下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び子会社、関連会社）は、当社（特種東海製紙㈱）、子会社16社及び関連会社５社で構成され、紙パルプの製造・販売に関する事業を主に行っており、さらに紙加工や土木・造園工事、廃棄物処理などの事業を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は954億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち979番目、パルプ・紙24社のうち10番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.5%です。平均年間給与は715.6万円（2025年度・提出会社単体）で、パルプ・紙24社のうち4番目。平均年齢は42.0歳、平均勤続年数は19.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
特種東海製紙と同業2社を、ダッシュボードで並べるトーモク・三菱製紙と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ トーモク・三菱製紙と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び子会社、関連会社）は、当社（特種東海製紙㈱）、子会社16社及び関連会社５社で構成され、紙パルプの製造・販売に関する事業を主に行っており、さらに紙加工や土木・造園工事、廃棄物処理などの事業を行っております。当社グループの事業に係わる位置付け及びセグメントとの関連は次の通りであります。
無印…連結子会社 △…非連結子会社
◎…関連会社で持分法適用会社 ○…関連会社で持分法非適用会社［産業素材事業］当社が紙の販売及び売電をするほか、新東海製紙㈱が紙パルプの製造・販売を、特種東海マテリアルズ㈱が紙原料の供給を、新東海ロジスティクス㈱が紙製品の輸送・保管等を、関連会社４社が紙の加工・販売を行っております。
［特殊素材事業］
当社が紙の製造・販売をするほか、㈱ＴＴトレーディングが紙の販売を、静岡ロジスティクス㈱が紙製品を保管する倉庫業及び紙製品の輸送を、㈱モルディアがモウルドの製造・販売を行っております。
なお、当社は2026年４月１日付にて、㈱ＴＴトレーディングを吸収合併しております。
［生活商品事業］
㈱トライフ・関連会社１社が紙の製造・加工・販売を、特種東海エコロジー㈱が紙の製造・販売を行っております。
［環境関連事業］
㈱レックスがサーマルリサイクル燃料の製造・販売を、㈱特種東海フォレスト・子会社１社が土木・造園工事を、㈱駿河サービス工業・トーエイ㈱・㈱貴藤・子会社１社が廃棄物の収集運搬・処分・リサイクルを、十山㈱が社有林管理・ウイスキー製造を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YHWR）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
新東海製紙㈱議決権 65.0%
㈱トライフ議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 419億円・利益 12億円・従業員 469人
売上 198億円・利益 15億円・従業員 463人
売上 188億円・利益 8億円・従業員 263人
売上 150億円・利益 8億円・従業員 627人
連結子会社 13社（有報に社名が載る主な会社は13社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「経常利益ＲＯＥ2026年３月期実績57億円5.4％第７次中期経営計画目標値80億円7.0％以上(4）経営環境①企業構造当社は、2010年、特種製紙株式会社と東海パルプ株式会社を吸収合併することで設立され、製紙業においては「産業素材事業」「特殊素材事業」「生活商品事業」、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要課題に位置づけ、将来の事業環境を見据えた財務基盤の強化、自己株式取得による利益還元等を総合的に勘案したうえで、配当性向30％を目処とした安定配当に努めることを基本方針としております。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
当事業年度につきましては、中間配当は１株当たり65円を実施し、期末配当は１株当たり32円を実施する予定であります。なお、当社は2025年10月１日付で普通株式１株につき３株の割合で株式分割を行っております。当事業年度の１株当たり配当額につきましては、中間配当金は株式分割前、期末配当金は株式分割後の配当金額を記載しております。株式分割を考慮しない場合の期末配当金は１株当たり96円、年間配当金は161円となります。
当社の期末配当の基準日は、毎年３月31日としております。前項のほか、基準日を定めて剰余金の配当をすることが出来る旨を定款に定めております。また、取締役会の決議によって毎年９月30日を基準として中間配当をすることが出来る旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 100 | 28.6 |
| 2021 | 120 | 34.1 |
| 2022 | 100 | 39.2 |
| 2023 | 120 | 64.6 |
| 2024 | 120 | 38.1 |
| 2025 | 97 | 60.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
（注）２
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)・(注１) | 10.55 |
| 2 | 中央建物株式会社 | 3.84 |
| 3 | 新生紙パルプ商事株式会社 | 2.67 |
| 4 | 株式会社静岡銀行 | 2.59 |
| 5 | 株式会社竹尾 | 2.25 |
| 6 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口)・(注２) | 2.23 |
| 7 | 株式会社トーモク | 2.05 |
| 8 | 第一生命保険株式会社 | 2.00 |
| 9 | 平和紙業株式会社 | 1.88 |
| 10 | 王子ホールディングス株式会社 | 1.71 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は31.78%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 756 | 782 | 788 | 785 | 777 | 791 | 819 | 806 | 764 | 807 | 841 | 865 | 948 | 954 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 38 | 47 | 39 | 31 | 29 | 32 | 42 | 16 | 23 | 39 | 43 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.8 | 6.1 | 5.0 | 3.8 | 3.6 | 4.2 | 5.2 | 1.9 | 2.7 | 4.1 | 4.5 |
| 当期利益億円 | 25 | 22 | 2 | 25 | 39 | 22 | 42 | 37 | 56 | 53 | 41 | 46 | 36 | 44 |
| EPS円 | 17.3 | 15.0 | 1.4 | 168.9 | 258.9 | 153.9 | 303.6 | 266.1 | 416.3 | 132.0 | 115.2 | 129.3 | 102.5 | 125.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YHWR）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。パルプ・紙の24社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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