2012〜2013年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（ＫＨネオケム株式会社）、子会社４社及び関連会社１社（2025年12月31日現在）により構成されており、各種石油化学製品の製造・販売を主たる業務としています。「オキソ技術」をコア技術として、さまざまな産業分野に特色ある化学製品を提供しています。オキソ技術とはオレフィン（注１）とオキソガス（注２）を原料にアルデヒド（注３）を製造する技術です。当社グループは1970年にオキソ技術によるアルデヒドの大量生産を開始して以来、アルデヒドを原料にアルコールや脂肪酸（注４）などの生産品目を拡充し、溶剤（注５）や可塑剤（注６）原料、機能性材料等の多様な製品群を国内外の顧客へ供給しています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は1,151億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち894番目、化学197社のうち65番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.3%です。平均年間給与は732.0万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち91番目。平均年齢は40.8歳、平均勤続年数は14.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＫＨネオケムと同業2社を、ダッシュボードで並べる信越ポリマー・積水化成品工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 信越ポリマー・積水化成品工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ＫＨネオケム 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（ＫＨネオケム株式会社）、子会社４社及び関連会社１社（2025年12月31日現在）により構成されており、各種石油化学製品の製造・販売を主たる業務としています。「オキソ技術」をコア技術として、さまざまな産業分野に特色ある化学製品を提供しています。オキソ技術とはオレフィン（注１）とオキソガス（注２）を原料にアルデヒド（注３）を製造する技術です。当社グループは1970年にオキソ技術によるアルデヒドの大量生産を開始して以来、アルデヒドを原料にアルコールや脂肪酸（注４）などの生産品目を拡充し、溶剤（注５）や可塑剤（注６）原料、機能性材料等の多様な製品群を国内外の顧客へ供給しています。
当社グループの事業分野は、「機能性材料」「電子材料」「基礎化学品」の３分野であり、各事業分野の事業内容は以下のとおりです。
(1) 機能性材料
エアコンや冷凍庫等に使用される冷凍機油（注７）の原料、化粧品原料等に用いられる特殊ジオール（注８）等を製造し、販売しています。
＜主な製品名と概要＞
キョーワノイック－Ｎ（イソノナン酸）、オクチル酸、1, 3-ブチレングリコール
・キョーワノイック－Ｎ（イソノナン酸）とオクチル酸は、エアコン等に使用される冷凍機油の原料に用いられています。オゾン層破壊・地球温暖化といった環境問題に対処するため、エアコン等に使用される冷媒は、オゾン層を破壊せず、かつ、地球温暖化係数（注９）の低い環境にやさしい冷媒への切り替えが進んでおり、当該製品はこの冷媒に適合する冷凍機油の原料です。
・オクチル酸は、冷凍機油の原料の他、自動車や住宅等の合わせガラス用中間膜の原料等に用いられています。
・1, 3-ブチレングリコールは、高い保湿性を持ち、化粧品やスキンケア製品の原料として用いられています。
＜主な用途＞
潤滑油、粘接着剤、化粧品、医農薬、界面活性剤
(2) 電子材料
液晶ディスプレイや半導体、フォトレジスト（注10）の製造に使用される高純度溶剤を製造し、販売しています。
＜主な製品名と概要＞
ＰＭ－Ｐ（プロピレングリコールモノメチルエーテル－Ｐ）、ＰＭＡ－Ｐ（プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート－Ｐ）
・液晶ディスプレイやＣＰＵ・メモリー等の半導体の製造プロセスには、非常に高純度の溶剤が必要とされています。この分野には、当社が長年培ってきた高い品質管理ノウハウを駆使して、金属含有量の極めて少ない高純度溶剤を提供しています。
＜主な用途＞
ディスプレイ材料、半導体
(3) 基礎化学品
自動車や住宅など様々な産業で使用される溶剤、可塑剤原料、樹脂原料等を製造し、販売しています。
＜主な製品名と概要＞
ブタノール、オクタノール、オキソコール900（イソノニルアルコール）、酢酸ブチル
・オクタノールは、壁紙や床材、自動車部材等の幅広い用途に用いられる可塑剤であるＤＯＰ（ジオクチルフタレート）の原料や塗料、接着剤、粘着剤、合成樹脂に用いられるアクリル酸2-エチルヘキシルの原料として使用されています。
・オキソコール900（イソノニルアルコール）は、壁材や床材の他、自動車部品や電線被覆材等に用いられる可塑剤であるＤＩＮＰ（ジイソノニルフタレート）の原料として使用されています。
・ブタノール、酢酸ブチルは主に塗料用の溶剤で、自動車のボディや建物の外壁、缶類の塗装等に使用されています。
＜主な用途＞
塗料、インキ、可塑剤、洗浄剤
（注）１．オレフィンとは
分子内にひとつの二重結合を持つ炭化水素の総称です。石油化学基礎製品であるエチレン、プロピレン等がこれに含まれます。
２．オキソガスとは
水素と一酸化炭素の混合ガスです。
３．アルデヒドとは
アルデヒド基をもつ有機化合物の総称です。アルデヒドに水素添加するとアルコールになります。また、アルデヒドは酸化されるとカルボン酸になります。
４．脂肪酸とは
酸の性質を持つ有機化合物の総称です。当社のイソノナン酸やオクチル酸も脂肪酸の一種です。
５．溶剤とは
塗料用や電子材料用の樹脂や医農薬の原料等を溶かすものです。
６．可塑剤（かそざい）とは
材料に柔軟性を与えたり、加工をしやすくしたりするために添加する物質のことです。
７．冷凍機油とは
エアコンや冷凍庫などにおいて、冷媒を循環するコンプレッサーに使用される特殊な潤滑油です。
８．ジオールとは
分子中に２つの水酸基をもつ有機化合物の総称です。グリコールともいいます。
９．地球温暖化係数とは
二酸化炭素を１として温室効果を示した数値です。
10．フォトレジストとは
半導体や液晶ディスプレイに回路を形成する工程で用いられる感光性材料です。
また、グループ各社の役割は以下のとおりです。
国内法人
当社 ／ グループの中核会社として、各種石油化学製品の研究、製造、販売を行っています。
黒金化成㈱ ／ 電子情報分野、医療分野向け高機能有機材料等の受託製造、販売を行っています。
㈱黒金ファインズ ／ 黒金化成㈱の子会社として健康食品原料、医薬原料、工業薬品等の販売を行っています。
㈱ジェイ・プラス ／ 三菱ケミカル㈱との合弁により設立し、各種可塑剤の製造及び販売を行っています。
海外法人
KH Neochem Americas, Inc. ／ 当社が製造・販売する化学品等の米国等における輸出入、販売、開発及び市場調査を行っています。
晟化（上海）貿易有限公司 ／ 当社が製造する化学品等の中国等における輸出入、販売及び市場調査を行っています。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XT28）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
連結子会社 3社（有報に社名が載る主な会社は3社）。持分法適用関連会社など 1社。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「戦略Ⅰ稼ぐ力の強化戦略Ⅱ将来への布石戦略Ⅲ経営基盤の強化経営数値目標としては、2025年～2027年度までの期間累計連結営業利益449億円、期間累計連結EBITDA653億円、ROE15％としており、目標達成に向けて邁進してまいります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元と継続的な企業発展を経営の最重要課題と認識し、内部留保と今後の成長分野への投資のバランスを勘案しつつ、継続的かつ安定的な配当を維持することを基本方針としてまいります。なお、連結配当性向は40％を目処、DOE(株主資本配当率)は４%以上を目標としております。
当社の配当は、中間配当と期末配当の年２回を基本としております。剰余金の期末配当につきましては株主総会が決定機関であり、中間配当につきましては取締役会の決議によって実施することができる旨を定款に定めております。
内部留保資金につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、市場ニーズに応える生産、販売、開発等の各体制を強化するために有効投資してまいりたいと考えております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 60 | 55.5 |
| 2021 | 75 | 21.1 |
| 2022 | 85 | 40.9 |
| 2023 | 90 | 48.0 |
| 2024 | 90 | 41.4 |
| 2025 | 105 | 49.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 14.81 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 8.04 |
| 3 | 東ソー株式会社 | 5.27 |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 3.39 |
| 5 | 株式会社みずほ銀行 | 2.09 |
| 6 | GOVERNMENT OF NORWAY | 1.87 |
| 7 | JUNIPER | 1.86 |
| 8 | THE BANK OF NEW YORK 133652 | 1.84 |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505019 | 1.48 |
| 10 | NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE WS WALES PENSION PARTNERSHIP (WALES PP) ASSET POOLING ACS UMBRELLA | 1.47 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は42.12%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 775 | 869 | 1,435 | 1,035 | 802 | 947 | 1,012 | 942 | 773 | 1,171 | 1,149 | 1,152 | 1,198 | 1,151 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 63 | 90 | 115 | 109 | 96 | 56 | 197 | 125 | 99 | 122 | 112 |
| 営業利益率% | — | — | — | 6.1 | 11.2 | 12.1 | 10.7 | 10.1 | 7.3 | 16.8 | 10.8 | 8.6 | 10.2 | 9.8 |
| 当期利益億円 | 0 | 20 | 26 | 77 | 60 | 82 | 67 | 69 | 40 | 137 | 81 | 68 | 84 | 78 |
| EPS円 | -820.6 | 5,800.1 | 76.6 | 226.6 | 173.6 | 222.1 | 182.8 | 187.1 | 109.1 | 369.0 | 217.7 | 184.2 | 225.8 | 218.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XT28）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
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