下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び子会社36社（国内７社、海外29社）、関連会社３社（国内１社、海外２社）で構成され、電子部品の総合メーカーとして、その製造・販売を主たる事業内容としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は4,811億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち346番目、電気機器225社のうち36番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+6.0%です。平均年間給与は803.5万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち65番目。平均年齢は42.4歳、平均勤続年数は14.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ロームと同業2社を、ダッシュボードで並べる安川電機・スタンレー電気と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 安川電機・スタンレー電気と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び子会社36社（国内７社、海外29社）、関連会社３社（国内１社、海外２社）で構成され、電子部品の総合メーカーとして、その製造・販売を主たる事業内容としております。
主な製品及び事業の名称は次のとおりであります。
セグメントの名称 ／ 主な製品及び事業の名称
ＬＳＩ ／ アナログ、ロジック、メモリ
半導体素子 ／ トランジスタ、ダイオード、パワーデバイス、発光ダイオード、半導体レーザー
モジュール ／ プリントヘッド、オプティカル・モジュール
その他 ／ 抵抗器
また、当社グループの事業に関わる主要な関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。
製造
会社名 ／ セグメントの名称
ＬＳＩ ／ 半導体素子 ／ モジュール ／ その他
国内 ／ ローム浜松㈱ ／ ○ ／ ○
ローム・ワコー㈱ ／ ○ ／ ○ ／ ○
ローム・アポロ㈱ ／ ○ ／ ○ ／ ○ ／ ○
ローム・メカテック㈱ ／ ○ ／ ○ ／ ○ ／ ○
ラピスセミコンダクタ㈱ ※１ ／ ○ ／ ○ ／ ○
海外 ／ ローム・コリア・コーポレーション ／ ○ ／ ○
ローム・エレクトロニクス・フィリピンズ・インク ／ ○ ／ ○ ／ 〇 ／ ○
ローム・インテグレイテッド・システムズ・タイランド・カンパニー・リミテッド ／ ○ ／ ○ ／ ○ ／ ○
ローム・セミコンダクタ・チャイナ・カンパニー・リミテッド ／ ○ ／ ○
ローム・エレクトロニクス・ダイレン・カンパニー・リミテッド ／ ○
ローム・エレクトロニクス・マレーシア・センディリアン・バハッド ／ ○ ／ ○
ローム・メカテック・フィリピンズ・インク ／ ○ ／ ○ ／ ○
ローム・メカテック・タイランド・カンパニー・リミテッド ／ ○ ／ ○ ／ ○
サイクリスタル・ゲーエムベーハー ※２ ／ ○
販売
〈海外〉ローム・セミコンダクタ・コリア・コーポレーションローム・セミコンダクタ・シャンハイ・カンパニー・リミテッドローム・セミコンダクタ・ホンコン・カンパニー・リミテッドローム・セミコンダクタ・タイワン・カンパニー・リミテッドローム・セミコンダクタ・シンガポール・プライベート・リミテッドローム・セミコンダクタ・フィリピンズ・コーポレーションローム・セミコンダクタ・タイランド・カンパニー・リミテッドローム・セミコンダクタ・マレーシア・センディリアン・バハッドローム・セミコンダクタ・インディア・プライベート・リミテッドローム・セミコンダクタ・ユーエスエー・エルエルシーローム・セミコンダクタ・ゲーエムベーハー
※１．ラピスセミコンダクタ㈱は、電子部品の販売業務も行っております。
※２．サイクリスタル・ゲーエムベーハーは、電子部品の原材料の開発及び販売業務も行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YF41）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ローム・セミコンダクタ・ホンコン・カンパニー・リミテッド議決権 100.0%
ローム・セミコンダクタ・シャンハイ・カンパニー・リミテッド議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 2,184億円・利益 245億円
売上 2,053億円・利益 -227億円
売上 316億円・利益 35億円
売上 259億円・利益 41億円
連結子会社 30社（有報に社名が載る主な会社は30社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「第２期中期経営計画財務目標(2028年度)売上高営業利益ROE5,000億円以上20％以上９％以上加えて、2026年３月27日付「東芝デバイス＆ストレージ株式会社の半導体事業及び三菱電機株式会社のパワーデバイス事業との事業・経営統合に関する協議開始に向けた基本合意書の締結に関するお知らせ」で開示したとおり、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
半導体・電子部品業界におきまして、当社グループは設備投資や研究開発、Ｍ＆Ａなどに積極的に資金を投入し、中長期的視点に立って業績拡大にまい進することで株主の皆様のご期待にこたえてまいりたいと考えております。
また、こうした持続的成長に向けての努力を続ける一方で、財務状況や資金需要を考慮の上、投資家の皆様からのご期待にもこたえられる利益配分の在り方を検討し、結果として総合的な企業価値の向上に努める必要があると考えております。
株主還元の方針としましては、連結配当性向30％を目安とし、状況に応じて追加還元策を検討するなど積極的な利益還元に努めてまいります。
事業活動から生み出されるフリーキャッシュフローにつきましては、中長期的な株主価値向上に向けての設備投資やＭ＆Ａに積極的に活用するとともに、財務効率の改善にも積極的に取り組み、ＲＯＥ等の各種指標の改善に努めてまいります。
当期の利益配分につきましては、当期は厳しい業績となりましたが、株主の皆様に対する安定的な利益還元を考慮し、期末配当金として１株当たり25円とさせていただく予定です。
また、当社は中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当につきましては株主総会、中間配当につきましては取締役会であります。
なお、当社は「取締役会の決議によって、毎年９月30日を基準日として中間配当をすることができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 150 | 35.2 |
| 2021 | 185 | 34.1 |
| 2022 | 200 | 37.0 |
| 2023 | 125 | 171.9 |
| 2024 | 50 | — |
| 2025 | 50 | — |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 17.83 |
| 2 | 公益財団法人ロームミュージックファンデーション | 10.76 |
| 3 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 6.84 |
| 4 | ㈱デンソー | 4.97 |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001［常任代理人：㈱みずほ銀行決済営業部］ | 3.14 |
| 6 | GOLDMAN，SACHS ＆ CO．REG［常任代理人：ゴールドマン・サックス証券㈱］ | 2.95 |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301［常任代理人：㈱みずほ銀行決済営業部］ | 2.85 |
| 8 | ㈱京都銀行［常任代理人：㈱日本カストディ銀行］ | 2.70 |
| 9 | BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC)［常任代理人：㈱三菱UFJ銀行］ | 2.33 |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 380684［常任代理人：㈱みずほ銀行決済営業部］ | 1.56 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は55.98%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 2,924 | 3,311 | 3,628 | 3,524 | 3,520 | 3,971 | 3,990 | 3,629 | 3,599 | 4,521 | 5,079 | 4,678 | 4,485 | 4,811 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 336 | 318 | 570 | 559 | 295 | 385 | 715 | 923 | 433 | -401 | 109 |
| 営業利益率% | — | — | — | 9.5 | 9.0 | 14.4 | 14.0 | 8.1 | 10.7 | 15.8 | 18.2 | 9.3 | -8.9 | 2.3 |
| 当期利益億円 | -525 | 321 | 453 | 257 | 264 | 372 | 454 | 256 | 370 | 668 | 804 | 540 | -501 | -1,584 |
| EPS円 | -486.6 | 297.7 | 420.2 | 241.9 | 249.9 | 352.1 | 431.3 | 61.9 | 94.1 | 170.2 | 204.7 | 138.8 | -129.8 | -410.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YF41）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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