下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、連結子会社９社および持分法適用会社２社により構成され、①システムマネジメント、②アプリケーション開発、③ITインフラ、④サイバーセキュリティ、⑤コンサルティング・教育、⑥その他の６つの事業を行っています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年5月提出）
2025年度の売上収益は394億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1572番目、情報・通信業591社のうち96番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.8%です。平均年間給与は651.8万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち298番目。平均年齢は47.2歳、平均勤続年数は13.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＩＤホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるアルファシステムズ・サーバーワークスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ アルファシステムズ・サーバーワークスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、連結子会社９社および持分法適用会社２社により構成され、①システムマネジメント、②アプリケーション開発、③ITインフラ、④サイバーセキュリティ、⑤コンサルティング・教育、⑥その他の６つの事業を行っています。当社グループの事業内容と各関係会社の当該事業にかかる位置付けは、次のとおりです。
区分 ／ 内容 ／ 会社名
システムマネジメント ／ ・ITシステムの運営・管理、オペレーション業務 ／ 株式会社インフォメーション・ディベロプメント 艾迪系統開発（武漢）有限公司 INFORMATION DEVELOPMENT SINGAPORE PTE. LTD. Information Development Europe B.V.
アプリケーション開発 ／ ・システム化計画、設計開発、運用保守、プロジェクト管理支援業務 ／ 株式会社インフォメーション・ディベロプメント 艾迪系統開発（武漢）有限公司 Information Development Europe B.V. Innova Software Co., Ltd. ※
ITインフラ ／ ・ITプラットフォームの設計、構築、運用、保守業務 ／ 株式会社インフォメーション・ディベロプメント
サイバーセキュリティ ／ ・セキュリティシステム構築・導入支援・運用、セキュリティ製品の販売 ・セキュリティ監査・コンサルティングサービス、脆弱性診断サービス、情報漏えいIT対策サービス ／ 株式会社インフォメーション・ディベロプメント INFORMATION DEVELOPMENT AMERICA INC. Information Development Europe B.V. 株式会社ブロードバンドセキュリティ※
コンサルティング・教育 ／ ・業務改革（BPR）、ITガバナンス、ITSMやプロジェクト管理に関するコンサルティングおよびトレーニング業務 ／ 株式会社インフォメーション・ディベロプメント 株式会社プライド
その他 ／ ・ネットワークセキュリティ、コンサルティング以外の製品販売 ・事務代行、人材採用・トレーニング、現地市場調査、情報収集業務等 ／ INFORMATION DEVELOPMENT AMERICA INC. Information Development Europe B.V. 艾迪系統開発（武漢）有限公司
無印 連結子会社
※ 持分法適用会社
なお、愛ファクトリー株式会社は特例子会社として、植物工場運営および栽培物販売等を、INFORMATION DEVELOPMENT AMERICA INC.の子会社であるI-Collab X Inc.は、「利尻らーめん味楽」の米国における出店、IT企画、経営全般を行っています。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年5月提出・S100Y7D7）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ブロードバンドセキュリティ持分法適用関連会社・情報・通信業議決権 21.5%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はＩＤホールディングスの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
㈱インフォメーション・ディベロプメント議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 161億円・利益 24億円・従業員 1,556人
売上 93億円・利益 17億円・従業員 509人
売上 11億円・利益 1億円・従業員 82人
連結子会社 9社（有報に社名が載る主な会社は9社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2018年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「中期経営計画の最終年度である2028年３月期の売上高は440億円、営業利益57億円、営業利益率13.0%を目標に設定しました。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆さまに対する利益還元を経営の重要課題のひとつとして認識し、強固な経営基盤の確保、安定収益、および自己資本利益率の向上に努め、業績に裏付けられた適正な利益配分を継続することを基本方針としています。
当社の剰余金の配当は、中間配当および期末配当の年２回としています。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会です。当社は会社法第454条第５項の規定に基づき、「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日とし、中間配当を行うことができる」旨を定款に定めています。また、配当にくわえて自己株式取得を含めた総還元性向50～60％を株主還元の目途としています。
当期の期末配当につきましては、業績が堅調に推移していることを踏まえ、期初予想より10円増配した１株当たり45円を予定しています。これにより年間配当は、中間配当の35円と合わせて１株当たり80円を予定しています。なお、当期の総還元性向は自己株式取得額を含めて50.8％となる見込みです。
内部留保資金は中期経営計画に基づき、人材の採用・育成や社員還元の推進に向けた人的資本投資や、AI、ブロックチェーン、VRなどの先端技術の研究開発投資、注力領域の強化に向けたM&Aやアライアンス投資などに充て、よりいっそうの事業成長の実現を目指します。
また当社は、2026年４月１日を効力発生日として、普通株式１株につき２株の割合で株式分割を行いました。2027年３月期の１株当たり年間配当予想は、中間配当25円、期末配当25円の年間配当50円を予定しています。これは株式分割前の水準に換算すると、実質的に中間配当は15円、期末配当は５円の合計20円の増配となります。
※総還元性向 ＝（配当総額 ＋ 自己株式取得額）÷ 親会社株主に帰属する当期純利益
有価証券報告書【配当政策】より（2026年5月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 33.33 | 46.3 |
| 2021 | 40 | 63.5 |
| 2022 | 45 | 53.8 |
| 2023 | 50 | 49.6 |
| 2024 | 70 | 57.8 |
| 2025 | 80 | 46.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 9.85 |
| 2 | 株式会社エイ・ケイ | 9.10 |
| 3 | ＰＥＲＳＨＩＮＧ－ＤＩＶ． ＯＦ ＤＬＪ ＳＥＣＳ． ＣＯＲＰ． | 6.89 |
| 4 | ＩＤ従業員持株会 | 5.15 |
| 5 | みずほ信託銀行株式会社 | 3.25 |
| 6 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 2.54 |
| 7 | ＴＤＣソフト株式会社 | 2.47 |
| 8 | 舩越 朱美 | 1.72 |
| 9 | 丸林 香織 | 1.56 |
| 10 | 株式会社日本カストディ銀行（信託E口） | 1.23 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は43.80%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 164 | 176 | 189 | 201 | 216 | 232 | 265 | 264 | 258 | 278 | 311 | 327 | 363 | 394 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 10 | 11 | 13 | 17 | 21 | 14 | 19 | 24 | 28 | 38 | 41 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.8 | 5.1 | 5.4 | 6.3 | 7.9 | 5.3 | 6.7 | 7.8 | 8.5 | 10.4 | 10.5 |
| 当期利益億円 | -5 | 4 | 5 | 5 | 7 | 6 | 10 | 13 | 7 | 10 | 14 | 18 | 24 | 29 |
| EPS円 | -45.0 | 35.0 | 47.4 | 50.7 | 60.1 | 37.9 | 62.1 | 77.8 | 44.4 | 30.8 | 42.3 | 53.2 | 71.3 | 85.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年5月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年5月提出・S100Y7D7）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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