下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は697億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1142番目、サービス業542社のうち61番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+11.8%です。平均年間給与は752.4万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち97番目。平均年齢は39.2歳、平均勤続年数は11.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
アミューズと同業2社を、ダッシュボードで並べるスペース・プレステージ・インターナショナルと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ スペース・プレステージ・インターナショナルと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
〔１〕当社グループの概況
当社グループ（当社及び当社関係会社）は、総合エンターテインメント企業である当社を中心として、子会社25社及び関連会社４社により構成されております。
グループ展開により、単なるプロダクションの枠組みを超えて、グループ全体の事業の核を「コンテンツビジネス」におき、文化を創造する総合エンターテインメント集団としての企業基盤の強化を図っております。
なお、当連結会計年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日）における連結子会社は18社となっております。
事業内容と当社グループの当該事業にかかる位置付けは、以下のとおりであります。
事業区分 ／ 主要事業 ／ 会社名
イベント関連事業 ／ ・イベント収入 （コンサート・イベント・舞台等の収入） ・ファンクラブ・商品売上収入 （アーティストグッズ等の企画・制作・販売収入、ファンクラブ会費収入） ／ 当社 ㈱アミューズクリエイティブスタジオ ㈱アミューズミュージックエンタテインメント ㈱アミューズスポーツエージェンシー ㈱アミューズプロダクトワークス ㈱ＴＯＫＹＯ ＦＡＮＴＡＳＹ ㈱インターグルーヴプロダクションズ ㈱未来ボックス（現：㈱アミューズデジタルファクトリー） ㈱Ｋｕｌｔｕｒｅ Amuse Group USA,Inc.(カリフォルニア州) AMUSE ENTERTAINMENT INC.（ソウル） 雅慕斯娯樂股份有限公司（台北） Amuse Hong Kong Limited（香港） 艾米斯伝媒（上海）有限公司（上海） 北京芸神演芸芸術制作有限公司（北京） 他２社
音楽・映像事業 ／ ・音楽収入 （レーベル収入、音楽・映像の印税収入） ・映像収入 （映像製作収入、番組制作収入、ライブ・ビューイングによる収入） ・その他の音楽・映像収入 （映像作品販売収入） ／ 当社 ㈱アミューズクリエイティブスタジオ ㈱アミューズミュージックエンタテインメント タイシタレーベルミュージック㈱ ㈱ライブ・ビューイング・ジャパン ㈱極東電視台 Kirei Inc.（カリフォルニア州） 他５社
出演・ＣＭ事業 ／ ・出演収入・ＣＭ収入 ／ 当社 ㈱アミューズコミュニケーションデザイン
その他事業 ／ ・企業及び個人向け人材育成事業収入他 ／ ㈱茅ヶ崎エフエム ㈱ジェイフィール 他１社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YBX4）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 438億円・利益 32億円
売上 186億円・利益 19億円
売上 72億円・利益 10億円
連結子会社 18社（有報に社名が載る主な会社は18社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社グループの事業は、大規模なイベントの実施時期、ＣＤの発売時期、映像ソフトの発売時期等により、事業年度ごとに業績の変動はありますが、株主に対する利益還元は重要な経営課題として認識しており、継続的に、安定して行うことを第一とした上で株主資本配当率（ＤＯＥ）を昨年度より１％増加させ３％を目途とした長期安定的かつ継続的な還元を実施いたします。業績に見合った利益還元も重要な経営課題と認識しておりますが、財務体質の一層の強化や将来の収益向上を図るための積極的な事業展開に備えた内部留保にも努め、総合的に勘案し配分する方針であります。
また、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
内部留保金につきましては、経営基盤の強化や事業の拡大を図るためのアーティストの発掘・育成、海外市場や新規事業分野への戦略的な投資、音楽・映像のみならず良質なミュージカル・舞台等のコンテンツやＩＰ制作等に活用し、総合エンターテインメント企業としての更なる企業価値を高めるよう努力してまいります。
この方針に基づき、当事業年度の業績を勘案いたしまして、安定的な配当の継続を基本に、株主の皆様への利益還元を検討した結果、当期の配当金は１株につき40円（中間普通配当20円、期末普通配当20円）となる予定であります。
また、次期の配当につきましては、１株につき64円（中間普通配当32円、期末普通配当32円）を予定しております。
当社定款には、「取締役会の決議により、毎年９月30日の最終の株主名簿に記載又は記録された株主若しくは登録株式質権者に対し、中間配当を行うことができる。」旨を定めております。
当事業年度に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。なお、期末配当に関する配当金の総額336百万円及び１株当たり配当額20円につきましては、2026年６月21日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 35 | 40.9 |
| 2021 | 40 | 70.1 |
| 2022 | 40 | 75.8 |
| 2023 | 40 | -107.9 |
| 2024 | 40 | 20.0 |
| 2025 | 40 | 61.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年、基準日現在の株主名簿に記載又は記録された１単元（100株）以上保有の株主に、適宜、当社主催のコンサート・試写会イベント等のご招待、当社オリジナルグッズの贈呈などの株主優待を実施いたします。
上記に加え、３単元（300株）以上保有の株主にはA!-POINT（※）を進呈いたします。あわせて、同株主を対象として、当社の事業やサービスをより一層ご体験いただけるご招待や各種優待も実施いたします。
※ A!-POINT
A!-POINTは、一部のA!-ID(当社の様々なサービスがこれ１つで利用できる、登録無料の共通ログインID)サービスで提供している当社独自のポイントサービスです。アーティストオンラインショップ「A!SMART」でのお支払いや当社が運営する各ファンクラブ(一部を除く)の入会費や継続費としても充当いただけます。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | ㈱オオサト | 27.79 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 7.10 |
| 3 | 光通信ＫＫ投資事業有限責任組合 | 5.28 |
| 4 | アミューズアーティスト持株会 | 2.84 |
| 5 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 2.78 |
| 6 | 大里 洋吉 | 2.68 |
| 7 | 大里 久仁子 | 2.60 |
| 8 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（株式付与ESOP信託口・75971口） | 2.12 |
| 9 | ㈱ナチュラリ | 1.54 |
| 10 | BNP PARIBAS SINGAPORE/2S/JASDEC/TD SECURITIES （USA） LLC/BOOK-ENTRY JGBS+CORPORATE BONDS/TAXABLE | 1.43 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は56.16%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 309 | 338 | 392 | 489 | 506 | 473 | 552 | 588 | 398 | 387 | 525 | 548 | 682 | 697 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 60 | 54 | 33 | 45 | 52 | 36 | 29 | 32 | 14 | 28 | 61 |
| 営業利益率% | — | — | — | 12.2 | 10.6 | 7.1 | 8.1 | 8.8 | 9.0 | 7.4 | 6.0 | 2.5 | 4.1 | 8.8 |
| 当期利益億円 | 25 | 22 | 27 | 35 | 20 | 19 | 44 | 30 | 17 | 16 | 17 | 4 | 16 | 27 |
| EPS円 | 280.0 | 250.2 | 154.8 | 205.3 | 117.2 | 109.3 | 257.0 | 173.7 | 95.8 | 89.7 | 100.6 | 23.6 | 99.3 | 166.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YBX4）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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