下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社の企業集団は、当社、子会社２社で構成され、主にゴム製品及び精密機器等の製造・販売及びそれらに付帯する事業を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は68億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2834番目、ゴム製品16社のうち15番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−0.2%です。平均年間給与は559.5万円（2025年度・提出会社単体）で、ゴム製品16社のうち15番目。平均年齢は42.4歳、平均勤続年数は13.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
不二ラテックスと同業2社を、ダッシュボードで並べるフコク・ニチリンと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社の企業集団は、当社、子会社２社で構成され、主にゴム製品及び精密機器等の製造・販売及びそれらに付帯する事業を行っております。
当社グループの事業に係わる位置づけ及びセグメントの関連は、次のとおりであります。
また、当社グループの事業は、セグメントと同一の区分であります。
(1）医療機器事業
当社が医療機器等のゴム製品の製造・販売を行っております。
不二ライフ㈱が主に当社商品（コンドーム）の販売を行っております。
(2）精密機器事業
当社が精密機器（主に緩衝器）の製造・販売を行っております。
FUJI LATEX SHANGHAI CO.,LTD.が、主に緩衝器の輸出入及び中国国内での販売を行っております。
(3）ＳＰ事業
当社が風船及び販売促進用品等の販売を行っております。
(4）食品容器事業
当社が食品容器等の製造・販売を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGMK）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 44億円・利益 10億円・従業員 124人
売上 21億円・利益 1億円・従業員 79人
売上 1億円・利益 -1億円・従業員 2人
連結子会社 2社（有報に社名が載る主な会社は2社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「投資効果の実現については事業分野ごとに濃淡が出ましたが、有利子負債水準の適正化は順調に推移し、その結果として第４次新中期経営計画の最終年度である2023年３月期の設定目標であった収益性指標の自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）10.0％、健全性指標の自己資本比率30％をそれぞれ達成することができました。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を最重要経営課題と位置付け、継続的かつ安定的な配当を目指しております。つきましては資本コストや株価を意識した経営の実現に向けて、中長期的に当社株式を保有いただく株主の皆様に対する利益還元強化の姿勢を明確に示すため、毎期の配当額は、「連結株主資本配当率（DOE）」2.8％以上を目安に決定し、持続的成長に向けた適正な内部留保の充実と資本効率を重視した株主への安定的な利益還元に努めてまいります。
※連結株主資本配当率（DOE）＝ 年間配当総額 ÷ 連結株主資本（期首・期末の平均値）× 100 また、当社の配当につきましては、期末配当の年１回を基本的な方針とし、配当の決定機関は取締役会であります。
当事業年度の剰余金の配当につきましては、上記方針に基づき、当事業年度末日（2026年３月31日）を基準日とする配当金を１株につき81円としております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 50 | 39.7 |
| 2021 | 50 | — |
| 2022 | 50 | 12.6 |
| 2023 | 50 | 22.4 |
| 2024 | 78 | 33.2 |
| 2025 | 81 | 144.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 岡本 昌大 | 12.17 |
| 2 | 岡本 和大 | 10.85 |
| 3 | 岡本 明大 | 9.19 |
| 4 | 岡本 和子 | 8.25 |
| 5 | 不二ラテックス共栄会 | 6.11 |
| 6 | 岡本 正敏 | 2.70 |
| 7 | 株式会社りそな銀行 | 2.37 |
| 8 | 株式会社大木 | 2.17 |
| 9 | オカモト株式会社 | 2.11 |
| 10 | 赤松 元子 | 1.89 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は57.81%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 62 | 64 | 67 | 69 | 72 | 79 | 83 | 72 | 69 | 81 | 81 | 75 | 72 | 68 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 7 | 6 | 6 | 6 | 0 | 3 | 5 | 8 | 4 | 2 | 4 |
| 営業利益率% | — | — | — | 9.4 | 7.6 | 8.2 | 7.3 | 0.5 | 3.9 | 6.5 | 9.4 | 5.9 | 2.9 | 6.1 |
| 当期利益億円 | 2 | 2 | -2 | 4 | 4 | 1 | 4 | -0 | 2 | -1 | 5 | 3 | 3 | 1 |
| EPS円 | 12.5 | 12.8 | -12.6 | 32.0 | 308.9 | 72.3 | 313.3 | -20.9 | 134.0 | -112.6 | 407.9 | 228.4 | 235.2 | 50.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGMK）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。ゴム製品の16社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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