2012年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び連結子会社９社で構成され、スキー場運営を主たる事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2025年10月提出）
2025年度の売上収益は105億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2544番目、サービス業542社のうち292番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+11.5%です。平均年間給与は522.7万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち383番目。平均年齢は35.9歳、平均勤続年数は4.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
日本スキー場開発と同業2社を、ダッシュボードで並べる翻訳センター・表示灯と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 翻訳センター・表示灯と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
日本スキー場開発 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループは、当社及び連結子会社９社で構成され、スキー場運営を主たる事業としております。
当社グループは「自然、お客様、そして地域社会の全てがハッピーに」を経営理念として掲げ、「スキー場の運営に関するあらゆる問題を解決し、非日常的な時間と空間を演出することにより、一人でも多くの方に自然の素晴らしさ、ウィンタースポーツの楽しさを味わって頂くこと」をミッションとし、スキーをはじめとした雪上スポーツの醍醐味、自然の素晴らしさを一人でも多くの人に伝えたいという思いのもと、お客様の満足度を高めるべく、新たなソリューションを提供しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2025年10月提出・S100WWGS）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
親会社（上から順に）
㈱岩岳リゾート議決権 86.7%
栂池ゴンドラリフト㈱議決権 80.0%
白馬観光開発㈱議決権 99.2%
めいほう高原開発㈱議決権 80.0%
川場リゾート㈱議決権 99.9%
㈱北志賀竜王議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
連結子会社 15社（有報に社名が載る主な会社は15社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「具体的には、キャッシュ・フロー重視の経営を推進することにより、売上高営業利益率20％以上を目標として事業を邁進してまいります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元については、重要な経営課題の一つであると認識しており、将来の事業展開と財務体質の強化のために必要な内部留保を確保しながら、安定した配当を継続実施していく方針であります。
しかしながら、2016年７月期に歴史的な暖冬小雪を経験し、それ以降は降雪機等の小雪対策投資及びグリーンシーズンへの投資に資金を充当していたこと等から、配当を実施しておりませんでしたが、これまで実施してきた小雪対策投資等が一巡したことや、M&Aや施設の更新等、今後の事業発展についての新規投資については手元資金及び外部借入により手当できる見込みであることを鑑み、2021年７月期より安定的に配当を実施していくことを決定しております。
内部留保資金につきましては、自己資本の充実を目的として一定の手元資金を確保するとともに、中期的に成長が見込める事業や高い投資効率、グループ成長に効果的な投資に備えてまいりたいと考えております。
当社は剰余金の配当につきましては、期末配当の年１回を基本的な方針としておりますが、会社法第454条第５項の規定に基づき取締役会の決議により、中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。これらの配当の決定機関は、期末配当は株主総会であり、中間配当は取締役会であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2025年10月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2021 | 7 | 76.3 |
| 2022 | 7 | -362.7 |
| 2023 | 7 | 114.0 |
| 2024 | 10 | 192.7 |
| 2025 | 3.50 | 19.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年７月31日現在の株主名簿及び実質株主名簿に記載又は記録された100株以上を保有する株主様に対し、以下の基準により、当社グループ及びパートナーリゾートが運営するリフト１日券割引チケット、当社グループスパイシーレンタルの割引チケット、当社グループサービスの割引チケット、当社グループの温泉施設の割引チケット、日本駐車場開発株式会社が運営・管理している時間貸し駐車場の１日駐車料金割引券及び日本駐車場開発株式会社グループの割引チケットを贈呈いたします。
■７月31日現在の株主様で所有株式数が100株以上の株主様
・当社グループ及びパートナーリゾートが運営するリフト１日券割引チケット ７枚（１枚で５名様までご利用可）
・当社グループスパイシーレンタルの割引チケット ５枚（１枚で５名様までご利用可）
・当社グループサービスの特別割引チケット ２枚
（１枚で５名様までご利用可）
・当社グループの温泉施設の割引チケット １枚
（１枚で５名様までご利用可）
・日本駐車場開発が運営・管理している時間貸駐車場の１日駐車料金割引券 ５枚
・那須ハイランドパーク割引チケット ２枚
（１枚で４名様までご利用可）
・那須りんどう湖ファミリー牧場割引チケット ２枚
（１枚で４名様までご利用可）
＜スキー場リフト1日券割引チケットをご利用いただけるスキー場＞
・HAKUBA VALLEY白馬八方尾根スキー場（長野県北安曇郡白馬村）
・HAKUBA VALLEY白馬岩岳スノーフィールド（長野県北安曇郡白馬村）
・HAKUBA VALLEYつがいけマウンテンリゾート（長野県北安曇郡小谷村）
・HAKUBA VALLEY鹿島槍スキー場ファミリーパーク（長野県大町市）
・竜王スキーパーク（長野県下高井郡山ノ内町）
・菅平高原スノーリゾート（長野県上田市）
・川場スキー場（群馬県利根郡川場村）
・めいほうスキー場（岐阜県郡上市）
＜スキー場リフト1日券割引チケットをご利用いただけるパートナーリゾート＞
・みやぎ蔵王えぼしリゾート（宮城県刈田郡蔵王町）
・オグナほたかスキー場（群馬県利根郡片品村）
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本駐車場開発株式会社 | 68.60 |
| 2 | OKASAN INTERNATIONAL (ASIA) LIMITED | 2.61 |
| 3 | 鈴木 周平 | 1.73 |
| 4 | HOTEL LOTTE CO.,LTD. | 0.87 |
| 5 | 佐々木 嶺一 | 0.66 |
| 6 | 髙梨 光 | 0.56 |
| 7 | 野村證券㈱ | 0.53 |
| 8 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 0.53 |
| 9 | ＭＳＩＰ ＣＬＩＥＮＴ ＳＥＣＵＲＩＴＩＥＳ | 0.46 |
| 10 | BNP PARIBAS NEW YORK BRANCH-PRIME BROKERAGE CLEARANCE ACCOUNT | 0.43 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は77.00%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1 | 40 | 49 | 59 | 56 | 62 | 64 | 66 | 61 | 45 | 56 | 69 | 82 | 105 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 9 | 1 | 4 | 6 | 6 | 3 | -4 | 3 | 10 | 16 | 22 |
| 営業利益率% | — | — | — | 15.4 | 1.9 | 7.2 | 9.7 | 9.5 | 5.2 | -9.4 | 4.6 | 15.0 | 18.8 | 21.5 |
| 当期利益億円 | -6 | 4 | 5 | 7 | -1 | 2 | 4 | 6 | 1 | -5 | 0 | 10 | 11 | 16 |
| EPS円 | -157,725.1 | 123.4 | 121.4 | 44.8 | -7.3 | 15.3 | 23.8 | 38.2 | 8.8 | -10.4 | 0.7 | 20.9 | 24.0 | 34.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2025年10月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2025年10月提出・S100WWGS）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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