下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び子会社６社で構成されており、システム開発事業、サポート＆サービス事業及びパーキングシステム事業を主として行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は309億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1763番目、情報・通信業591社のうち112番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+11.9%です。平均年間給与は647.7万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち308番目。平均年齢は37.9歳、平均勤続年数は10.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＮＣＤと同業2社を、ダッシュボードで並べるシステムサポートホールディングス・ウイングアーク１ｓｔと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ システムサポートホールディングス・ウイングアーク１ｓｔと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び子会社６社で構成されており、システム開発事業、サポート＆サービス事業及びパーキングシステム事業を主として行っております。
当社グループ企業とセグメントとの関連は、次のとおりであります。
セグメント ／ 事業内容
システム開発事業 当社 ＮＣＤソリューションズ㈱ ＮＣＤテクノロジー㈱ ㈱ジャパンコンピューターサービス 天津恩馳徳信息系統開発有限公司 ／ システム構築ソリューション パッケージソリューション アプリケーション保守・運用ソリューション
サポート＆サービス事業 当社 ＮＣＤソリューションズ㈱ ＮＣＤテクノロジー㈱ ㈱ジャパンコンピューターサービス ／ インフラ構築ソリューション インフラ保守・運用ソリューション 業務サポートソリューション
パーキングシステム事業 当社 ＮＣＤプロス㈱ ＮＣＤエスト㈱ ／ 駐輪場の設営・運営・管理受託 駐輪場管理システムの販売及び運営 自転車関連の総合コンサルティング
その他 当社 ＮＣＤソリューションズ㈱ ＮＣＤプロス㈱ ／ その他のサービス
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YEMH）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 127億円・利益 9億円・従業員 672人
売上 100億円・利益 6億円・従業員 619人
売上 81億円・利益 11億円・従業員 123人
売上 0億円・利益 -1億円
連結子会社 6社（有報に社名が載る主な会社は6社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の最重要課題の一つと位置づけ、連結業績ならびに将来の事業展開に必要な内部留保の水準等を総合的に勘案し、連結配当性向50％以上を目安に、安定的かつ継続的な配当を行うことを基本方針としております。この基本方針を踏まえ、2026年３月期の期末配当につきましては、普通配当を１株当たり60円といたしました。これにより、2026年３月期の年間配当は、既に実施済みの中間配当60円と合わせ、１株当たり120円となります。
なお、今後は原則として減配せず、配当の維持もしくは増配を行う累進配当を採用し、連結配当性向50％以上を目安に、安定的かつ継続的な配当を行ってまいります。また、自己株式の取得につきましても、当社の財務状況や市場動向等を勘案しつつ、利益還元策の一つとして機動的な実施を検討してまいります。
また、当社は、株主の皆様の日頃のご支援に感謝するとともに、より長期的に当社株式を保有していただくことを目的として、株主優待制度を導入しております。 この度、当社株式への投資魅力を一層高めることによって、より多くの株主様に当社株式を保有していただきたく、対象となる保有株式数基準と優待内容を拡充いたします。詳細につきましては、５月15日に発表いたしました「配当方針の変更（累進配当の導入等）及び株主優待制度の変更（拡充）に関するお知らせ」をご参照ください。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 14 | 77.3 |
| 2021 | 14 | 40.2 |
| 2022 | 20 | 30.4 |
| 2023 | 50 | 36.0 |
| 2024 | 70 | 37.4 |
| 2025 | 120 | 67.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年９月30日現在の株主名簿に記載又は記録された1,000株以上の株式を保有していただいている株主様に対し、次のとおり所有株数に応じて株主優待を実施いたします。
1,000株以上3,000株未満保有の株主様
継続保有期間３年未満：「クオカード2,000円分」
継続保有期間３年以上：「クオカード3,000円分」
3,000株以上5,000株未満保有の株主様
継続保有期間３年未満：「クオカード3,000円分」
継続保有期間３年以上：「クオカード5,000円分」
5,000株以上保有の株主様
継続保有期間３年未満：「クオカード5,000円分」
継続保有期間３年以上：「クオカード7,000円分」
・継続保有判定は、半期ごと（毎年３月末および９月末）の当社株主名簿に、「同一の株主番号」で連続して７回以上記録された株主様を、継続保有「３年以上」の対象といたします。
・「同一の株主番号」記録の連続性が中断された場合には、継続要件を満たさないものとして取り扱います。
贈呈時期
クオカードは、12月初旬に発送する「中間報告書」に同封してお送りいたします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | US BANK NATIONAL ASSOCIATION JPACCTS TS | 10.69 |
| 2 | 光通信ＫＫ投資事業有限責任組合 | 6.38 |
| 3 | 株式会社北斗 | 5.31 |
| 4 | ＮＣＤ社員持株会 | 4.97 |
| 5 | 下 條 治 | 3.54 |
| 6 | 小 黒 節 子 | 3.46 |
| 7 | NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT | 2.41 |
| 8 | STICHTING DEPOSITARY ASCENDER GLOBAL VALUE FUND | 2.25 |
| 9 | 山 田 正 勝 | 2.12 |
| 10 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 2.06 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は43.25%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 118 | 119 | 131 | 138 | 154 | 162 | 170 | 184 | 176 | 206 | 229 | 255 | 301 | 309 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 4 | 3 | 8 | 10 | 9 | 2 | 9 | 12 | 21 | 28 | 26 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.8 | 2.3 | 4.8 | 6.1 | 5.1 | 1.4 | 4.4 | 5.2 | 8.3 | 9.3 | 8.5 |
| 当期利益億円 | 1 | 1 | 0 | 2 | 2 | 5 | 6 | 6 | 1 | 5 | 7 | 14 | 19 | 19 |
| EPS円 | 13.7 | 14.3 | 4.8 | 23.6 | 30.0 | 66.3 | 77.5 | 81.6 | 18.1 | 56.8 | 83.3 | 170.4 | 233.0 | 227.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YEMH）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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