下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループが営んでいる事業内容は、金属製品事業（作業工具・ファスニングツール・工業用ファスナー・建築用ファスナー・電設工具・切削工具等の製造販売）とレジャー事業（ゴルフ練習場）です。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は57億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2937番目、金属製品85社のうち78番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.5%です。平均年間給与は609.5万円（2025年度・提出会社単体）で、金属製品85社のうち51番目。平均年齢は44.8歳、平均勤続年数は16.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ロブテックスと同業2社を、ダッシュボードで並べる菊池製作所・スーパーツールと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 菊池製作所・スーパーツールと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループが営んでいる事業内容は、金属製品事業（作業工具・ファスニングツール・工業用ファスナー・建築用ファスナー・電設工具・切削工具等の製造販売）とレジャー事業（ゴルフ練習場）です。また、当社グループの位置付けは次のとおりです。
提出会社
提出会社は作業工具・ファスニングツール・工業用ファスナー・電設工具・切削工具等の製造販売を行っており、子会社鳥取ロブスターツール㈱より製品を仕入れ、また、当社製商品の一部を子会社㈱ロブテックスファスニングシステムを通じて販売しております。
子会社
㈱ロブテックスファスニングシステム……当社より、建物を一部賃借し、当社製商品（ファスニングツール・工業用ファスナー・建築用ファスナー）の販売をしております。
鳥取ロブスターツール㈱……………………当社より、土地・建物を賃借し、製品を製造しております。
㈱ロブエース…………………………………当社より、土地・ゴルフ練習場設備を賃借し、その運営を行っております。
以上に述べた企業集団の概要図は次のとおりです。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGO7）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
㈱ロブテックスファスニングシステム議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 55億円・利益 1億円・従業員 181人
売上 2億円・利益 1億円・従業員 5人
連結子会社 3社（有報に社名が載る主な会社は3社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
提出日現在における当社の配当政策は以下のとおりであります。
当社は、安定的な配当の維持と財務体質強化による経営基盤の確保を前提として、利益配分を決定しております。
当社の剰余金の配当は、期末配当金として年１回実施することを基本方針としております。
当期の配当につきましては、上記方針に基づき、普通配当につきましては1株につき30円とさせていただきました。
内部留保資金につきましては財務体質の強化並びに将来の事業展開に役立てることとしております。
なお、当社は会社法第459条第１項の規定により、取締役会の決議によって剰余金の配当等を決定できる旨定款に定めております。
また、当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 50 | 32.9 |
| 2021 | 60 | 30.8 |
| 2022 | 30 | 21.0 |
| 2023 | 35 | 32.5 |
| 2024 | 30 | 42.6 |
| 2025 | 30 | 34.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待
（１）対象となる株主
毎年３月31日現在の株主名簿に記載または記録された当社株式１単元（100株）以上を保有する株主を対象といたします。
（２）株主優待の内容
株式１単元（100株）以上を保有する株主様にＱＵＯカード（1,000円分）を贈呈いたします。
（３）贈呈時期
毎年６月に発送する予定です。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | ニッセンリベット㈱ | 10.71 |
| 2 | 日栄会 | 8.72 |
| 3 | ㈲ヤマチ | 5.68 |
| 4 | 日理会 | 5.51 |
| 5 | ロブテックス従業員持株会 | 5.21 |
| 6 | ㈱三井住友銀行 | 4.95 |
| 7 | 地引 俊爲 | 3.60 |
| 8 | ㈱南都銀行 | 2.14 |
| 9 | ㈱山善 | 1.80 |
| 10 | 稲垣 貞男 | 1.72 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は50.04%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 54 | 56 | 56 | 59 | 58 | 62 | 61 | 57 | 53 | 61 | 60 | 59 | 57 | 57 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 5 | 5 | 6 | 4 | 2 | 3 | 4 | 5 | 4 | 2 | 2 |
| 営業利益率% | — | — | — | 8.7 | 8.8 | 9.1 | 7.2 | 4.2 | 5.0 | 6.3 | 8.1 | 6.0 | 3.6 | 3.2 |
| 当期利益億円 | 2 | 3 | 3 | 3 | 4 | 3 | 2 | 0 | 2 | 2 | 3 | 3 | 1 | 1 |
| EPS円 | 23.7 | 309.0 | 325.9 | 293.2 | 374.6 | 332.1 | 131.3 | 25.2 | 99.6 | 120.4 | 168.4 | 149.9 | 41.4 | 65.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGO7）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。金属製品の85社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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