表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2018年度は日本基準、2019年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社39社、関連会社６社及び共同支配企業２社(2026年３月31日現在)より構成されており、医療用医薬品の研究開発、仕入、製造、販売並びにこれらの付随業務を事業内容とする単一セグメントであります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は4,997億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち331番目、医薬品76社のうち8番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+11.0%です。平均年間給与は1,030.1万円（2025年度・提出会社単体）で、医薬品81社のうち16番目。平均年齢は42.4歳、平均勤続年数は15.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
塩野義製薬と同業2社を、ダッシュボードで並べるエーザイ・小野薬品工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ エーザイ・小野薬品工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
塩野義製薬 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社39社、関連会社６社及び共同支配企業２社(2026年３月31日現在)より構成されており、医療用医薬品の研究開発、仕入、製造、販売並びにこれらの付随業務を事業内容とする単一セグメントであります。
主要な会社は次のとおりであります。
当社、シオノギファーマ株式会社、シオノギヘルスケア株式会社、シオノギテクノアドバンスリサーチ株式会社、鳥居薬品株式会社、シオノギビジネスパートナー株式会社、Shionogi Inc．、Qpex Biopharma, Inc.、 Tetra Therapeutics Inc.、Shionogi-Apnimed Sleep Science, LLC、Shionogi B.V.、ViiV Healthcare Ltd.、台湾塩野義製薬股份有限公司、北京塩野義医薬科技有限公司、塩野義（香港）商業有限公司、塩野義有限公司、その他32社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YF57）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
連結子会社 15社（有報に社名が載る主な会社は15社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「業績評価指標(KPI)2025年度目標※１2030年度目標※１成長性売上収益5,300億円8,000億円海外売上高CAGR（ロイヤリティー収入を除く）成長計画を見直し（次年度以降の成長を見据え、KPIを再設定する予定）成長計画を見直し（次年度以降の成長を見据え、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社グループは、成長投資と株主還元のバランスを取りながら企業価値の最大化を図り、中長期的な利益成長を株主の皆さまに、ともに実感していただける施策を推進しています。配当につきましては、DOE４％以上を指標に、企業価値の成長に応じて安定的に高めていくことを目指しております。
2026年３月期期末配当につきましては、前事業年度より５円増配の１株当たり38円を予定しております。これにより、中間配当と合わせた年間の配当金は１株当たり71円となる予定です。
内部留保資金につきましては、ヘルスケアサービスを提供する「HaaS(Healthcare as a Service)企業」へと変革するため、国内、海外ともに「感染症の強みを活かした地域拡大」と「収益ドライバーの確立」に向けた積極投資を行ってまいりたいと考えております。
なお、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことができる旨を定款に定めており、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
(注) 当事業年度に係る剰余金の配当は、以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額32,679百万円および１株当たり配当額38円については、2026年６月24日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 108 | 102.8 |
| 2021 | 115 | 38.4 |
| 2022 | 135 | 37.7 |
| 2023 | 160 | 18.5 |
| 2024 | 118 | 60.7 |
| 2025 | 71 | 44.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 18.31 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 7.81 |
| 3 | 住友生命保険相互会社 | 6.48 |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 4.12 |
| 5 | 株式会社ＳＭＢＣ信託銀行（株式会社三井住友銀行退職給付信託口） | 3.30 |
| 6 | 日本生命保険相互会社 | 2.93 |
| 7 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.29 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 1.13 |
| 9 | 株式会社三井住友銀行 | 1.12 |
| 10 | HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES | 1.02 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は47.56%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 2,829 | 2,897 | 2,740 | 3,100 | 3,389 | 3,447 | 3,680 | 3,334 | 2,972 | 3,351 | 4,267 | 4,101 | 4,383 | 4,997 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 914 | 1,082 | 1,152 | 1,451 | 1,306 | 1,174 | 1,103 | 1,490 | 1,533 | 1,566 | 1,667 |
| 営業利益率% | — | — | — | 29.5 | 31.9 | 33.4 | 39.4 | 39.2 | 39.5 | 32.9 | 34.9 | 37.4 | 35.7 | 33.4 |
| 当期利益億円 | 667 | 406 | 441 | 667 | 839 | 1,089 | 1,372 | 1,222 | 1,119 | 1,142 | 1,850 | 1,620 | 1,704 | 2,052 |
| EPS円 | 199.3 | 121.3 | 132.7 | 204.8 | 259.9 | 342.7 | 438.5 | 395.7 | 121.7 | 126.3 | 207.1 | 186.2 | 200.4 | 241.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YF57）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。医薬品の74社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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