下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社２社及び関連当事者２社で構成され、ヘルスケア製品(主に医療用ゴム・ポリウレタン製品、生活自助具及び日用雑貨品)、プラスチック製品(主に包装用チューブ・フィルム)、その他製品の製造・仕入販売を主な内容とし、さらに各事業に関連する研究開発等を行っております。なお、介護サービス事業は2025年９月末をもって事業譲渡及び閉鎖しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は59億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2923番目、ゴム製品16社のうち16番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.1%です。平均年間給与は469.3万円（2025年度・提出会社単体）で、ゴム製品16社のうち16番目。平均年齢は41.2歳、平均勤続年数は16.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
相模ゴム工業と同業2社を、ダッシュボードで並べるフコク・ニチリンと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社２社及び関連当事者２社で構成され、ヘルスケア製品(主に医療用ゴム・ポリウレタン製品、生活自助具及び日用雑貨品)、プラスチック製品(主に包装用チューブ・フィルム)、その他製品の製造・仕入販売を主な内容とし、さらに各事業に関連する研究開発等を行っております。なお、介護サービス事業は2025年９月末をもって事業譲渡及び閉鎖しております。
当社グループの事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。
なお、当社グループの事業は、セグメントと同一の区分であります。
ヘルスケア事業……………当社が製造・仕入販売しており、子会社相模マニュファクチャラーズ有限公司は、当社との営業取引(同社に対する販売及び同社からの仕入)をしております。また、当社製品の一部を子会社株式会社ラジアテックス、関連当事者相模産業㈱を通じて販売しております。
プラスチック製品事業……当社が製造・仕入販売しております。
その他………………………当社が製造・仕入販売及びサービス提供しており、一部について子会社株式会社ラジアテックス、関連当事者相模産業㈱を通じて販売しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YL8G）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 47億円・利益 8億円・従業員 645人
売上 12億円・利益 -0億円・従業員 58人
売上 0億円・利益 -0億円
連結子会社 2社（有報に社名が載る主な会社は2社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社グループは、世界的な視野で事業展開を繰り広げていく中で企業体質を強化し、財務内容の充実を図るとともに株主各位に対して安定的な配当の維持及び適正な利益還元を基本方針としております。従って高業績時の利益配分は多少低めに設定させていただく代わりに、損失を招いた決算期においては出来うる限り、利益配分の維持に努めてまいります。
また、内部留保資金については、経営基盤・財務体質の強化、並びにさらなる事業の成長や持続的な収益の拡大に向けた投資に活用します。このような方針のもと、当期の配当については、前期と同じく10円の配当を実施し、次期以降の配当についても、継続的に安定した配当を考えております。
なお、剰余金の配当は、期末配当として年１回行うことを基本方針としており、その決定機関は、株主総会であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 10 | 14.1 |
| 2021 | 10 | 15.7 |
| 2022 | 10 | 14.3 |
| 2023 | 10 | 15.9 |
| 2024 | 10 | 19.5 |
| 2025 | 10 | 17.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | MSCO CUSTOMER SECURITIES | 12.69 |
| 2 | 大 跡 一 郎 | 9.88 |
| 3 | 大 跡 典 子 | 9.07 |
| 4 | ㈱横浜銀行 | 4.95 |
| 5 | 中 島 章 智 | 4.28 |
| 6 | 三菱UFJ信託銀行㈱ | 3.78 |
| 7 | NOMURA SINGAPORE LIMITED CUSTOMER SEGREGATED A/C FJ-1309 | 3.44 |
| 8 | 相模産業㈱ | 2.99 |
| 9 | OASIS INVESTMENTS II MASTER FUND LTD. | 2.51 |
| 10 | MSIP CLIENT SECURITIES | 2.40 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は55.99%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 40 | 43 | 49 | 49 | 57 | 59 | 63 | 66 | 56 | 54 | 60 | 61 | 57 | 59 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 6 | 17 | 15 | 11 | 13 | 12 | 11 | 7 | 4 | -0 | 2 |
| 営業利益率% | — | — | — | 12.8 | 29.1 | 25.0 | 17.9 | 19.7 | 21.0 | 20.1 | 11.0 | 7.1 | -0.6 | 3.1 |
| 当期利益億円 | 3 | 4 | 5 | 3 | 11 | 13 | 6 | 9 | 6 | 11 | 7 | 0 | 4 | 3 |
| EPS円 | 28.0 | 37.6 | 50.3 | 29.2 | 102.5 | 120.4 | 50.9 | 83.1 | 55.1 | 101.1 | 62.0 | 3.8 | 36.2 | 26.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YL8G）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。ゴム製品の16社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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