テクノフレックス

3449 / 日本基準 / 12月期

2015〜2016年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。

東証スタンダード金属製品一次資料ベース
収録 43 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、経営理念に「従業員の幸せを追求すると共に、価値ある製品づくりに真心で挑み、世界の発展に貢献します。」と掲げており、金属加工技術を中心に新たな事業を生み出し、安全・安心を提供することで、世界をつなぐ“継手”のリーディングカンパニーを目指しております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年3月提出)

同業2社と並べて動かす

数字で見るテクノフレックス

2025年度の売上収益は260億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1895番目、金属製品85社のうち44番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+6.8%です。平均年間給与は596.0万円(2025年度・提出会社単体)で、金属製品85社のうち55番目。平均年齢は46.2歳、平均勤続年数は14.0年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益260億円全体で上位53%(3,585社中)金属製品では44番目(85社中)2020→2025年度で年+6.8%(計算値)2025年度
当期利益31億円全体で上位36%(3,684社中)金属製品では23番目(85社中)2025年度
営業利益率逆算15.1%金属製品の中央値 5.2%(85社)2025年度
ROE12.7%金属製品の中央値 5.4%(85社)2025年度
自己資本比率65.9%金属製品の中央値 60.7%(85社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与596.0万円全体で上位67%(3,658社中)金属製品では55番目(85社中)2020→2025年度で+16.9%(計算値)2025年度
平均年齢46.2歳金属製品の中央値 42.9歳(85社)2025年度
平均勤続年数14.0年金属製品の中央値 16.3年(85社)2025年度
従業員数(連結)809人金属製品の中央値 814人(85社)2020→2025年度で−4.8%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

テクノフレックスと同業2社を、ダッシュボードで並べる日本フイルコン・ケー・エフ・シーと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます
01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ 日本フイルコン・ケー・エフ・シーと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

テクノフレックスの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、経営理念に「従業員の幸せを追求すると共に、価値ある製品づくりに真心で挑み、世界の発展に貢献します。」と掲げており、金属加工技術を中心に新たな事業を生み出し、安全・安心を提供することで、世界をつなぐ“継手”のリーディングカンパニーを目指しております。

当社グループの事業は、金属加工技術を活用し、管継手(かんつぎて)と呼ばれる配管同士の接続部分を製造する継手事業を中心に、その管継手の活用や、その関連技術の応用分野において、防災・工事事業、自動車・ロボット事業及び介護事業の4つの事業を展開しております。

当社グループは、当社及び連結子会社8社より構成されており、当社グループの事業内容並びに当社及び連結子会社の当該事業にかかる位置付けは次のとおりであります。なお、以下に示す区分はセグメントと同一の区分であります。

(1)継手事業

継手とは金属や樹脂でできた配管等の接続部分を指します。

当社グループの継手事業は、フレキシブル継手、伸縮管継手及び真空機器の3つの製品群で構成されています。フレキシブル継手と伸縮管継手とでは、製品の構造が異なり、フレキシブル継手は、ホース状に製品自身が曲がる構造、伸縮管継手は、提灯のように製品自身が伸縮する構造となっており、用途に応じて使用されます。真空機器は、フレキシブル継手の一種を主体とした製品群ですが、販売するマーケットが他のフレキシブル継手とは異なるため、単独の製品群としております。真空機器のマーケットは、半導体等の精密機器工場や医療機器等であり、それらに必要な気密性の高い真空配管という配管に用いられます。

①フレキシブル継手

フレキシブル継手は、継手自身が可動することから、配管等の屈曲運動や振動等を吸収することが可能であるため、インフラや産業配管に生じる様々な負荷から機器本体と配管を守るために使用される継手で、地震時等に大きく歪曲しても接続部分からの流体の漏洩等を防ぐことができます。本体素材はステンレス鋼で出来ており、ゴム製品やその他の樹脂製品と比較し、温度性能及び耐圧性能に優れていることから、様々な配管の“耐震措置”、“熱膨張変位の吸収”、“振動吸収”が可能であり、また近年では“配管作業の省力化”を目的として様々な配管にフレキシブル継手が使用され、人手不足の解消等に寄与しております。当社グループは、配管工事で用いる多様な継手を製品ラインナップとして揃えており、ワンストップで顧客の要望に応えられる体制を構築しております。納入先は建築設備・製鉄設備・プラント設備・造船設備・電力設備・ガス設備・上水道設備等、多岐に渡っております。諸官公庁が発行する配管工事共通仕様書においては、各種配管の防振・耐震措置としてフレキシブル継手の使用を指定する旨の記述があり、空調設備、衛生設備、消火設備等の各種配管に利用されております。また、当社グループでは、フレキシブル継手の製造技術を生かし、金属製品のみならず食品、医薬、化学分野に向け、耐食性や衛生上の安全を重視したフッ素樹脂製(いわゆるテフロン)のホースの製造・販売も行っています。

②伸縮管継手

伸縮管継手は、原子力・火力等の発電所、ガス、製鉄、石油化学、LNG及びLPGのプラントや運搬船等、広範囲な産業設備で利用され、用途によっては10メートルを超える大型の配管にも使用されております。近年では、水素エネルギー等の環境に配慮したエネルギーの施設で使用されるようになりました。また、同製品は電気事業法、ガス事業法、高圧ガス保安法等の各種法規則に基づき製作されるものもあり、製造許認可の対象となる溶接部は高度な品質管理が必要になります。その他には、ライフラインである水道管の継手にも利用されていることから、熱膨張・耐震性への性能を考慮し、漏水に対する安全性、耐久性、環境性をクリアすることが必要で、公益社団法人日本水道協会の認証登録を受けた製品を提供しております。

③真空機器

真空機器は、気密性の高い真空配管を必要とする分野がマーケットであり、主に半導体等の精密機器の製造において、パーティクルレス(微小な小片、粒子がないこと)や微細化に用いる特殊なガスを給排気する真空配管の部材として、半導体製造装置や装置と真空ポンプの間等に設置されます。また、気密性の高い特性から、極低温の気体や液体を流すのに適しており、高熱を発する機器を冷却する目的でも使用されています。真空機器のマーケットは、数年単位で大きく変動する特徴がありますが、中長期では右肩上がりで大きく成長しており、当社グループの主要マーケットの1つとなっております。

(継手製品の例)

フレキシブル継手 / 伸縮管継手 / 真空機器

(継手製品の特徴と主な納入先)

製品の特徴 / 主な納入先

フレキシブル継手 / 主に小口径(10~300mm)のパイプを波づけ加工することで、柔軟性を持たせ配管の「変位吸収」「振動吸収」「作業効率化」に役立つ / 高層ビル設備配管、上水道配管、各種産業配管、都市ガス配管

伸縮管継手 / 主に大口径(200~1,500mm)のパイプに波づけ加工することで、温度変化による配管の伸縮を吸収する役目を果たす / 発電所、水素燃料施設、製鉄、石油化学プラント、LNG運搬船等、広範囲な産業設備と水道配管

真空機器 / 半導体分野や医療用関連装置など、微細なごみを嫌うクリーンな配管にするための真空配管などに使用 / 半導体製造装置、フラットディスプレーメーカー、医療メーカー、食品製造装置メーカー、高純度ガスメーカー

(注)波づけ加工:真直ぐな管にストローの折れ曲がる箇所のような均一のヒダ、シワを施す加工。

(主な関係会社)

フレキシブル継手 / 国内においては、当社が製造・販売しております。 海外においては、天津天富軟管工業有限公司及びTF(VIETNAM)CO.,Ltd.が当社より主要材料を調達し、製造した製品・半製品及び部品を当社に供給するとともに、天津天富軟管工業有限公司が、一部、中国国内の取引先に対して、直接、販売をしております。

伸縮管継手 / 国内においては、当社が製造・販売しております。 海外においては、天津天富軟管工業有限公司が、当社より主要材料を調達し、製造した製品・半製品及び部品を当社に供給するとともに、一部、中国国内の取引先に対して、直接、販売をしております。

真空機器 / 国内においては、当社が製造・販売しております。 海外においては、天孚真空機器軟管(上海)有限公司及びTF(VIETNAM)CO.,Ltd.が、製品及び商品を当社へ供給するとともに、米国や中国等の海外の取引先に対して、直接、販売をしております。

(2)防災・工事事業

防災・工事事業では、消防設備用配管及び真空配管に係る配管工事業、並びに水道管及び電柱の切断装置の製造・販売業を行っています。

配管工事業は、消防設備分野と真空配管分野で、配管の設計・施工・管理に加え、施工現場に納入する前の配管を予め加工し、施工現場での工数を削減する配管のプレハブ加工も行います。配管のプレハブ加工では、現場ごとに異なる配管の施工図面を基に、専用ソフトで解析し、配管材料、口径、ネジ管、溶接管を選定したうえで加工管を製造します。この一連の作業を自動化ラインにしたことで、小ロット多品種要求に的確に応えることができ、かつ量を捌くことでコストの低減を図れるといった効果も生じます。このように、顧客ニーズに合わせて、設計からプレハブ加工、施工現場での工事までをセットで請け負うことができるのが、当社グループの特徴です。

消防設備分野は、スプリンクラー工事を始め、泡消火・連結送水管、消火設備等の消防施設工事、冷暖房設備工事等を請け負っております。消火に対するニーズは、年々多様化・大型化・高度化・複雑化している中、長年培ってきた豊富な実績・ノウハウと高い技術力によって、オフィスビル、高層マンション、大型再開発、大型ショッピングセンター、病院等において数多くの施工実績を上げております。

真空配管分野は、(1)継手事業で製造している③真空機器と他社の真空配管部材を用いて真空配管の設置工事やプレハブ加工を請け負っており、気密性の高い真空配管を必要とする半導体等の精密機器の工場が主なマーケットです。半導体の製造においては、前工程をパーティクルレス(微小な小片、粒子がないこと)な環境で行う必要があり、パーティクルレス化のために使用する特殊なガスを給排気する真空配管が、半導体製造装置や装置と真空ポンプの間等に設置されます。現在は、半導体産業の成長と共に、半導体工場向けの真空配管工事が増加しており、当社グループでは、半導体関連の真空配管工事を成長マーケットと位置付け、ここに注力しております。

水道管及び電柱の切断装置の製造・販売につきましては、主要な販売先は、水道事業は主に土木・建築機材及び工具などを扱っている商社となり、電柱事業は同様の商社に加え特殊車両メーカーを通じて販売するケースもあります。エンドユーザーとしては、水道管の切断装置は水道及び土木工事事業者が中心であり、電柱の切断装置は通信建設及び電力工事事業者が中心となります。また装置の特徴として、自走しながら電柱を切断します。東京都は、都道での電柱新設を原則禁止し、無電柱化を推進する条例を制定し、最も無電柱化の進んでいる都道府県でありますが、それでも2021年度末時点の無電柱化率は5%強であり(高速自動車国道及び高速道路会社管理道路を除く全道路が対象。出所:国土交通省ホームページ)、今後の工事ニーズの拡大が見込まれます。

(主な関係会社)

消防設備の設計・施工・管理・加工 / ㈱TFエンジニアリング及びニトックス㈱が、スプリンクラー等の消防設備の設計・施工・管理・加工を行っております。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年3月提出・S100XU8H)。事業系統図は省いています。

03

テクノフレックスのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

継手事業

売上 151億円・利益 28億円・従業員 542人

  • 天津天富軟管工業有限公司100.0%
  • 天孚真空機器軟管(上海)有限公司100.0%
  • TF(VIETNAM) CO.,Ltd.100.0%

防災・工事事業

売上 68億円・利益 15億円・従業員 73人

  • ㈱TFエンジニアリング100.0%
  • ニトックス㈱100.0%
  • ㈱中野製作所100.0%

自動車・ロボット事業

売上 21億円・利益 1億円・従業員 60人

  • ㈱チューブフォーミング100.0%

介護事業

売上 19億円・利益 1億円・従業員 121人

  • ㈱スペースケア100.0%

その他

売上 1億円・利益 0億円

連結子会社 8社(有報に社名が載る主な会社は8社)。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「…0.98倍0.82倍0.89倍0.86倍1.56倍1.20倍以上自己資本利益率(ROE)8.8%11.4%4.3%5.7%12.7%8.0%以上また、現状分析の結果及び目標達成のための取組は、下記の通りです。」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

テクノフレックスの配当政策

当社は株主に対する利益還元を安定的かつ継続的に実施することを重要な経営課題と認識し、経営環境、将来の事業展開、業績の推移及び長期的な事業展開と財務体質・収益基盤の強化、並びに内部留保の充実等を総合的に勘案したうえで決定し、安定的かつ継続的な配当に加え業績連動により配当性向40%以上を目標とすることを基本方針としております。また、当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年2回を基本的な方針としております。

当事業年度の剰余金の配当につきましては、上記方針に基づき、1株当たり69円(うち中間配当27円)の配当を実施いたしました。この結果、当事業年度の連結配当性向は40.5%となりました。

内部留保資金については、財務体質を強化するとともに、今後の事業拡大に向けた投資に活用していく方針であります。

なお、当社は、「剰余金の配当等会社法第459条第1項各号に定める事項については、法令に別段の定めがある場合を除き、株主総会の決議によらず取締役会の決議により定める」旨、及び「中間配当は取締役会の決議により定める」旨、並びに「期末配当の基準日は毎年12月31日、中間配当の基準日は毎年6月30日とする」旨を、定款に定めております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年3月提出)

1株配当と配当性向

テクノフレックスの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20204141.6
20214141.6
20225448.6
20235473.7
202454134.7
20256966.4

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

テクノフレックスの株主優待

2026年3月提出の有報

「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

テクノフレックスの大株主(上位10名)

2025年12月末
テクノフレックスの大株主
順位株主持株比率(%)
1㈱ティーエムアセット60.55
2東京中小企業投資育成㈱1.91
3前島 岳1.66
4株式会社日本カストディ銀行(信託口)0.94
5株式会社SBI証券0.82
6木ノ下 貴美子0.60
7前島 諒三0.55
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5103710.50
9日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)0.49
10松井 武0.49

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は68.51%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

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主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円———9194187199190187196222212220260
営業利益億円——————2623202628152239
営業利益率%——————12.912.310.513.312.47.010.015.1
当期利益億円———510181317121724101331
EPS円———28.356.799.674.394.566.194.2132.252.871.7170.4

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高32.2百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益4.8百万円2025年度・逆算
平均年齢46.2歳2025年度
平均勤続年数14.0年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

テクノフレックスの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率4.3%2025年度業種の中央値 3.5%(金属製品70社)2024:4.6 2025:4.3
男性の育児休業取得率23.1%2025年度業種の中央値 75.0%(金属製品65社)2024:83.3 2025:23.1
男女の賃金の差異73.2%2025年度業種の中央値 71.1%(金属製品68社)2024:72.2 2025:73.2
女性役員比率12.5%2025年度業種の中央値 15.4%(金属製品69社)2022:11.1 2023:10.0 2024:12.5 2025:12.5役員8名のうち女性1名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長兼社長執行役員 前島 岳
本店の所在地
東京都台東区蔵前1丁目5番1号
決算期
12月
市場・業種
東証スタンダード / 金属製品
役員
8名(うち女性1名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年3月提出)。

テクノフレックスの沿革

  1. 1977年8月フレキシブル継手の製造と販売を目的として東京フレックス工業株式会社を資本金1千万円で東京都杉並区方南に設立
  2. 1977年12月本社を東京都港区南麻布二丁目5番16号へ移転
  3. 1979年4月本社を東京都港区南麻布二丁目10番9号へ移転
  4. 1985年3月本社を千葉県船橋市潮見町へ移転
  5. 1988年3月フレキシブル継手の製造と販売を目的として中国天津市に天津天富軟管工業有限公司を設立
  6. 1991年4月本社を千葉県船橋市印内町へ移転
  7. 1991年4月製造・販売を一体化するため、子会社である東京フレックス東日本株式会社、東京フレックス西日本株式会社、東京フレックス中部株式会社及びテーエフクリーン株式会社を吸収合併し、商号を東京フレックス工業株式会社から株式会社東京フレックスに変更
  8. 1993年3月本社を千葉県船橋市葛飾町へ移転
  9. 1994年11月フレキシブル継手の製造と販売を目的としてベトナム・ホーチミン市に現地法人TF(VIETNAM)CO., Ltd.を設立
  10. 1995年12月千葉県船橋市に株式会社ティーエフケアー(現株式会社スペースケア)を設立し、当社からシルバーケアプロジェクトを移管
  11. 1996年4月商号を株式会社東京フレックスから株式会社テクノフレックス(以下、「旧株式会社テクノフレックス①」という。)に変更
  12. 2000年10月伸縮管継手の製造販売を目的として株式会社東京螺旋管製作所の株式を取得し、子会社化
  13. 2001年10月会社分割を目的としてテクノ分割準備株式会社を設立
  14. 2001年12月伸縮管継手の製造販売を目的として東洋螺旋管工業株式会社及びアサバ工業株式会社の株式を取得し、子会社化
沿革の続き(あと19件・2022年まで)
  1. 2002年1月グループ事業再編の一環として資産管理部門と事業部門とを分割し、事業部門を旧株式会社テクノフレックス①からテクノ分割準備株式会社に移管し、旧株式会社テクノフレックス①の商号を株式会社テクノホールディングスに変更、テクノ分割準備株式会社の商号を株式会社テクノフレックス(以下、「旧株式会社テクノフレックス②」という)に変更
  2. 2002年12月経営効率化のため、連結子会社である株式会社東京螺旋管製作所及び東洋螺旋管工業株式会社を吸収合併
  3. 2003年1月本社を東京都中央区入船へ移転、旧株式会社テクノフレックス②の商号を株式会社テクノフレックス・トーラに変更
  4. 2003年8月半導体向け管継手の製造と販売を目的として中国上海市に天孚真空機器軟管(上海)有限公司を設立
  5. 2004年2月水道管切断技術の取り込みを目的として、有限会社中野製作所(現株式会社中野製作所)の持分を取得し、子会社化
  6. 2009年1月株式会社テクノフレックス・トーラの商号を株式会社テクノフレックスに変更
  7. 2009年9月フレキシブル継手の製工一貫体制推進を目的として、株式会社防災企画の株式を取得し、子会社化
  8. 2011年8月本社を東京都台東区蔵前へ移転
  9. 2012年1月組織の合理化を目的として、株式会社テクノフレックスを存続会社、株式会社テクノホールディングスを消滅会社として吸収合併
  10. 2013年3月金属塑性加工技術取得を目的として、株式会社チューブフォーミングの株式を取得し、子会社化
  11. 2014年3月貯水機能付給水管装置の製造・販売を目的として、株式会社アクアリザーブを設立
  12. 2014年3月消防設備用配管の設計・製造・販売を目的として、株式会社TFエンジニアリングを設立
  13. 2016年8月貯水機能付給水管装置のリテール主体の販売を目的として、株式会社アクアリザーブ販売を設立
  14. 2017年2月フレキシブル継手の製工一貫体制推進を目的として、ニトックス株式会社の株式を取得し、子会社化
  15. 2017年6月業務効率化のため、株式会社アクアリザーブが株式会社アクアリザーブ販売を吸収合併
  16. 2018年1月業務効率化のため、株式会社TFエンジニアリングが株式会社防災企画を吸収合併
  17. 2019年12月東京証券取引所市場第二部に株式を上場
  18. 2022年4月組織の合理化を目的として、株式会社テクノフレックスを存続会社、株式会社アクアリザーブを消滅会社として吸収合併
  19. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第二部からスタンダード市場に移行
  20. (沿革図)

有価証券報告書【沿革】より(2026年3月提出・S100XU8H)。会社が書いたとおりに載せています。

金属製品で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。金属製品の85社から選んでいます。

金属製品の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計7本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100ICHJ、S100L1ML、S100NQQJ、S100QHD4、S100T6RN、S100VJ0H、S100XU8H一次資料

検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。

画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。

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