2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は407億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1543番目、情報・通信業591社のうち93番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.4%です。平均年間給与は680.0万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち240番目。平均年齢は38.9歳、平均勤続年数は15.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
アルファシステムズと同業2社を、ダッシュボードで並べるビジネスブレイン太田昭和・ＧＯと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ビジネスブレイン太田昭和・ＧＯと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
アルファシステムズ 最新期の売上構成比
区分別の売上高は有価証券報告書から取れていますが、区分の名称がまだ引けていません。会社が付けた名称以外を当てると呼び名が変わるため、名称が揃うまで出しません。
セグメント及び事業の区分 ／ 内容
ソフトウェア開発関連事業 ／ 通信システム ／ 通信事業者向けのシステム開発で、主に通信インフラを構成するシステム及び携帯端末のソフトウェア開発
ノード ／ 固定網やモバイル網を構成する交換ノード、伝送装置、次世代ノードシステムに搭載されるソフトウェアの開発
モバイル ネットワーク ／ モバイル網を構成する無線基地局や携帯端末等に搭載されるソフトウェアの開発
ネットワーク マネジメント ／ 通信ネットワークの運用・保守を支援する管理システムの開発
オープンシステム ／ 開発に必要な外部仕様やインターフェース情報が公開されているオープン技術を用いた開発で、主に業務システムやWebを使ったビジネスシステムのソフトウェア開発
公共 ／ 官公庁／地方自治体／社会インフラ関連システムの開発
流通・サービス ／ 運輸・輸送／小売業／インターネットビジネス関連システムの開発
金融 ／ 銀行／証券／保険／クレジットカード業関連システムの開発
情報通信 ／ 通信事業者が手掛けるコンテンツ配信やポイントサービス等の情報サービスにかかわるシステム開発
その他 ／ その他業界、各種企業向けシステムの開発
組み込みシステム ／ デジタル家電、自動車、ロボット、計量器等に組み込まれるソフトウェアの開発
その他 ／ 自社製品の販売、システムインテグレーション、システムの保守・運用・オペレーション
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YK7V）。事業系統図は省いています。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を重要政策の一つとして位置付け、安定的かつ継続的な配当による利益還元を維持することに加え、業績、利益水準に応じて配当水準の更なる向上を図ることを基本方針としております。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
これらの剰余金の決定機関は、取締役会としております。
当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき１株当たり135円の配当（うち中間配当60円）を実施することを決定いたしました。
また、内部留保資金につきましては、将来的な事業拡大に備えた開発環境整備のための開発センターの充実及び開発効率向上のための社内ネットワーク、開発機器の充実等、事業拡大や基盤強化に充当していく方針であります。
以上の方針のもと、株主の皆様への利益還元の姿勢をより明確にするために、配当性向50％を目標としてまいります。
当社は「取締役会の決議に基づき、毎年９月30日を基準日として、会社法第454条第５項に定める剰余金の配当を行うことができる。」旨及び「取締役会の決議に基づき、会社法第459条第１項各号に掲げる剰余金の配当等を行うことができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 50 | 30.8 |
| 2021 | 80 | 40.3 |
| 2022 | 70 | 33.7 |
| 2023 | 100 | 46.1 |
| 2024 | 125 | 54.6 |
| 2025 | 135 | 50.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
９月30日現在100株以上保有している株主に対し、当社カレンダーをお送りいたします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 石川 義昭 | 34.20 |
| 2 | NOMURA CUSTODY NOMINEES LIMITED OMNIBUS－FULLY PAID（CASHPB） | 9.92 |
| 3 | アルファシステムズ従業員持株会 | 9.29 |
| 4 | 株式会社オルビック | 6.38 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 6.16 |
| 6 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 4.76 |
| 7 | 株式会社シー・アール・シー | 3.77 |
| 8 | 石川 有子 | 2.82 |
| 9 | NORTHERN TRUST CO. （AVFC）RE IEDU UCITS CLIENTS NON LENDING 15 PCT TREATY ACCOUNT | 1.70 |
| 10 | 株式会社きらぼし銀行 | 1.12 |
| 11 | 三菱UFJ信託銀行株式会社 | 1.12 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位11名の合計は81.30%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 238 | 245 | 248 | 257 | 268 | 278 | 291 | 308 | 313 | 339 | 355 | 364 | 385 | 407 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 24 | 26 | 28 | 31 | 33 | 34 | 40 | 42 | 43 | 44 | 49 |
| 営業利益率% | — | — | — | 9.3 | 9.5 | 10.2 | 10.6 | 10.8 | 10.8 | 11.9 | 11.9 | 12.0 | 11.5 | 12.1 |
| 当期利益億円 | 11 | 13 | 18 | 20 | 17 | 20 | 21 | 23 | 23 | 28 | 29 | 30 | 32 | 38 |
| EPS円 | 73.6 | 86.8 | 118.2 | 136.0 | 117.1 | 134.3 | 145.1 | 163.4 | 162.5 | 198.6 | 207.9 | 216.9 | 228.8 | 267.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YK7V）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。