
当期利益億円1-55127157910128269
EPS円11.2-85.188.5191.7115.3249.9114.1139.2165.1201.4126.626.791.2140.5

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高43.4百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益5.2百万円2025年度・逆算
平均年齢45.4歳2025年度
平均勤続年数19.9年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

昭和真空の女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男性の育児休業取得率100.0%2025年度業種の中央値 83.7%(機械168社)2023:50.0 2024:100.0 2025:100.0
男女の賃金の差異記載なし有報のXBRLに記載が無い
女性役員比率8.0%2025年度業種の中央値 15.2%(機械176社)2022:9.0 2023:9.0 2024:8.0 2025:8.0役員12名のうち女性1名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役執行役員社長 田中 彰一
本店の所在地
神奈川県相模原市中央区田名3062番地10
決算期
3月
市場・業種
東証スタンダード / 機械
役員
12名(うち女性1名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

昭和真空の沿革

  1. 1958年8月真空ポンプ及び真空装置の製造及び販売を目的として、神奈川県川崎市中原区宮内688番地に昭和眞空機械株式会社(資本金50万円)を設立。
  2. 1960年3月水晶振動子用真空蒸着装置の第1号機完成。
  3. 1961年7月光学用真空蒸着装置の第1号機完成。
  4. 1971年12月本社・工場を神奈川県相模原市大野台二丁目27番2号に移転する。
  5. 1974年8月水晶振動子用周波数調整全自動真空蒸着装置「SC-6SA」を完成。
  6. 1975年9月営業部門を分離独立させ株式会社昭和眞空を神奈川県相模原市に設立。(出資比率50%)
  7. 1977年9月機械加工部門を分離独立させ昭和精工株式会社を神奈川県相模原市に設立。(出資比率 当社25%、株式会社昭和眞空25%)
  8. 1978年4月日本真空技術株式会社(現株式会社アルバック)と技術提携を主とした業務提携契約を結ぶ。
  9. 1978年6月効率的な組織運営を図るため、株式会社昭和眞空を吸収合併する。
  10. 1978年6月社名を昭和眞空機械株式会社より、株式会社昭和眞空に変更する。
  11. 1981年3月日本真空技術株式会社(現株式会社アルバック)より資本参加を受ける。(同社の当社に対する出資比率35.7%)
  12. 1981年6月大野台工場内にC棟(883.83㎡)を新築する。
  13. 1983年9月神奈川県相模原市上溝に上溝工場(739.35㎡)を新築する。
  14. 1984年11月水晶振動子周波数調整用真空蒸着装置「SFC-71M」が第1回神奈川工業技術開発大賞を受賞する。
沿革の続き(あと56件・2026年まで)
  1. 1986年7月神奈川県相模原市大野台に大野台第二工場(2,534.25㎡)を新築する。
  2. 1994年11月ミニインライン方式高周波・高精度水晶調整装置「SRC-01」が第11回神奈川工業技術開発大賞奨励賞を受賞する。
  3. 1995年8月昭和精工株式会社を100%子会社化。
  4. 1995年12月水晶用ベース電極膜付用スパッタ装置「SPH-2500」を完成。
  5. 1996年5月MCF用インライン方式水晶周波数調整装置「SRM-2111C」を完成。
  6. 1997年2月社名を株式会社昭和眞空より、株式会社昭和真空に変更する。
  7. 1997年3月日本真空技術株式会社(現株式会社アルバック)との技術提携を主とした業務提携契約を解除し、新たに中華人民共和国における営業活動及び宣伝広告、展示会出展に関する業務契約を締結。
  8. 1997年4月韓国法人明成真空株式会社と水晶振動子周波数調整用真空蒸着装置「SC-6SAK」の製造に関する技術契約を締結。
  9. 1999年4月日本真空技術株式会社(現株式会社アルバック)と既存業務契約を解除し、新たに商標使用及び業務の相互協力に関する覚書を締結。
  10. 1999年11月事業の集中、効率化を図るため、昭和精工株式会社を吸収合併し、機械加工部新設。
  11. 1999年11月神奈川県相模原市に南橋本第一工場(602.73㎡)、南橋本第二工場(490.60㎡)を新設。
  12. 2000年5月神奈川県相模原市に新開工場(1,365.28㎡)を新設。
  13. 2000年12月神奈川県相模原市に小町工場(2,112.39㎡)を新設。
  14. 2000年12月日本証券業協会に株式を店頭上場。
  15. 2001年3月神奈川県相模原市に工場用地(21,489.09㎡)を購入。
  16. 2002年2月新開工場(1,365.28㎡)を閉鎖。
  17. 2002年3月南橋本第二工場(490.60㎡)を閉鎖。
  18. 2002年8月中国に昭和真空機械(上海)有限公司を設立。
  19. 2002年12月米国トランサット社より周波数調整装置に関する知的財産権を取得。
  20. 2003年8月中国に昭和真空機械貿易(上海)有限公司を設立。
  21. 2003年12月有機EL素子評価用蒸着装置「SEC-08C」を開発。
  22. 2004年3月神奈川県相模原市に相模原工場(工場2,033㎡、事務棟1,452㎡)を新築。
  23. 2004年4月700千株の公募増資実施。(資本金21億36百万円)
  24. 2004年5月RF直接印加式光学用真空蒸着装置「SGC-1300R」を開発。
  25. 2004年6月南橋本第一工場(602.73㎡)及び小町工場(2,112.39㎡)を閉鎖。
  26. 2004年7月水晶デバイス電極膜形成用スパッタ装置「SPH-2710」を開発。
  27. 2004年10月神奈川県相模原市に株式会社SPTを設立。
  28. 2004年10月相模原工場にクリーンルーム棟(2,479㎡)を新築。
  29. 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所(現東京証券取引所スタンダード市場)に株式を上場。
  30. 2004年12月大野台第二工場に事務棟(831㎡)を新築。営業部門を移転。
  31. 2005年1月相模原工場に事務厚生棟及び研究開発棟(2,956㎡)を新築し本社を移転。
  32. 2006年1月超小型水晶デバイス用周波数調整装置「SFE-6430(バッチタイプ)」及び「SFE-X03W(インラインタイプ)」を開発。
  33. 2006年6月経済産業省から「明日の日本を支える元気なものづくり中小企業300社」の一社に認定される。
  34. 2006年8月株式会社エフ・イー・シーの全株式を取得し子会社化。
  35. 2007年5月上溝工場の機能を大野第一工場に移転し、大野台パーツセンターに名称変更。
  36. 2007年10月大阪府茨木市に西日本カスタマーサポートセンターを開設。
  37. 2008年4月設立50周年式典を東京ディズニーランドで開催。
  38. 2008年9月水晶ベース用スパッタリング装置「SPC-1000W」及びARスパッタリング装置「SPS-208CW」を開発。
  39. 2010年4月株式会社SPTを吸収合併。
  40. 2011年11月水晶デバイス用周波数調整装置が「九都県市のきらりと光る産業技術」を受賞。
  41. 2012年3月大野台第二工場・営業所を売却。営業部門は本社・相模原工場へ移転。
  42. 2012年10月LEDデバイス向け電極形成用スパッタリング装置「SPC-4515LD」を開発。
  43. 2014年2月富士見物件(土地・建物)を売却。
  44. 2014年11月水晶振動子用周波数調整装置「SFE-B03」が第31回神奈川工業技術開発大賞ビジネス賞を受賞。
  45. 2015年6月北陸サービスセンターを開設。
  46. 2016年6月光学薄膜用ALD装置「Genesis-AR Series」を開発。
  47. 2016年11月光学薄膜用スパッタリング装置「AXIS-Series」を開発。
  48. 2018年2月大野台パーツセンターを売却。
  49. 2018年10月東北サービスセンターを開設。
  50. 2018年12月経済産業省から「地域未来牽引企業」に選定される。
  51. 2020年2月相模原工場に研究開発棟(1,486㎡)を新築。
  52. 2020年6月経済産業省認定「グローバルニッチトップ企業100選」に選定される。
  53. 2022年4月東京証券取引所市場区分見直しにより、JASDAQ(スタンダード)からスタンダード市場へ移行。
  54. 2025年3月経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2025(中小規模法人部門)」に認定される。
  55. 2025年9月北陸サービスセンターを閉鎖。
  56. 2026年3月東北サービスセンターを閉鎖。

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YKGJ)。会社が書いたとおりに載せています。

機械で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。機械の207社から選んでいます。

機械の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100AJLX、S100DCVD、S100G5SE、S100IXWX、S100LMW7、S100OBR3、S100R3EQ、S100TV45、S100W5GW、S100YKGJ一次資料

検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。

画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。

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