2012〜2018年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社７社（連結子会社４社、非連結子会社３社）、関連会社４社（持分法適用関連会社０社、持分法非適用関連会社４社）の計12社で構成されており、ゲーム事業、動画配信関連事業の２事業を主要な事業としております。ゲーム事業においては、モバイルオンラインゲームの開発運営を中心としております。動画配信関連事業においては、インターネット広告を含む動画配信者のサポートやマネジメントを中心としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年8月提出）
2025年度の売上収益は120億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2446番目、情報・通信業591社のうち219番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+47.8%です。平均年間給与は494.4万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち549番目。平均年齢は39.9歳、平均勤続年数は9.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ケイブと同業2社を、ダッシュボードで並べる日本プロセス・イーソルと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日本プロセス・イーソルと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社７社（連結子会社４社、非連結子会社３社）、関連会社４社（持分法適用関連会社０社、持分法非適用関連会社４社）の計12社で構成されており、ゲーム事業、動画配信関連事業の２事業を主要な事業としております。ゲーム事業においては、モバイルオンラインゲームの開発運営を中心としております。動画配信関連事業においては、インターネット広告を含む動画配信者のサポートやマネジメントを中心としております。
※ ／ ゲーム事業 ／ 株式会社ケイブ、株式会社でらゲー、DELUXE GAMES SDN.BHD. スマートフォンゲーム「メテオアリーナ」製作委員会
動画配信関連事業 ／ 株式会社サクセスプラス
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年8月提出・S100YXXZ）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
株式会社でらゲー議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 110億円・利益 -6億円・従業員 139人
売上 10億円・利益 0億円・従業員 49人
連結子会社 4社（有報に社名が載る主な会社は4社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、配当による利益配分につきましては、将来の事業展開と経営体質の強化を図るために必要な内部留保を確保しながら、安定的かつ継続的な利益配分を実行することを基本方針として、業績や財務状況等を総合的に勘案して決定することとしております。
なお、2026年５月期の期末配当につきましては、無配とさせて頂き、内部留保資金に関しましては、今後の事業展開や成長性、収益性が高い分野への投資資金として活用してまいります。また、当社の配当の決定機関は、株主総会でありますが、会社法第454条第５項に基づき、取締役会決議によって中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。なお、当社は連結配当規制適用会社であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年8月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2023 | 15 | 33.3 |
| 2024 | 10 | 37.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年５月31日現在の株主名簿に記載または記録された株主様のうち、1単元(100株)以上を保有する株主様を対象に継続保有期間に応じて当社オリジナルデザインのQUOカードを進呈いたします。
継続保有期間：１年以上～３年未満 500円分
３年以上～５年未満 1,000円分
５年以上 2,000円分
毎年５月31日現在の株主名簿に記載または記録された株主様のうち、1単元(100株)以上を保有する株主様を対象に抽選で当社オリジナルグッズを進呈いたします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 吉 成 夏 子 | 20.18 |
| 2 | 株式会社376 | 5.39 |
| 3 | 株式会社ＳＢI証券 | 5.16 |
| 4 | 岡 本 吉 起 | 4.86 |
| 5 | ＢＢＨ／ＤＢＳ ＢＡＮＫ （ＨＯＮＧ ＫＯＮＧ） ＬＩＭＩＴＥＤ Ａ／Ｃ ００５ ＮＯＮ ＵＳ | 3.53 |
| 6 | 加 藤 誠 悟 | 2.00 |
| 7 | 高 野 健 一 | 1.46 |
| 8 | 河 合 謙 一 郎 | 1.18 |
| 9 | 岡 田 修 | 1.00 |
| 10 | 楽天証券株式会社共有口 | 1.00 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は45.76%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 23 | 19 | 17 | 23 | 28 | 24 | 19 | 17 | 17 | 14 | 70 | 123 | 140 | 120 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 1 | -2 | -1 | -7 | -3 | -2 | -8 | 2 | 19 | 11 | -6 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.5 | -7.8 | -2.9 | -36.9 | -16.2 | -13.3 | -57.7 | 3.5 | 15.2 | 8.1 | -5.1 |
| 当期利益億円 | -3 | -2 | -7 | 1 | -4 | -1 | -12 | -3 | -2 | -9 | 26 | 15 | 2 | -28 |
| EPS円 | -125.3 | -107.2 | -306.1 | 39.4 | -152.7 | -25.3 | -351.9 | -60.6 | -46.8 | -167.9 | 462.6 | 246.1 | 40.9 | -463.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年8月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年8月提出・S100YXXZ）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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