下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は1,031億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち942番目、パルプ・紙24社のうち9番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.6%です。平均年間給与は709.1万円（2025年度・提出会社単体）で、パルプ・紙24社のうち5番目。平均年齢は40.4歳、平均勤続年数は16.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ザ・パックと同業2社を、ダッシュボードで並べるトーモク・三菱製紙と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ トーモク・三菱製紙と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び連結子会社９社の合計10社で構成しております。
また、当社グループが展開している事業活動は、紙加工品、化成品及びその他の商品の製造・販売を主とし、かつ、その事業に関する研究・物流及びサービス等であります。
当社グループの事業に係る位置づけは次のとおりであります。
セグメントの 名称 ／ 事業の内容 ／ 会社名
紙加工品事業 ／ 紙袋、印刷紙器、段ボールなどの製造、仕入及び販売 ／ 当社 ㈱京浜特殊印刷 日幸印刷㈱ ㈱パックタケヤマ 西日本印刷工業㈱ カンナル印刷㈱ ㈱光パックス石川 ザ・パックアメリカコーポレーション 特百嘉包装（上海）有限公司 特百嘉包装制品（常熟）有限公司
化成品事業 ／ ポリ袋、テーラーバッグなどの製造、仕入及び販売 ／ 当社 ㈱パックタケヤマ ザ・パックアメリカコーポレーション 特百嘉包装（上海）有限公司
その他事業 ／ ギフト品、用度品、値札、デザイン制作、宣伝広告用品などの仕入及び販売 ／ 当社 ㈱パックタケヤマ 西日本印刷工業㈱ カンナル印刷㈱ ザ・パックアメリカコーポレーション 特百嘉包装（上海）有限公司
当社は、2025年２月26日付で㈱光パックス石川の株式を取得し、連結子会社化しました。
当社は、2026年１月１日付で連結子会社である日幸印刷㈱を吸収合併しました。
ザ・パックアメリカコーポレーションは米国法人であり、販売先は米国を主としております。
特百嘉包装（上海）有限公司及び特百嘉包装制品（常熟）有限公司は中国法人であり、特百嘉包装（上海）有限公司では中国国内向け販売を主とし、特百嘉包装制品（常熟）有限公司では中国国内向け及び当社日本向け紙袋の生産をしております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XU2H）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 758億円・利益 66億円・従業員 912人
売上 140億円・利益 12億円・従業員 38人
売上 133億円・利益 8億円・従業員 112人
連結子会社 9社（有報に社名が載る主な会社は9社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「(4)中長期的な会社の経営戦略当社グループは、「進化－パーパス経営・サステイナブル経営のスタート－」を中期経営計画のスローガンに掲げ、連結売上高1,070億円、営業利益83億円（2025年12月期）の達成を目標としてまいりました。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、安定した配当の維持に留意すると共に、内部留保の充実にも努めて配当を決定しております。毎事業年度における配当の回数については、定時株主総会の決議による期末配当と取締役会の決議による中間配当の年２回を基本方針としています。
当事業年度の１株当たりの期末配当については、2026年３月26日開催予定の第74期定時株主総会の議案（決議事項）として、第１号議案「剰余金の処分の件」を上程いたします。当該議案が原案どおり承認可決された場合、期末配当を１株につき22円とさせていただく予定であり、先に行いました１株当たり58円の中間配当と合わせて、年間配当は１株当たり80円を予定しております。
内部留保金は、財務体質の強化及び生産設備・研究開発等の資金需要に備えるものであり、将来の利益に貢献することで、株主への安定的かつ漸増的な配当に寄与していくものと考えております。内部留保金の使途につきましては、基幹システム開発の継続と大阪工場・奈良工場の建替えに投入する他、今後予想される経営変化に迅速に対応できるよう財務体質の強化を図り、将来の企業価値を高め事業を拡大していくための有効な投資を行っていきます。
当社は、「毎年６月30日を基準日として、取締役会の決議をもって、中間配当金として剰余金の配当を行うことができる」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 60 | 51.0 |
| 2021 | 50 | 43.7 |
| 2022 | 65 | 37.8 |
| 2023 | 90 | 36.7 |
| 2024 | 118 | 40.4 |
| 2025 | 80 | 43.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年12月31日現在の株主に対し1,000円相当のクオ・カード、６月30日現在の株主に対し500円相当の図書カードを贈呈
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 公益財団法人森田記念福祉財団 | 11.24 |
| 2 | ザ・パック取引先持株会 | 6.90 |
| 3 | ビービーエイチ フオー フイデリテイ ロープライスド ストック フアンド（プリンシパル オールセクター サブポート フオリオ） | 6.56 |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（その他信託口）（注１） | 5.11 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（りそな銀行再信託分・北越コーポレーション株式会社退職給付信託口） | 3.94 |
| 6 | 大王製紙株式会社 | 3.09 |
| 7 | NIPPON ACTIVE VALUE FUND PLC | 2.87 |
| 8 | NAVF SELECT LLC | 2.87 |
| 9 | 七條紙商事株式会社 | 2.56 |
| 10 | 株式会社日本カストディ銀行（その他信託口）（注２） | 2.29 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は47.44%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 846 | 843 | 858 | 880 | 892 | 903 | 931 | 955 | 784 | 797 | 891 | 977 | 1,015 | 1,031 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 62 | 65 | 73 | 69 | 69 | 33 | 41 | 60 | 77 | 80 | 72 |
| 営業利益率% | — | — | — | 7.1 | 7.3 | 8.1 | 7.4 | 7.2 | 4.2 | 5.2 | 6.7 | 7.9 | 7.9 | 7.0 |
| 当期利益億円 | 30 | 33 | 43 | 41 | 45 | 52 | 50 | 47 | 24 | 28 | 41 | 57 | 63 | 60 |
| EPS円 | 151.3 | 166.0 | 217.3 | 205.9 | 231.5 | 265.6 | 253.3 | 243.9 | 126.0 | 49.6 | 71.2 | 99.0 | 111.2 | 107.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XU2H）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。パルプ・紙の24社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。