ケー・エフ・シー

3420 / 日本基準 / 3月期
東証スタンダード金属製品一次資料ベース
収録 42 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(株式会社ケー・エフ・シー)及び子会社2社により構成されており、主な事業内容は、建設資材の販売・設計・施工及び遮水シート、防水シートの輸入販売・設計・施工等を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年6月提出)

同業2社と並べて動かす

数字で見るケー・エフ・シー

2025年度の売上収益は255億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1910番目、金属製品85社のうち45番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−1.7%です。平均年間給与は640.3万円(2025年度・提出会社単体)で、金属製品85社のうち39番目。平均年齢は42.4歳、平均勤続年数は14.0年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益255億円全体で上位53%(3,585社中)金属製品では45番目(85社中)2020→2025年度で年−1.7%(計算値)2025年度
当期利益10億円全体で上位56%(3,684社中)金属製品では43番目(85社中)2025年度
営業利益率逆算4.2%金属製品の中央値 5.2%(85社)2025年度
ROE4.8%金属製品の中央値 5.4%(85社)2025年度
自己資本比率74.0%金属製品の中央値 60.7%(85社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与640.3万円全体で上位56%(3,658社中)金属製品では39番目(85社中)2020→2025年度で+5.8%(計算値)2025年度
平均年齢42.4歳金属製品の中央値 42.9歳(85社)2025年度
平均勤続年数14.0年金属製品の中央値 16.3年(85社)2025年度
従業員数(連結)338人金属製品の中央値 814人(85社)2020→2025年度で+18.2%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

ケー・エフ・シーと同業2社を、ダッシュボードで並べる日本フイルコン・テクノフレックスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます
01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ 日本フイルコン・テクノフレックスと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

ケー・エフ・シーの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(株式会社ケー・エフ・シー)及び子会社2社により構成されており、主な事業内容は、建設資材の販売・設計・施工及び遮水シート、防水シートの輸入販売・設計・施工等を行っております。

当社グループの事業内容及び当社と関係会社との当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。

なお、次の3事業は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

(1)ファスナー事業

当社は、主に「あと施工アンカー」に係る建設資材の販売及び耐震関連工事を行っております。

(2)土木資材事業

当社は、主にトンネル掘削資材の販売を行っているほか、唐山日翔建材科技有限公司ではトンネル支保材の製造・販売を行っております。

(3)建設事業

当社及びアールシーアイ株式会社は、主にトンネル内装・リニューアル工事を行っております。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YDJU)。事業系統図は省いています。

03

ケー・エフ・シーのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

主な子会社の業績

2025年度
  • アールシーアイ株式会社議決権 100.0%

    売上
    41億円
    経常利益
    4億円
    当期純利益
    3億円
    純資産
    21億円

連結売上の10%を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。

建設

売上 103億円・従業員 107人

  • アールシーアイ株式会社100.0%売上 41億円・経常利益 4億円

ファスナー

売上 81億円・従業員 107人

土木資材

売上 71億円・従業員 42人

連結子会社 1社(有報に社名が載る主な会社は1社)。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「この目標を達成するため、中期経営計画〈2025年3月期-2027年3月期〉において、2026年3月期については、売上高265億円、経常利益15億50百万円、配当性向40%、2027年3月期については、売上高270億円、経常利益16億円、配当性向40%を目標とする経営指標としております。」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

ケー・エフ・シーの配当政策

当社は、利益配分につきましては経営の最重要課題の一つと考え、安定的な配当を継続することを基本原則とするとともに、経済情勢、業界の動向、当社の業績に対応した配当を行っていく方針であります。

これらの剰余金の配当は、期末配当の年1回を基本的な方針としており、その決定機関は、期末配当につきましては株主総会であり、中間配当につきましては取締役会であります。

当期の配当につきましては、1株当たり65円の配当を実施することを予定しております。

なお、内部留保金につきましては、経営体質の一層の充実並びに将来の事業拡大のための設備投資や技術力強化等に有効活用する方針であります。

当社は、「取締役会の決議により、毎年9月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

ケー・エフ・シーの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20208027.7
20217031.2
20225042.0
20236040.8
20246556.7
20256561.4

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

ケー・エフ・シーの株主優待

2026年6月提出の有報

「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

ケー・エフ・シーの大株主(上位10名)

2026年3月末
ケー・エフ・シーの大株主
順位株主持株比率(%)
1那須電機鉄工株式会社14.31
2積水樹脂株式会社10.56
3ケー・エフ・シー取引先持株会6.61
4髙田 俊太5.45
5株式会社三菱UFJ銀行4.17
6株式会社UH63.86
7株式会社中外精工2.38
8エムエスティ保険サービス株式会社2.04
9上田 薫1.70
10株式会社村井製作所1.51

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は52.58%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円170193252251235257247285278260226251261255
営業利益億円———2828262230332513161411
営業利益率%———11.111.710.19.110.511.99.65.66.55.24.2
当期利益億円-23121519181621231811121010
EPS円-21.643.4166.6202.9254.1239.5212.3285.8313.4250.1143.0159.9135.5141.9

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高75.6百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益3.2百万円2025年度・逆算
平均年齢42.4歳2025年度
平均勤続年数14.0年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

ケー・エフ・シーの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男性の育児休業取得率90.0%2025年度業種の中央値 75.0%(金属製品65社)2024:33.3 2025:90.0
男女の賃金の差異68.2%2025年度業種の中央値 71.1%(金属製品68社)2023:74.6 2024:73.7 2025:68.2
女性役員比率20.0%2025年度業種の中央値 15.4%(金属製品69社)2022:8.3 2023:10.0 2024:18.2 2025:20.0役員10名のうち女性2名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 田村 知幸
本店の所在地
大阪市北区西天満3丁目2番17号
決算期
3月
市場・業種
東証スタンダード / 金属製品
役員
10名(うち女性2名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

ケー・エフ・シーの沿革

  1. 1965年3月建設用ファスナー類、建設用鋲打銃及び建設用コンクリートアンカーの販売・施工を目的として東京都江戸川区に株式会社チューガイを設立 同時に大阪、東京、横浜、名古屋、北九州営業所を設置
  2. 1965年7月本社を大阪市北区に移転
  3. 1965年8月東京営業所を東京支店に昇格
  4. 1965年10月商号を建設ファスナー株式会社に変更
  5. 1966年4月静岡県静岡市に静岡営業所を設置
  6. 1968年5月岡山県岡山市に岡山営業所を設置
  7. 1968年6月建設業法により建設大臣登録(ワ)第5009号の登録完了
  8. 1970年3月大阪市北区に本社及び営業社屋を新築移転
  9. 1970年8月大阪市北区にレジン化学工業株式会社(現アールシーアイ株式会社・連結子会社)を設立
  10. 1972年1月広島市に広島営業所を設置
  11. 1974年12月建設業法の改正にともない建設大臣許可(般-49)第5750号を取得(以後3年ごとに許可更新)
  12. 1975年3月福岡市博多区に福岡営業所を設置
  13. 1983年10月大阪府豊中市の株式会社ユナイテッド(カーボフォル・ジャパン株式会社・旧連結子会社)の株式取得
  14. 1986年1月商号を株式会社ケー・エフ・シーに変更
沿革の続き(あと25件・2025年まで)
  1. 1989年5月大阪府富田林市に資材部(現購買部)大阪流通センターを設置
  2. 1992年3月埼玉県川口市に資材部(現購買部)東京流通センターを設置
  3. 1993年8月東京都港区に東京本社を設置し、大阪本社を大阪本店に改称
  4. 1994年1月大阪営業所を大阪支店に昇格
  5. 1994年6月大阪府富田林市の大阪流通センター内に技術研究所を設置
  6. 1995年12月建設業法の改正にともない建設大臣許可(般-7)第5750号を取得(以後5年ごとに許可更新)
  7. 1996年6月東京本社を一級建築士事務所登録
  8. 1996年7月仙台市青葉区に東北営業所を設置
  9. 1996年8月建設大臣許可(特-8)第5750号を取得(以後5年ごとに許可更新)
  10. 1997年12月大阪証券取引所市場第二部に上場 大阪市北区に本店社屋を新築
  11. 1998年3月東京流通センターを関東流通センターに名称変更し、埼玉県加須市へ新築移転、併せて技術研究所を設置
  12. 2001年5月東京支店においてISO 9001:2015の認証取得
  13. 2004年12月大阪本店総務部及び購買部においてISO 9001:2015の認証取得
  14. 2005年9月株式会社アール・シー・アイと積樹道路株式会社が合併し、アールシーアイ・セキジュ株式会社(現アールシーアイ株式会社)発足
  15. 2007年2月カーボフォル・ジャパン株式会社を吸収合併
  16. 2010年2月アールシーアイ・セキジュ株式会社(現アールシーアイ株式会社)を100%子会社化
  17. 2012年9月中国河北省唐山市に当社の50%出資による唐山日翔建材科技有限公司(非連結子会社)を設立
  18. 2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の市場統合に伴い、大阪証券取引所市場第二部は、東京証券取引所市場第二部に統合
  19. 2015年3月設立50周年
  20. 2019年2月大阪本店を一級建築士事務所登録
  21. 2020年12月建設事業部において建設業労働災害防止協会の「COHSMS」の認証取得
  22. 2021年3月唐山日翔建材科技有限公司の22.2%を追加取得
  23. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第二部からスタンダード市場に移行
  24. 2023年12月ファスナー事業部及び土木資材事業部において建設業労働災害防止協会の「COHSMS」の認証取得
  25. 2025年8月大阪本店及び東京本社においてISO 14001:2015の認証取得

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YDJU)。会社が書いたとおりに載せています。

金属製品で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。金属製品の85社から選んでいます。

金属製品の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100AGKM、S100DC22、S100G5AJ、S100IV1Y、S100LL5R、S100OAEX、S100R4O1、S100TVKJ、S100W1Z6、S100YDJU一次資料

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