下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社と連結子会社１社で構成され、システム開発を主たる業務としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年8月提出）
2025年度の売上収益は121億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2437番目、情報・通信業591社のうち218番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+9.7%です。平均年間給与は885.0万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち59番目。平均年齢は37.6歳、平均勤続年数は12.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
日本プロセスと同業2社を、ダッシュボードで並べる東海ソフト・イーソルと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 東海ソフト・イーソルと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社と連結子会社１社で構成され、システム開発を主たる業務としております。
また、当社はSCSK株式会社と資本業務提携を締結しており、同社はその他の関係会社であります。なお、住友商事株式会社はその他の関係会社の親会社であります。
当社グループの事業に係わる位置づけ、事業種類及び事業内容との関連は次のとおりであります。
事業種類 ／ セグメント ／ 事業内容 ／ 会社名
システム開発 ／ 制御システム ／ エネルギープラント、交通・運輸 ／ 当社 大連艾普迪科技有限公司
自動車システム ／ 自動運転/先進運転支援、車載制御 車載情報機器
特定情報システム ／ 防災、危機管理、宇宙・航空
組込システム ／ ストレージデバイス、IoT建設機械 医療機器
産業・ICTソリューション ／ ビジネスシステム、公共システム 構築サービス
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年8月提出・S100YYEW）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 37億円・利益 8億円
売上 26億円・利益 6億円
売上 20億円・利益 5億円
売上 19億円・利益 5億円
売上 18億円・利益 4億円
連結子会社 1社（有報に社名が載る主な会社は1社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「中期経営計画の最終年度である2027年５月期時点で、連結売上高120億円以上、連結営業利益12億円以上、ROE8.0％以上を目標といたします。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を経営の重要施策として位置付けており、持続的な成長の源泉として利益を確保すると同時に、安定的な配当の継続と連結配当性向66％を目標として実施することを配当の基本方針とし、今中計期間は累進配当政策を実施しております。
上記の方針に基づき、2025年７月10日公表の「特別配当の実施及び剰余金の配当（増配）に関するお知らせ」のとおり、2025年５月期から2029年５月期の５期間にわたり、毎期１株当たり８円の特別配当を実施いたします。また、当期末の配当につきましては、2026年３月31日公表の「期末配当予想の修正（増配）に関するお知らせ」のとおり、普通配当は当初４円増配を予定しておりましたが、さらに10円増配いたします。
これにより期末配当金は１株当たり43円となり、年間配当金はすでにお支払いしている中間配当金33円と合わせ、１株当たり76円（前期の年間配当金は１株当たり62円）となります。
内部留保については、経営基盤の拡大のためのM&A、新規事業、研究開発、人材への戦略的な投資に有効活用し、業績の向上を目指してまいります。
また、当社は、「取締役会の決議により、会社法第459条第１項各号の法令が定めるところにより、剰余金の配当等を行うことができる。」旨定款に定めており、剰余金の配当としての期末配当は毎年５月31日、中間配当は毎年11月30日を基準日としております。
なお、2027年５月期の配当につきましては、16円増配（８期連続の増配）により１株当たり年間配当金92円（中間配当金及び期末配当金各46円）とする予定であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年8月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 27 | 54.1 |
| 2021 | 33 | 45.4 |
| 2022 | 35 | 49.6 |
| 2023 | 38 | 50.2 |
| 2024 | 62 | 40.7 |
| 2025 | 76 | 65.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | ＳＣＳＫ株式会社 | 20.68 |
| 2 | 大部 仁 | 7.65 |
| 3 | 日本プロセス社員持株会 | 7.64 |
| 4 | 大部 力 | 7.35 |
| 5 | アドソル日進株式会社 | 6.42 |
| 6 | 吉川 豁彦 | 4.38 |
| 7 | 第一生命保険株式会社 | 3.45 |
| 8 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 1.63 |
| 9 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 1.13 |
| 10 | 萩野 正彦 | 0.98 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は61.31%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 52 | 53 | 58 | 56 | 56 | 63 | 72 | 78 | 76 | 79 | 89 | 95 | 105 | 121 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 4 | 4 | 5 | 6 | 7 | 7 | 8 | 9 | 10 | 11 | 15 |
| 営業利益率% | — | — | — | 7.6 | 7.3 | 8.2 | 8.5 | 9.4 | 9.2 | 9.8 | 10.2 | 10.1 | 10.9 | 12.5 |
| 当期利益億円 | 2 | 2 | 3 | 3 | 3 | 3 | 5 | 6 | 5 | 5 | 7 | 7 | 15 | 11 |
| EPS円 | 37.6 | 43.5 | 61.5 | 61.9 | 31.1 | 31.9 | 51.1 | 57.4 | 56.3 | 55.6 | 70.7 | 75.6 | 152.8 | 117.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年8月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年8月提出・S100YYEW）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。