表示期間の途中で会計基準が変わっています(2012〜2023年度は日本基準、2024年度以降はIFRS)。
2012年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループはグローバルに事業を展開しており、直接のお客さまだけでなく、最終のお客さま(最終製品メーカー)との直接のコミュニケーションを行うことで、トレンドを先回りした製品開発を実現しております。また、装置メーカーやEMS(電子機器受託製造)とも連携し、強固な関係を築いております。特に、新製品投入の際には、外部からの分析や模倣が非常に難しい高機能な材料と、その性能を最大限引き出すプロセスを組み合わせたソリューションを提供しております。さらに、お客さまへのプロセス特許の無償提供や、製造設備の導入サポートまで行う場合もあります。これらの販売機能はグローバルセールス&マーケティング本部が主体的に担っております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年6月提出)
2025年度の売上収益は1,138億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち903番目、化学197社のうち67番目の大きさです。平均年間給与は769.4万円(2025年度・提出会社単体)で、化学197社のうち67番目。平均年齢は44.0歳、平均勤続年数は15.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
デクセリアルズと同業2社を、ダッシュボードで並べるKHネオケム・信越ポリマーと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ KHネオケム・信越ポリマーと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
デクセリアルズ株式会社は、電子部品、接合材料、光学材料などの開発・製造・販売を手掛ける機能性材料メーカーです。また、光半導体などフォトニクス製品の開発・製造を手掛けるグループ会社をもち、持続的な成長と企業価値の向上を目指しております。
卓越した独自の技術を組み合わせることでお客さまのニーズや課題に応え、エレクトロニクスや自動車、フォトニクス分野などに新しい高機能性材料やデバイスを提供しております。そして、付加価値の高い製品を提供し続けるために、常に新しい価値を創造できる「人」を育てることが重要だと考えております。
当社グループは、経営理念である「Integrity 誠心誠意・真摯であれ」、企業ビジョンである「Value Matters 今までなかったものを。世界の価値になるものを。」を、そして、2024年5月に「Empower Evolution. つなごう、テクノロジーの進化を。」をパーパスと定め、社会の効率化を実現するデジタルテクノロジーの進化に不可欠な技術・材料・ソリューションを提供することで、社会課題の解決に貢献することが自社の存在意義であると定義しております。これらのフィロソフィーは、当社グループにおいて、技術開発や製品品質の向上につながり、お客さまに喜んでいただける付加価値の高い製品を生む基礎(いしずえ)となっていると考えております。
当社グループの事業内容および当該事業にかかる位置付けは次のとおりであります。
なお、次の2事業区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記 6.セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
(1)光学材料部品セグメント
当セグメントは反射防止フィルム(ARF)、光学弾性樹脂(SVR)、精密接合用樹脂などが含まれております。特に主力製品である反射防止フィルム(ARF)は当社独自の技術によりコンシューマーIT製品および車載ディスプレイパネルでの採用が進んでおり、お客さまから高い評価をいただいております。また、精密接合用樹脂は、精密な固定が要求されるセンサーモジュールの組み立て用接着剤として、スマートフォンをはじめとするさまざまなアプリケーションで採用が広がっております。
当社が製造・販売を行うほか、連結子会社Dexerials Europe B.V.、Dexerials Singapore Pte. Ltd.、Dexerials America Corporation、持分法適用関連会社3社が販売を行っております。
当セグメントは、主に製品技術として光学特性の向上にかかるものであり、すべてお客さまの仕様にあわせてカスタマイズした上で、液晶パネルメーカーおよびセットメーカーなどに販売しております。
主にスマートフォン、タブレットPC、ノートPCおよび車載ディスプレイの需要に対応しております。
その中でも、反射防止フィルム(ARF)は、ディスプレイの表面で発生する外光反射を抑制するフィルムとして、ノートPCや車載ディスプレイでの採用が拡大しております。スパッタリング製法を用いることで、優れた低反射特性と耐擦傷性を実現しております。
(光学材料部品セグメントに含まれる主な製品の概要)
・反射防止フィルム(ARF):
ディスプレイの最表面に施すことで、外光の反射を低減し、ディスプレイの視認性を向上させるフィルム
・光学弾性樹脂(SVR):
フラットパネルディスプレイのディスプレイモジュールとトッププレートの間に充填することで、視認性を向上させる透明な液状接着剤
・精密接合用樹脂:
カメラモジュールをはじめとする各種センサーモジュールの組み立てなどに用いられる液状接着剤
(2)電子材料部品セグメント
当セグメントには、異方性導電膜(ACF)、二次保護ヒューズ、光半導体などが含まれております。特に主力製品である異方性導電膜(ACF)は1977年に業界に先駆けて開発・量産化しており、高い技術力と品質で、世界市場において高いシェアを有しております。
当社および連結子会社Dexerials (Suzhou) Co.,Ltd.が製造・販売を行う他、デクセリアルズ フォトニクス ソリューションズ株式会社が製造を行い、連結子会社Dexerials America Corporation、Dexerials Europe B.V.、Dexerials Singapore Pte. Ltd.、持分法適用関連会社3社が販売を行っております。
当セグメントは、主に接着・接合関連製品やフォトニクスにかかるものであり、お客さまの仕様に合わせたカスタマイズ製品と標準タイプの汎用製品を、電子部品メーカーおよび材料加工メーカーなどに販売しております。
その中でも、異方性導電膜(ACF)は、スマートフォン、タブレットPCなどの小型化、薄型化、狭額縁化、軽量化に寄与しております。特にスマートフォンのフレキシブルOLEDパネルでは、当社の粒子整列型異方性導電膜(ACF)が世界のデファクトスタンダードとして広く使われており、安定的に供給できる体制を確立しております。また、生成AIの社会への浸透によるデータセンターの増加などに伴って需要が伸びている光半導体においても、省エネルギー化、高速通信化のニーズに応えた次世代の製品の開発を進めております。
(電子材料部品セグメントに含まれる主な製品の概要)
・異方性導電膜(ACF):
主に、ディスプレイのガラス基板とICチップやフレキシブルプリント基板を接続するとともに、導通と絶縁の機能を兼ね備えた接着フィルム
・二次保護ヒューズ:
リチウムイオン二次電池を過充電や過電流から保護するためのヒューズ
・無機光学素子:
主にプロジェクター向けの無機偏光板・無機波長板・無機拡散板
・光半導体:
光通信用デバイス・センシング用デバイスなどの光半導体デバイスおよびモジュール
・接合関連材料:
電子機器向けの粘着テープなどの機能性接合材料
(3)研究開発・生産・販売体制
(研究開発・生産体制)
研究開発・生産に関しては、生産効率および管理効率の最大化を図るため、開発拠点およびメイン工場として栃木県下野市の本社・栃木事業所へ集約しております。
研究開発の基本方針として、薄膜形成・コーティング技術、微細加工技術、光半導体技術、無機材料技術、有機材料技術、分析評価技術という6つのコア技術の強化およびビジネス拡大への貢献を掲げております。新規領域での事業成長を加速させるべく、研究開発はコーポレートR&D本部、各事業の意思決定の迅速化を図るべく、商品開発は各事業部に各権限と責任を明確化した上で、自律的な運営を行っております。これらの研究開発からマーケティングまでの機能を連携させた全社の技術戦略の策定と推進をDexerials Innovation Group(DIG)推進部が担っております。
また、分析・解析機能を日本、中国、韓国の各拠点に設置し、お客さまの実装ラインを保有することにより、迅速かつお客さまの生産工程に即した対応に加えて、同時に製品の改良・開発などへフィードバックが可能となっております。
生産体制につきましては、流通および管理効率化のため、生産拠点は本社・栃木事業所、鹿沼事業所をはじめ国内外の7拠点で構成しております。
(販売体制)
当社グループはグローバルに事業を展開しており、直接のお客さまだけでなく、最終のお客さま(最終製品メーカー)との直接のコミュニケーションを行うことで、トレンドを先回りした製品開発を実現しております。また、装置メーカーやEMS(電子機器受託製造)とも連携し、強固な関係を築いております。特に、新製品投入の際には、外部からの分析や模倣が非常に難しい高機能な材料と、その性能を最大限引き出すプロセスを組み合わせたソリューションを提供しております。さらに、お客さまへのプロセス特許の無償提供や、製造設備の導入サポートまで行う場合もあります。これらの販売機能はグローバルセールス&マーケティング本部が主体的に担っております。
また、お客さまに密着した営業活動を行うため、海外営業・販売子会社を米国、オランダ、中国、台湾、韓国およびシンガポールに置き、国内では東京に営業部門を置いており、製品別に組織しております。
出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YGAR)。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 667億円・利益 250億円・従業員 551人
売上 472億円・利益 143億円・従業員 427人
連結子会社 9社(有報に社名が載る主な会社は8社)。持分法適用関連会社など 7社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…最終年度である2029年3月期の経営目標を売上高1,640億円、事業利益630億円、EBITDAマージン45%、EPS263円、ROIC19%程度、ROE31%程度を設定しております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆さまに対する利益還元を最も重要な経営課題のひとつと位置づけており、成長投資による企業価値向上が株主共通の利益という認識のもと、中期経営計画2028「進化の実現」において策定したキャピタル・アロケーションおよび資本政策に基づき、積極的な成長投資と適正な利益配分を実施し、持続的成長と高水準の還元の両立を図ってまいります。具体的には以下のとおりであります。
・中期経営計画期間(5年間累計)を通じて、総還元性向60%を目途としております。
・各期の現金配当額については、連結配当性向40%を目途とし、かつ、DOE7%以上とする、長期安定的な配当の実現を目指しております。
・自己株式の取得については、財務状況や株価水準、キャッシュ・ポジションなどを総合的に勘案して、機動的に実施します。なお、取得した自己株式は、インセンティブ目的の取得を除き、原則消却いたします。
当期(2026年3月期)の期末配当につきましては、2026年5月13日開催の取締役会において、1株につき29.00円にすることといたしました。年間配当につきましては、1株当たり58.00円となります。
なお、剰余金の配当については、中間配当と期末配当の年2回を基本的な方針としております。当社は会社法第459条第1項の規定に基づき、取締役会の決議によって剰余金の配当を行うことができる旨を定款に定めておりますが、期末配当については株主総会での決議を予定しております。
有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)
| 年度 | 1株配当(円) | 配当性向(%) |
|---|---|---|
| 2020 | 44 | 42.8 |
| 2021 | 60 | 25.0 |
| 2022 | 65 | 21.0 |
| 2023 | 100 | 29.9 |
| 2024 | 110 | 28.6 |
| 2025 | 58 | 35.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率(%) |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 17.08 |
| 2 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 9.72 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 7.66 |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行(信託E口) | 3.67 |
| 5 | 野村信託銀行株式会社(投信口) | 3.60 |
| 6 | 大日本印刷株式会社 | 2.70 |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 1.43 |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.35 |
| 9 | MISAKI ENGAGEMENT MASTER FUND | 1.32 |
| 10 | BNP PARIBAS PARIS/2S/JASDEC/CDC AVOIRS CLIENTS AIFM | 1.22 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は49.75%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 39 | 633 | 655 | 627 | 626 | 701 | 606 | 577 | 658 | 957 | 1,062 | 1,052 | 1,104 | 1,138 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 83 | 35 | 62 | 37 | 46 | 113 | 266 | 323 | 319 | 397 | 381 |
| 営業利益率% | — | — | — | 13.3 | 5.6 | 8.8 | 6.1 | 8.0 | 17.2 | 27.8 | 30.4 | 30.3 | 36.0 | 33.5 |
| 当期利益億円 | 5 | 80 | 107 | 46 | 9 | 34 | 23 | 27 | 53 | 167 | 207 | 226 | 277 | 280 |
| EPS円 | 11.4 | 127.7 | 170.2 | 73.2 | 15.9 | 56.9 | 37.7 | 45.1 | 29.2 | 91.5 | 116.9 | 129.8 | 162.0 | 166.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。
有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YGAR)。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。