下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は1,123億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち906番目、化学197社のうち68番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.5%です。平均年間給与は639.3万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち137番目。平均年齢は43.0歳、平均勤続年数は17.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
東リと同業2社を、ダッシュボードで並べるＫＨネオケム・信越ポリマーと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＫＨネオケム・信越ポリマーと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社17社及び関連会社１社の計19社により構成されており、事業ポートフォリオ戦略をより明確なものとすべく、当連結会計年度から「インテリア事業」、「グローバル事業」、「建材その他事業」の３つの報告セグメントに変更しております。
当社及び関係会社の位置付け並びに報告セグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、事業の種類はセグメントと同一の区分であります。
事業の名称 ／ 事業の概要 ／ 主要な会社名
インテリア事業 ／ 日本国内における当社ブランド製品の製造販売とインテリア商材やサービス等の仕入販売、および内装工事等の業務を行っております。 ／ 当社 リック株式会社 滋賀東リ株式会社
グローバル事業 ／ 当社ブランド製品およびそれに関連するインテリア商材の輸出販売、ならびに仕入販売の業務を行っております。 ／ 当社 東璃（上海）貿易有限公司 TOLI North America Corporation
建材その他事業 ／ 日本国内における建材や住設機器等の仕入販売、業際・産業資材用途での当社ブランド製品の製造販売、ならびに新しく展開する事業の業務を行っております。 ／ 当社 リック株式会社 北海道東リ株式会社
以上に述べた、グループ各社の主な役割と取引関係は、下図のとおりであります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YB1Q）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
リック㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,050億円・利益 52億円・従業員 1,916人
売上 50億円・利益 2億円
売上 23億円・利益 -3億円
連結子会社 14社（有報に社名が載る主な会社は13社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「目標とする経営指標重点目標指標2028年３月期まで2031年３月期まで連結売上高1,130億円以上1,200億円以上連結営業利益50億円以上60億円以上ROE（自己資本当期純利益率）8.0％以上10.0％以上CO2排出量（スコープ1・2）※１－30％以上削減（2020年度比）リサイクル率※２88.5％以上90％以上産業廃棄物排出量※３58…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の株主配当につきましては、株主の皆様へ利益の還元をすることが最も重要な使命のひとつと認識し、安定的な配当を継続的に実施していくことを基本方針としております。そのためには、経営基盤を強化し、将来の成長性を確保していくことが重要であり、配当の金額及び回数につきましては、各決算期の財政状態とともに、中長期視点での事業環境を総合的に勘案し決定しております。
これらの配当の決定機関は、期末配当につきましては株主総会、中間配当につきましては取締役会であります。
当事業年度の期末配当につきましては、上記の方針に基づき１株当たり24円（中間配当10円を含め、当期の配当金は年間34円）の配当として2026年６月17日開催の定時株主総会で決議する予定です。
内部留保資金の使途につきましては、設備投資や財務体質の強化に充てることとしております。
当社は会社法第454条第５項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款で定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 8 | 42.3 |
| 2021 | 8 | 144.6 |
| 2022 | 10 | 31.3 |
| 2023 | 19 | 41.9 |
| 2024 | 21 | 46.7 |
| 2025 | 34 | 59.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本生命保険相互会社 | 6.42 |
| 2 | 株式会社トクヤマ | 4.89 |
| 3 | 東親会持株会 | 3.96 |
| 4 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 3.13 |
| 5 | 三信株式会社 | 3.05 |
| 6 | THE BANK OF NEW YORK MELLON140044 | 2.69 |
| 7 | 東リ社員持株会 | 2.32 |
| 8 | 株式会社池田泉州銀行 | 2.15 |
| 9 | 三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社 | 2.05 |
| 10 | DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO | 1.64 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は32.31%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 849 | 897 | 908 | 918 | 915 | 913 | 904 | 947 | 859 | 885 | 952 | 1,025 | 1,057 | 1,123 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 38 | 42 | 35 | 20 | 24 | 16 | 9 | 35 | 50 | 44 | 51 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.2 | 4.6 | 3.9 | 2.2 | 2.5 | 1.9 | 1.0 | 3.7 | 4.9 | 4.1 | 4.5 |
| 当期利益億円 | 10 | 13 | 20 | 24 | 30 | 25 | 13 | 21 | 14 | 7 | 26 | 37 | 35 | 45 |
| EPS円 | 16.7 | 21.6 | 32.1 | 39.2 | 49.1 | 40.2 | 21.8 | 33.5 | 22.7 | 11.8 | 42.6 | 61.7 | 59.6 | 76.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YB1Q）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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